スタン・ハンセン 、アンドレ、 猪木、タイガーマスク、藤浪・・・本当に,良かったな～

「プロレスは、リング上で主に観客へ見せることを目的とした攻防を展開する、
格闘技を基本とした興行色の強い試合のことである。」

「覧者や視聴者から度々「プロレスは痛くなさそう」と口にされるが、これは多くの場合、実状とは異なる感想である。例えば蹴り技では、K1などの格闘技のように相手選手の急所を狙う（膝へのローキックなど）のではなく、鍛えた筋肉で守られ怪我をする恐れが少ない部分をめがけ、力を込めて蹴っているのであり、同様の技を常人が受けた場合は危険が生じる(それに対しパンチの場合は、拳骨部を当てると顔が腫れ上がったり、骨折などの怪我を誘発する恐れがあり危険であるため寸止めが普通である)。プロレスラーが受けてもタイミングの狂いなどから危険が生じることは時々ある。スタン・ハンセンはブルーノ・サンマルチノの首をボディスラムのかけ損ないで骨折させたことがあり、またハンセン、ミスター珍、マリオ・ミラノなど試合中に失神してしまった例も多い。三沢光晴は業界一の受身の達人といわれていたが、バックドロップの受け損ないで死亡している）」
(wikepedia)

昭和６０年代までの、プロレスは本当に良かったな。
プロレスには、いろいろな見方、解釈の要素があるが、レスラー達に「嘘」はない。

少し前の大相撲の八百長や今、問題になっている、各電力会社や原子力保安院のやらせ問題などの
「嘘」とは全く違う。

権力をバックに平気で、つく嘘ほど、傲慢な嘘はない。

ジョージ・ソロス、デフォルト前に、早々の店仕舞い。

「ジョージ・ソロス氏は、255億ドル（約２兆円）規模の自身のヘッジファンド会社への外部投資家に、
資金を返還する。40年以上にわたったヘッジファンド運用者としての経歴に幕を下ろす。
説明を受けた関係者２人によると、来月で81歳になるソロス氏は年内に外部投資家の資金を返還する。
外部資金は10億ドル未満だという。投資家に宛てた書簡によると、ソロス・ファンド・マネジメントは今後、自身と家族の資産の運用に専念する。 2008年２月以来、最高投資責任者（ＣＩＯ）を務めてきた
キース・アンダーソン氏（51）は退社する。
書簡はソロス氏の息子で共同会長のジョナサン・ソロス、ロバート・ソロス両氏が署名している。
両氏は書簡で「過去約40年間にソロス・ファンド・マネジメントに投資してくれた皆さまに感謝したい」とした上で、
「これまでの皆さまの決断が十分報われたと感じてもらえているとわれわれは確信している」と付け加えた。」

早いな～。テナント先の、計画倒産デフォルト前に、お上の命令で、売り逃げ店仕舞いかい。
ジム・ロジャーズやジョン・ポールソンは、どんな顔してるんだろう。

「不確定性とは不正確な予測と、変化するかもしれないが常にバイアス（偏り）を
　持つ人々の予測の意図せぬ結果とのフィードバックから発生するもの」
　
「あらゆる矛盾は、一度極限まで行く。」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ジョージ・ソロス）

デベロッパーの米国が、８月２日に、どんな矛盾だらけの
ショーを、見せてくれるのか楽しみだ。

2007年の国民総資産は、約8420兆円

日本の国民総資産

●内閣府より作成　単位は10億　

国民総資産とは（金融資産＋非金融資産）の
総資産である、2007年の国民総資産は約8420兆円
（調査は2007年まで。）

「日本の場合、あんまり海外諸国と比べても意味はないと思いますが・・・ちなみに国民の総資産（1400兆円）は嘘です。それは個人金融資産。それはどの部分かというと、家計部門の金融資産残高なんです。これは個人の貯蓄から負債を差し引いた分。まあ、つまり貯金している部分ですね。で、実際の国民総資産は8000兆円くらい。だから、債務超過なんていったいいつになるんだっていう状態。まあ、なんで今は地道に借金を返している段階。財政が健全化すれば、そのうち減っていきますよ。健全化すればね。」
「エクセルデータですけど、内閣府が出している試算です。（注、何故か、消されている）
この国民資産、負債残高というのを見れば、分かるかと思います。というか、「国民総資産」で検索かければ、意外とそうい話はでてきますよ。資産なんて、実際にある額だけじゃなくて、貸し出してる分とか、株式とか土地とか他にもいろいろありますからね。負債もいっぱいあるから一概にどうこう言える数字でもないけど。ただ、債務超過レベルではないことは確かですね。というのも国富、会社でいうところの純資産が2800兆円くらい。企業としてみれば、わりと健全かと思いますよ」（引用）

●経済統計Tips－日本の国富構成と米国比較－
詳しくは、http://www.kojin.org/EcoSta/ecosta12_j.html

などの、上記の情報が目に入った。
これらのデータは、一般には流されてない。
日本の資産は、１２００兆円・・・と自分も思い込んでいた。
２０１１年現在まで、どのくらい減少しているか分からないが、少なくとも１２００兆円ではない事は確かだろう。
今、アメリカの自作自演の、計画倒産デフォルト劇で、世界中が慌しいが、
国籍、国境を超えたグループが、９０年代以降、ずっと日本国民の資産を強奪し続けられている理由が、
これで理解出来た。
大本営、マスコミに、騙されず、国民、一人一人が、監視していかなければならない。

追記
http://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/kakuhou/kako/h19_kaku/19ss1_jp.xls　必見

ノルウェー爆破・銃乱射、中国高速鉄道事故、セシュウム

世界で、同時に起きている事が、個別に起こっているとは、考えない方がいいのだろう。
ノルウェーの爆破・銃乱射、中国高速鉄道事故、日本の地震、放射能、セシュウム被害・・・
そして、ギリシャ、スペイン、ポルトガル、アイスランド、イタリアの債務危機やアメリカのデフォルト？
いつの時代も、全てが関連して世界が動いている。
支配しようとする者、されてしまう者。
一個人では、何の抵抗も出来ないが、せめてその現状を知っておく事くらいは必要だろう。
知っていれば、少しは恐怖を抱かなくて済む。

ダイハツ『イース』とスーパーカブと、２ＣＶ

車は、好きだが、現行の日本車では、欲しい車が無い。
小型車でも、車体、排気量が、デカ過ぎる。

９月に、ダイハツから『イース』というモデルが発売されるらしいが
どうせなら、手動巻上げのウィンドーや、ＭＴ設定も選べるようにして欲しい。
（海に落ちても脱出出来るし、ＭＴだと、パニック発進、バックの事故も減ると思うが）
２輪で言えば、スーパーカブのような車。
当然、規格は軽で、空冷２気筒、タイヤは、細ければ限界まで細く、径は１５インチくらい、扁平は、８０。
（エアコンだけは、欲しいが。）
でも、それだったら、何のことは無い、以前、乗っていた、シトロエンの２ＣＶで良かったのか・・・。
（エアコン無くて、手放したけど・・・）

昔から思っているが、日本中の車が、全て、軽自動車だけになれば、
（ほとんど、一人か二人しか乗ってない）本当のエコに成ると思う。
排ガスは、少ない、道路は痛まないし広く使える、衝突エネルギーは、小さく済むな等など、
良い事ずくめだと思うのだが。

とにかく、シンプルで頑丈な車が、欲しい！
で、軽自動車の税金ＵＰ、絶対反対!!

日本のマスコミは、今

こんなリストが、目に止まった。
今の日本のＴＶ、新聞、雑誌、ネット等の現状に重ねると・・・



でも、全くの偶然なんだろうな～、うん、きっとそうに違いない。

「機首下げ、真っすぐ海面へ」＝Ｆ１５墜落 と 科学、電子、気象兵器

このところの日本で、数多く起きている災害？、事故？も、
下記のジャンルに重ねると、関連付けたくなる意見が出てくるのも無視出来ない。

　　　気象兵器、電子兵器、生物兵器は、未だ公には、認知されていないが確実に、昔から存在はする。

●「機首下げ、真っすぐ海面へ」＝Ｆ１５墜落、漁師が目撃

　航空自衛隊のＦ１５戦闘機が東シナ海に墜落した事故で、空自は１４日、現場近くにいた漁師が墜落の瞬間を目撃していたことを明らかにした。漁師は「やや機首を下げながら、海面に真っすぐ突入していった」と証言したという。
　空自が、事故当時付近にいた漁船を探し出した。漁師は「煙や火は出ていなかった」と話しているといい、空自幹部は「事故原因は現段階で不明だが、空中で爆発は起きていなかった可能性を示す内容だ」としている。
　一方、事故後に海自の艦艇が、海中から発する信号を数分間受信していたことも判明した。事故機のフライトレコーダー（飛行記録装置）かどうかは不明という。（2011/07/14-19:54）

●Ｆ１５墜落　「機体か操縦士に異常」

原因について機体やパイロットに「何らかの異常があった」と推定、整備点検や操縦士の教育などの再発防止策を発表した。訓練の再開時期については「点検、教育が完了して、地元の皆さんに説明した上で、段階的に訓練を再開したい」とした。
　墜落の経緯については、操縦士の川久保裕二３等空佐（３７）が墜落直前に訓練を離脱する「ノック・イット・オフ」と通信した後、６０秒以内の「短時間のうちに墜落に至っている」とした。
　谷津防衛部長は事故原因を（１）機体に何らかの異常が発生して短時間のうちに通常の飛行ができなくなった（２）操縦者に何らかの異変が発生して短時間のうちに通常の操縦ができなくなった―の２点と推定。そこからＦ１５の操縦系統、エンジン系統など整備上の特別点検、重力による操縦者の意識喪失対策などの安全飛行教育といった再発防止対策を実施している。
（琉球新報）
　
前日の、この事故でも、その一つを思い出す。

ＥＭＰ ( 電磁パルス ) 発生装置 　
http://www.youtube.com/watch?v=tIlGJD2s2g0

これを、鉄道、空港、コンピュータ・システム、各ライフ・ライン等で、使われれば、
どのような事態になるか想像に難くない。

また、米ソ関連の、こんな古い新聞記事も出ていた。

読売新聞
1 1975.06.20 恐るべき環境・気象破壊兵器　米ソで研究着々　一方で禁止条約草案も 朝刊
2 1975.06.18 “気象兵器”で米ソ交渉　ブ書記長演説の超兵器　開発禁止話し合う 　 　
3 1975.06.18 人工の地震・津波・干ばつ…　考えられる超兵器－ソ連紙報道 　

自然災害と人工災害の判別が、つけられなくなってきている時代に入ったのは確かなようだ。

自作自演の、米国デフォルト、そして日本

●　アメリカ経済は、どんどん悪化している。中流だった人々が今や車上や路上で生活せざるを得なくなりだしている。まさかと思っていた事態が自分の身の上におきている。　99週間の失業手当期間が来年初めに切れるというから、そうすると更に多くの貧窮者がホームレスとなるだろう。しかもアメリカの多くの市町村では車上や路上での生活を違法としているという。どこにも生きる場所がなくなりつつあるのだ。
このまま進めば、アメリカは内乱状態に陥る危険性が高まる。しかもアメリカ国債の評価が下がったりすれば、混乱は更に増すだろう。アメリカが内乱状態になれば、世界的秩序も崩壊し、世界中が混乱状態に投げ込まれるだろう。
　（ROCKWAY EXPRESS より）

●　米国で、７月１５日以降、一般人は金銀取引禁止。　
このタイミングで米国一般市民の貴金属売買を禁じるということは、
米国は本当にデフォルトする準備に入っている可能性を示唆する。
ちなみに、「投資家保護」の観点から、７月１５日から一般人の金銀などの貴金属を売買を
禁じる法律には抜け道があって以後も売買できる人たちがいる。
1）住宅を除き８千万円以上の資産を持つ人（１ドル８０円換算）
2）（配偶者と合算して）年収２４００万円以上の人
3） 取締役、執行役、有価証券の発行体の一般的なパートナー、または取締役、執行役員、
または、その発行者の一般的なパートナー。 （デイリー　ルーツファインダー より）
　
これは、ロイターで調べると誤報らしい。だが、こんな情報を流す事自体に意図があるのだろう。
　今では、世界の各大手メディアから日本の、一般ＴＶ、雑誌、個人のブログまで
当然のように流されている、アメリカのデフォルトのニュースだが、
アメリカの、本当の支配勢力には、デフォルトは無い。ただし一般のアメリカ国民にはある。
綿密に計画されて来た、いつもどうりの、アメリカの死んだふり作戦。
９回裏、一発逆転の、満塁サヨナラホームラン！　歴史を、振り返れば分かる。
自国民までも人間と思わない、いつもの遣り方。
（ロスアラモス　ネバダ兵士歩行前進実験。９１１。　そして、アジア、３１１）

ＥＵの実質溶解後、残るのは、ヨーロッパ各国の王室と米国にいる支配階級達。
そして、不思議の国、ジパング・・・



　

日本人の日本人による、日本人の為の政治は・・・

日本人が、願い、思う、日本人の日本人による、日本人の為の政治・・・は、
開国以来、未だ、日本は、出来ていない。

●アメリカ経済は、世間に思われているよりさらに悲惨な状態であり、
2011年卒の200万人近くの大卒で就職があるのは１５％。
残りは卒業後もアルバイトで生活。親元に帰って糊口をしのぐ。
給与は最低賃金。失業率は９％前後と言われるが、実態は20%。
８５％の大学卒業生が仕事がなくて親の家に戻って来る。　

●「全体の10％の富裕家庭が国民の全財産の45％を占めており、
10％の貧困家庭が所有する財産は全体のわずか1．4％である」（中国財務部）
　
ボーダレス、ワン・ワールドが「善」だと言われて、踊らされて、世界中が今、こうなった。
ギリシャ、ポルトガル、イタリアその他ＥＵ諸国が全て似たような状況だ。
　
政治、経済、ＴＶ、新聞、マスコミ・メディア、司法、検察・・・
全てもう日本人の手には無いと考えてよい。

今、自らが生まれ育った、この風土、歴史を、一人一人が正しく、見つめ直し、
精魂込めて、耕して行くしかない。

日本は、本当に美しいのだ・・・

「東電管内の電力は余力があり、西日本が困ってるなら供給してあげられる。」って、やっぱり

東電新社長：「東電管内の電力は余力があり、西日本が困ってるなら供給してあげられる。」
電力不足どこへ？東電社長「西へ融通検討」
http://www.youtube.com/watch?v=fuUd-3C94iw

7月13日「報道ステーション」東電・西澤新社長へのインタビュー　メモ7月13日に
「報道ステーション」で放送された東京電力の西澤新社長へのインタビューと埋蔵電力についてのＶＴＲをメモしました。

（以下、まこと氏メモより）

東京電力　西澤俊夫 新社長

「供給の安定を図るという形で、その時の状況を見まして、本当にその余力があって西の地域が本当に厳しいということがあれば、これは相互に調整し合って、しっかり日本全体での安定供給に寄与できればと思っている」
電力の西日本への融通。企業や個人に電力の使用制限を求めていたにも関わらず、意外な実態が明らかになった。現在、東電管内では供給が需要を上回っている。
一方、関西電力。現在、１１基ある原発のうち既に４基が停止。さらに、来年２月までに６基が定期検査に入る。これらがすべて再稼動できなければ、１０基が止まることになる。

Ｑ．自分たちが頑張って生み出した電力を融通するなら、もう少し節電を和らげても？

東京電力　西澤俊夫 新社長
「まずは協力頂いてる皆さんのご期待に応えて、きちんと計画停電なしでの安定供給をしっかり果たしてまいりたい覚悟ではおります」
東京電力　７月末には供給力が５６８０万ｋＷに回復予定
・被災した火力発電所の復旧に加え自家発電からの供給
埋蔵電力
・全国の自家発電設備
・六本木ヒルズ　３月、４月、今月と東電に供給
・味の素　川崎事業所は自家発電の４割を東電に供給
・東電管内の自家発電　１６００万ｋＷ
・東電が購入　１６０万ｋＷ

Ｑ．埋蔵電力の購入に消極的という見方もあるが？

東京電力　西澤俊夫 新社長
「そこは交渉させて確保していきたいというふうには思っている。現場がいろいろあたっていつことは確かなんですけど、（埋蔵電力）は結構めいっぱいのところに来ているのかなという思いはある」

しかし、我々の取材では、東電からの要請がなく埋蔵されたままの電力もあった。

・横浜市資源循環局金沢工場　余剰電力は新規電力会社に売却
・ＪＲ東日本川崎火力発電所　余剰電力を出す態勢は整っている
埋蔵電力については政府も注目している。経済産業省はさらに期待できる埋蔵電力を聞き取り調査の結果、およそ１２０万ｋＷと試算したが、菅首相はその結果に納得せず、再調査を命じている。

環境エネルギー政策研究所　飯田哲也 所長
「だいたい５０００万ｋＷ強、原発５０基分くらいはあるということ。統計上は４６％使われているという数字になってる。ピークの時だけ埋蔵電力を買ってくることで十分しのげる。明らかに国・経産省と電力会社は電力不足を回避するためのベストの努力をしているようには見えない」

●もんじゅ中止検討？高木文科相が否定・釈明

高木文部科学相は１５日の記者会見で、高速増殖炉「もんじゅ」（福井県敦賀市）について、開発中止も含めて検討するとも受け取れる発言を行い、その後、「中止検討」を意図したものではないと釈明した。

　●首相強弁「３０００万人移住」　
「原発に依存しない社会」を打ち出した菅直人首相は１４日夜、民主党若手議員らと会食し「東京、神奈川から３千万人が移住するような事態も想定して決断しないといけない。だから『脱原発』なんだ」と強調した。

　●菅直人首相は15日午前の閣僚懇談会で自らが表明した「脱原発依存」について、「私個人の考えだ」と説明した。

いや～もう、無茶苦茶ですなぁ～
政財界とも、泥酔状態なんでしょうか？
だいたい、節電節電と錦の御旗、黄門様の印籠を、狂ったように振りかざしていますが、
普通に、必要なもの、必要でないものを分ければ良いだけで、節電など簡単に解消できますわな。
無駄に使い過ぎているだけですから。小学生でも、そんなの理解出来てマス。

昔から思ってました、日本には、政府（議員、官僚）は、イラナイのではないのかなぁ～と？
（本当の、エリート達は敗戦後、消滅させられたし）
日本株会社で、済むのではないか？昔、そんな比喩を、海外からもされてたし。
これからの日本を、担う子供達に、世界中見回しても、この稀有な日本を、残して行かなければイケマセン。
早く、我々、大人？が、政財界、マスコミからの洗脳催眠状態から目を覚まさないと。

ホンダバッジのメルセデスポリスカー?!…中国公安警察

面白い記事があった。


「日本車や欧州車のコピー車が氾濫している中国。今度は中国公安警察に、ホンダのエンブレムを付けた
メルセデスベンツが配備されたという。その事情を探ってみると…。
これは中国メディア、『南方都市報』が7日に報じたもの。同メディアが広西チワン族自治区の
防城港市の公安警察において、いっぷう変わったメルセデスベンツ車を撮影し、紙面で取り上げたのだ。
このメルセデスベンツは、SUVの『Mクラス』。同公安警察に配備されたばかりの新車だ。
しかし、写真をよく見ると、グリルのスリー・ポインテッド・スターが、ホンダのエンブレムに交換されている。
同メディアによると、これは公安警察が税金の無駄遣いをごまかす目的で、施したもの。
日本円で1000万円以上するMクラスを、現地では250万円程度のホンダ『CR-V』に見せかけるための、
いわば偽装工作なのだという。
この公安の作戦、同メディアが「史上最低の公安警察」の見出しとともに大々的に取り上げたことにより、
市民に知れ渡ることになり、非難の的となったのは想像に難くない。」《レスポンス 森脇稔》

中国のやる事は、分かりやすくてイイなぁ～
意図は全く違うけど、日本のメーカーの安易なＯＥＭの車を見ると、この記事も笑えないな。
このＭクラスは、もともと、メルセデス・ベンツの乗用車としては初めて
ドイツ国外（アメリカ、アラバマ州タスカルーサ工場）で生産されたから、
ホンダのエンブレムが貼ってあっても違和感を感じないんだろう。

自分も、ちょっと前に、旧いカローラに、ダシャレで、プジョーのエンブレムを貼って遊んでみたが、
今のプジョーより、プジョーらしくなって、車好きには受けた。
表面を、繕って事実を隠そうとする日本より、即バレる、丸分かりの中国の方が分かり易くてイイ？
と思うのは、イケナイ事だろうか？（キット、イケナイのでしょうね　＾＾）

夏の蒸せる夜には、Kenny G と 城達也さんの・・・

ケニー・G（Kenny G、正式名 Kenneth Gorelick、1956年6月5日
アメリカのサックスミュージシャン。スムースジャズ/フュージョンでの著名なソプラノサックス奏者

ワシントン州シアトル生まれ。ワシントン大学 (ワシントン州)卒業。母親から与えられたサックスでグローヴァー・ワシントン・ジュニアのコピーなどから奏法を学ぶ。高校時代、学生バンドを経て1976年にバリー・ホワイトのバックバンドに参加してプロ活動を開始する。以後ジェフ・ローバーのグループにも参加し、1981年にアリスタ・レコードからケニーG名でソロデビュー。以降、多数のソロアルバムを発売すると共に、ホイットニー・ヒューストン、ナタリー・コール、アレサ・フランクリンら多くのアーティストとのコラボレーションを行っている。　Wikipedia


蒸し暑い夏の夜には、ケニー・Gの、ソプラノサックスの音で涼むのが、毎夜の心地良い日課。
特に、お薦め、お気に入りは、昔から、「ｍｏｎｔｇｅ」
　
今宵、しばし現実を忘却の彼方に・・・

城達也さんの声が、もう一度聞きたいなぁ・・・

国民、県民の農水産業を、外資に売り渡す。

こんなブログも、目に止まった。

●外資の野村総研と宮城県村井知事にとっては松本龍震災復興担当相は邪魔物だった？

住民の頭越しに次々と打ち出す宮城県復興の「青写真」づくりが、財界系シンクタンク・野村総研の“全面バックアップ”でおこなわれていることが明らかになり ました。
村井知事は４月２５日の記者会見で、会議の委員選定について問われ、「あえて地元の方はほとんど入っていただかないことにした」と表明。その理由として「地球規模で物事を考えているような方に入っていただいて、大所高所から見ていただきたいと考えた」
村井知事は３日県庁を訪れた松本龍震災復興担当相と会談した際に、漁港集約構想について「県で意見集約をちゃんとやれ。やらなかったらこっちも何もしない」と命令口調で言われたことについて、「国と地方自治体は主従関係ではなく対等なパートナーだ。命令口調でなく、お互いの立場を尊重するような話し方の方がよかったのではないか。
村井知事は松下政経塾出身であり、野村総研を使って地元を排除した復興プランを丸投げしていた。その中には漁業の民間参入や漁港の集約、復興消費税などの案があった。～中略～　松本龍・元復興相の「被災地暴言」は許されないことであるが、報道されていないが、暴言には背景があったようです。

野村総合研究所顧問（震災復興プロジェクト・リーダー）の山田澤明氏という委員が
実は宮城県震災復興会議の「キーパーソン」

この程度の時間だと実質的な審議はまず不可能であり、事務局原案をほぼ追認する形でまとまることが容易に予想される。つまりとりもなおさず、野村総研が実質的に「地球規模で考え、日本の発展も視野に入れた計画」と「宮城県の復興にとどまらない大胆な構想」をつくることになるのである。
「漁港を集約して漁業権を民間資本に移す」、「小規模農地を集約して規模拡大を図る」、「建築制限を継続して市街地の高台移転を促す」などの一連の発言は、被災地の復旧復興の根本にかかわる重大問題であり、輕輕に口に出せるような提案ではない。たとえば「県内に約１４０カ所ある漁港を３分の１から５分の１程度に集約する」「地元漁協に優先的に与えられる漁業権の枠組みを緩和し、国の資金で水産関連施設や漁船の整備を行い、その後漁業権を漁業者や民間企業の資本を活用した会社などに移す」など（日経、５月１１日）といった構想をそのまま実行すれば、三陸沿岸の漁村はほとんど消滅し、過疎集落を無人化に導くことは間違いない。
さらに議長は小宮山東大前総長。同氏は、高額の報酬で東京電力の社外取締役に就任していた。
（原発事故後、辞任したかどうかは知らない）、
本職（現職）は、東大総長の「天下り先」としては異例の財閥系シンクタンクの三菱総研の理事長。
このことは、野村総研と三菱総研が手を組んで宮城県の震災復興計画をつくることを意味する。
被災した地元市町村から誰一人も震災復興会議の審議委員に選ばれず。

気分が重くなる話だ。
野村ホールディングスの外国人持ち株比率は43％。　
東電も、富士通などにも投資する米国系ファンドが入っている。
その筆頭主の名は、アライアンス・バーンスタイン。（勿論、両社、お馴染みの勢力）
いくら、敗戦占領国とはいえ、この先も限りなく、日本は占領され続けて行くのか?


　

２０１２年の１２月 ＦＲＢの通貨発行権限切れ

興味深い、内容の話が目に付いた。

FRB（連邦準備銀行）は、公的機関などではなく、単なる私企業である事は、もう周知の事だが、単なる私企業が勝手にドルを発行してきたが、憲法第１８条８節５項には、「合衆国議会のみが通貨発行権を有する」　と明記されており、FRBの存在そのものが憲法に違反しているのであるが、２０１２年１２月末に、
ＦＲＢの通貨発行権限が切れるとの事だ。
　ＦＲＢが違法に強行し、１００年間続けてきた、通貨発行権利？が失効になる・・・
そうなると、どういう事が起きるのか?起きないのか?起こさせないのか?

●貨幣をFRBが発行すると明確な憲法違反になります。そこで、ドル紙幣は一般の通貨と見かけや機能はまったく同じですが、いわゆる貨幣（通貨）ではなく、「利子がつかない小額の国債」という名目になっているそうです。（晴耕雨読より）

●「騙まし討ちで成立した連邦準備制度」
　この連邦準備制度というシステムが始まったのは、ウッドロー・ウィルソン大統領時代の１９１３年。この年、の１２月下旬、多くの上院議員が休暇に入っていたクリスマスの直前に準備され、可決された連邦準備法によって、定められた。（るいネットより）　　
●これによって何が変わったかというと、ロックフェラーを筆頭に、モルガン、ロスチャイルド、ワーバーグ、ハリマンら大富豪が、アメリカの金融政策を統制する中央銀行を、彼らの意向だけで運営できることになったことだ。つまりＦＲＢの実態は、一握りの大富豪たちが半数以上の株を所有する「巨大民間企業」と化しているということだ。
　１９１３年の時点で、大富豪たちの都合で自由にドルを刷れる法案が可決され、ロックフェラーⅠ世が「金の出る蛇口が手に入った以上、大統領の地位も議会も不要!!」と豪語したとされる理由がそこにある。つまり、アメリカという超大国のドルを利用しながら、金融政策を思うままに操ることができるのだ。（辛口時事ネタコラム）

などなど、１分も掛からず、詳細にマスコミに出ない事が、瞬時に分かる良い時代だ。
暇に任せて、サーフして行くと面白いだろう。
それにしても、「利子がつかない小額の国債」とはね。
だから、アメリカのソブリンリスクと、その他の国々のソブリンリスクは別物だったのか。
何となく納得！

今のワン・ワールドの時代は昔のように単純には、出来てはいない。
この８月から、２０１２年の末までは、ハリウッド映画より面白くなる。

東電、電力使用率を情報操作 恣意的に数値を高く見せる 国家存亡の生命線

東電、電力使用率を情報操作　恣意的に数値を高く見せる
植田武智 20:25 06/24 2011 　

駅構内にある「東電の本日の電力使用状況」。使用率が1時間ごとに更新される。冷暖房が不要の5月の涼しい日でも80％を超える日があり不自然だった。
　Yahooや東電のホームページ、駅の電子掲示板などで表示されている「電力使用状況グラフ」の使用率数値が、水増しされていることが分かった。「ピーク時供給力」を、稼働可能な設備のフルの容量ではなく、そのつど東電が恣意的に決めた「供給目安」の数字とすることで分母を減らすのがその手口で、実際より15％も上乗せされている日もあった。この指摘に対して東電は「確かに『本日のピーク時供給力』というのは分かりにくいですね。それとは別に本当の『最大供給能力』というのがあるのは事実です」と認めたが、「今後7～8月と需給がひっ迫してくればおのずと本当の上限値に近づきます」と、恣意的な目安に過ぎない数字をピークだと偽り続けている責任など、知らぬ顔だ。

【これはひどい】東電株主総会での「出来レース」に批判噴出
東京電力は２８日、福島第１原発事故後初の株主総会を開催した。事故対応などをめぐって怒号が飛び交い、所要時間は過去最高の６時間。株主から議長の勝俣恒久会長の解任動議などが出されたが、いずれも否決された。一方で東電経営陣の提案は大口株主の委任状を後ろ盾にすべて可決され、株主からは「茶番だ」「出来レースだ」と批判が噴出。騒然とした雰囲気に「怖くていられない」と途中退席した株主も多かった。

　電力偽装は、聞いてはいたが、詐欺、ペテン、国賊行為だ。
なんとしてでも、日本の産業を再び海外移転させ、国力や円を沈めたい勢力がいるのだな。
だが、ライフラインや、病院、交通機関など、直接、人命に関わる事まで、
電力不足を言い訳にされるのは、絶対に許してはならない。
そして、電力、水、は、自国で死守しなければならない。
海外企業に委ねては、奴隷国家になってしまう。
マスコミ報道を鵜呑みにせず、国民それぞれが自分の目で、正しい情報を分析しないといけない。