「きかんしゃトーマス」が、ＣＧに

いつの間にか、「きかんしゃトーマス」が、ＣＧになっていた。
コストが安く済むのだろうが、どんどん手作りの血の通ったものが無くなっていく。
「スティングレイ」「キャプテンスカーレット」「サンダーバード」・・・
子供心に、リアリティーを感じ、ワクワクして観ていたのだろう。
ＣＧにもクリエーターのセンスはあるのだろうが、実写の職人の技が消えて行くのは、悲しい。
日本の「ひっこりひょうたん島」のＣＧも、観たくない。
アニメーションと、ＣＧも違うものだ。

皮膚感覚が、消えていく。

ゴールデン・ウィーク？黄金のジャパング

ゴールデン・ウィーク・・・世間は休まないといけない、働く事が出来ない、という見方もある。
スペインは、２４％の失業率になった。ユーロ圏は、戦々恐々だろう。
ＩＭＦに、５兆円もの巨額の血税を献上した？させられた日本は、本当に不思議な国だ。
こんな国は、世界中どこにもないだろう。
世界から見れば、黄金の国ジャパング、打ち出の小槌だろう。
今年の、秋がひとつの転機になる。
凶と、出るか吉と出るか・・・
八百万の神々に任すしかないのか。

【日産 シーマ 新型発表】5代目はハイブリッドでエコカー ・・・？？

●　今回5代目となる新型シーマは、圧倒的な走行性能を継承し、高い動力性能を誇りながら、
快適性や安全性に加え、優れた環境性能も兼ね備えている。
パワートレインには、日産独自の1モーター2クラッチ方式のハイブリッドシステム
「インテリジェント・デュアルクラッチ・コントロール」を採用。
16.6km/リットル（JC08モード）というクラストップレベルの低燃費と、優れた加速性能を両立している。
新型シーマは、「2015年度燃費基準＋20％」を達成。国土交通省の「2005年基準排出ガス75％低減レベル」認定と
あわせて、エコカー減税による減税措置で自動車取得税及び自動車重量税が免税となる。
また、全車エコカー補助金の対象となる。
価格は735万円から。

☆　こんな車が、エコカー？？
こんな高級車？に関係ない、国民の血税が、否応無く突っ込まれている事に怒りすら感じる。
この車が必要とする、資源、エネルギーで軽自動車が２台は造れるだろう。
自分の、２２年落ちの車も、リッター、１７キロは走る。
なのに旧いからと、税金を上げてくる。排ガスも、排気量は少ないから変わらない筈だ。
「モノは長く使わず捨てろ！廃車にしろ！新車を買え!」
そういう事を大企業が命令している。

だったら、物品税を復活させて、消費税を廃止すればいい、もっと経済は健全に回る。
良い物が、欲しければ、身銭を切って、やましくなく手に入れればいい。
自分もいろんな車が好きだ。好きな車だったら、
多額の税金、維持費を払って、自腹で、どうどうと乗っている方がカッコイイ。

本当に、この国、政府は、経団連の奴隷だ。
エコ、エコと強制するのなら、日本中、軽自動車と、１２５ｃｃまでの、２輪、３輪のバイクだけで
事足りるし、それが一番効果があるはずだ。

「狭い日本、そんなに急いでどこに行く？」
こんな古い、コピーが、正しい。

マイケル・ヘッジス

●マイケル・ヘッジス（Michael Hedges、1953年12月31日 - 1997年12月2日）
アメリカ合衆国のアコースティック・ギタリスト。
独特の演奏技術で知られていたが、交通事故のため43歳で急逝。

☆このところ、やっと春らしくなったと思ったら、また低気圧が強くなってきた。
宇宙線の大気光への、影響だろうか？

こんな日には、マイケル・ヘッジスのアルバムがお薦め。
静かな、心地良い、時空を浮遊する事が出来る。

日本、先進国から脱落？…経団連の研究機関予測。 それが何か？

●　経団連の研究機関、２１世紀政策研究所（森田富治郎所長）は
１６日、２０５０年までの日本と世界５０か国・地域の長期経済予測を発表した。

四つのシナリオに基づいて日本経済の成長率や規模を試算したが、少子高齢化の本格化で日本は３０年代以降にマイナス成長に転じ、効果的な成長戦略を実施しなければ先進国から脱落しかねないとの見通しを示した。
同研究所がまとめた「グローバルＪＡＰＡＮ　２０５０年シミュレーションと総合戦略」で、日本の人口や貯蓄・投資の動向、生産性の変化を予測して試算した。
日本の生産性が他の先進国並みを維持する「基準シナリオ」では３０年代からマイナス成長となり、４１年～５０年の国内総生産（ＧＤＰ）成長率は平均マイナス０・４７％となる。現在世界３位のＧＤＰは４位と、中国と米国の約６分の１の規模となる。１人あたりＧＤＰは世界１８位で韓国（１４位）に抜かれる。
女性の就業率が北欧並みに高まる「労働力改善シナリオ」でも４１年～５０年のＧＤＰ成長率はマイナス０・４６％となり、３１年～４０年は０・１７％のマイナス成長になる。一方、政府債務の膨張が成長を妨げる「悲観シナリオ」では２０１０年代にマイナス成長に転じ、４１年～５０年はマイナス１・３２％に落ち込む。ＧＤＰの規模は世界９位で、中国、米国の約８分の１に縮む。また、生産性が９０年～２０１０年代と同水準にとどまる「失われた２０年が続くシナリオ」では、４１年～５０年は０・８６％のマイナス成長となる。 最終更新:4月16日(月)11時38分

★そうですか、で、それが何か？
元々、この手の数字は、自分達に都合のいい事しか出さないし、
どうとでも、捏造出来る。
そもそも、政府自体、永遠に成長率が右肩上がりでＵＰするなどと,本気で思っているはずが無い。
それを口実に、恐怖心を煽り、強制労働へ狩り立てる。

国民にとって、経済成長率ＵＰやＧＤＰ、ＵＰで幸せに成れているのか？
現に、今、世界ＮＯ2の先進国であるはずなのに、国民は、「幸せ」を感じてはいない。
べつに、極東の、小さな島国で結構。
国、富んで、国民滅ぶ、よりずっと良い。
大きな、地産地消が本当のエコで、幸せだ。
日本中、経団連の各大企業の画一化された社会より、
各地方、街、商店街が活気があるほうが、ずっと健全、正常だ。

みんなで、極東の、住民が住み易い、小さな島々に戻しましょう！

「スズキ、中国の生産能力を50万台へ増強」 何とか、東北、被災地に工場を・・・

●スズキの中国における四輪車の生産販売合弁会社「重慶長安鈴木汽車有限公司（長安鈴木）」は16日、第二工場の起工式を行った。長安鈴木の重慶市巴南区にある現在の工場は、年間25万台の生産能力を有しているが、中国自動車市場の拡大にともない、早期に50万台の生産体制を確立すべく、既存工場に隣接する場所に第二工場を建設することを決定した。
第二工場は、年間15万台の生産能力となり、その後市場の拡大に合わせて順次増強していく予定。工事は2013年夏に終了し、同年12月より稼動する計画。また、第二工場の建設に合わせて、現工場にあるエンジン工場の生産能力も増強していく。

☆スズキが、中国で、新工場を増設するという。
いろいろな条件、目的で、企業とすればそうする必要があるのだろうが、
国内、東北、特に被災地方面に、工場を持って来れないものだろうか？
それに対して、国が補助するのなら国民は、文句を言わないのではないか。
ＩＭＦに、上納金５兆円！！！も献上するなら、何でも国内で出来るはずだ。
国民に必要な、軽自動車を造っているスズキならば、なおさら歓迎されるはずだ。

「夫婦岩“全身”あらわに」と「メタンハイドレートの開発計画」は・・・

●中日新聞
伊勢市二見町江の二見興玉（ふたみおきたま）神社で十日、海に浮かぶ名所の夫婦岩周辺の潮が大きく引き、夫婦岩の全体の姿がすっぽりと現れた。干満の差が中ぐらいの中潮（なかしお）の時期に当たるが、神社に十三年ほど仕える神職は「夫婦岩がこんなに完全に海面から出るのは見たことがない」とびっくり。珍しいという。

神社によると、干満の差が最大となる大潮のときでも通常、夫婦岩の男岩（おいわ）（高さ九メートル）と女岩（めいわ）（四メートル）のうち、男岩の最下部は海水に漬かっている。

この日は少なくとも午後から、男岩のほか、周囲の岩礁もあらわになるほど潮が引いた。同様の光景は九日も見られた。

第四管区海上保安本部（名古屋市）によると、計算上は潮位に異常はないという。津地方気象台によると、近くの鳥羽の十日の干潮時の潮位は予測値よりも若干低めだったが「それでも誤差の範囲内。気圧が潮位に影響を与えることもあるが、原因は分からない」と首をかしげている。（渡辺大地）

●メタンハイドレート、商用化へ試験＝来年初、愛知県沖で―経産省
朝日新聞　2011年8月2日23時6分
　経済産業省は２日、メタンと水の結晶物で、新たなエネルギー源として期待されるメタンハイドレートの開発計画について、愛知県の渥美半島沖の海底で商業化に向けた産出試験に着手することを決めた。来年１～２月に産出用と観測用の井戸を掘削。２０１２年度に海上へ採取する試掘作業を行う。

　産出試験を実施するのは、渥美半島沖７０～８０キロの海域で、水深は約１０００メートル。日本海洋掘削（本社東京）が独立行政法人・海洋研究開発機構の掘削船「ちきゅう」を使用し、掘削を行う。　

［時事通信社］
　
この二つのニュースは、まったく関係ないだろう。
メタンハイドレート掘削で、地震が引き起こされる事は、絶対にないだろうし、潮位も自然界の事だろう。
だが、あまり気持ち良いものではないな。
何事も無ければ良いが・・・

「そのフェラーリください!」 を、読み返して

ふと、思い出して、「そのフェラーリください!」を、読み返した。

面白かった。

エコ、減税、燃費が何キロ伸びた、地球に優しい・・・

本当に、胡散臭い、環境の為に、生産して１１年以上の古い車は、１０％と税金を上げる？

今、乗っている車を、大切に、永く使うのが、一番のエコだろ！

走れる車を、廃車にして潰すのに、どれだけのエネルギーを使っているのか？

燃料電池を作るのに、多くのエネルギーを使う。

エコ？カー、一台造るのに、使う資源、エネルギーは、どれだけのものか？

エコカー、と、言っておいて、大排気量車に、太いタイヤを履かす。

本末転倒、矛盾だらけだ。

それを、関係ない庶民から巻き上げた税金で補填する。

経団連が日本を食いつぶす。

そんな詐欺まがいの車を乗るくらいなら、高い、税金払って、古いフェラーリを乗りつけ

「ハイオク満タンね！」

と言ってるほうが、よっぽど楽しく、嘘が無い。

明日、地球が滅亡するかもしれないから、フェラーリを買おう！

＜エルピーダ＞支援企業から東芝外れる 候補は海外３社に

●東芝が韓国のＳＫハイニックスと共同で、日本ＤＲＡＭ企業エルピーダメモリーの買収に参加することを検討していると、日本経済新聞が５日報じた。

日本経済新聞によると、東芝はＳＫハイニックスとの共同入札を検討中で、このため東芝の幹部が韓国を訪問し、ハイニックス側にエルピーダ共同買収を提案したという。

東芝はエルピーダの経営権を獲得し、自社が今後生産するスマートフォン用のＤＲＡＭを安定的に調達する計画だと分析される。東芝は日本民官ファンドから買収資金の一部を調達することも検討している。

市場は、米マイクロンテクノロジーをエルピーダ買収の最有力候補と見ているが、異例にも韓日両国の半導体企業が組む場合、買収戦は新たな局面に入る見込みだ。

☆ここまで露骨に、国民の血税を投資してきた国家事業を、簡単に他国に売り渡す、出来レース。

２０２０年に、日本の名前が地図から消えているという話も、シャレでなくなってきた。

定数削減はせず、増税だけは、政治生命を賭けてする！

亡国への道を突き進んで行く。

 

東京電力は、すでに数年前に日本企業にあらず。

●東京電力は、27日の会見で「新しい契約料金に賛同できないと、契約が成り立たないので、
　電気をお届けすることが難しい」。
●東京電力は、値上げを拒否した場合、電力の供給を止める可能性を示唆した。

東京？電力の、このやり方に怒りが爆発している国民が多数だろう。
だが、これは東電にすれば、当然な事だろう。
以前にも、書いたが、
http://blog.goo.ne.jp/rakugando/e/de26b71bfdf30ffd80f3f3774a68629c

また下記の様な複数の事実もある。

●東京電力株、引けと同時にストップ安で張り付いてた200億円分の株全部買った人がいる。
年に数回見られるかどうかの出来事。
　
●東電筆頭株主に外資ファンドが！安全保障に不安も 　東京電力の筆頭株主に突如、

耳慣れない外資系ファンドが躍り出た。

●　「その名はアライアンス・バーンスタイン。」

　富士通などにも投資する米国系ファンドで、村上ファンドのように積極的に増配などを要求する「アクティビスト」ではないと見られる。

　だが、電力業界の盟主である東京電力の筆頭株主に、外資系ファンドが登場したことで憂慮する声も上がっている。

●「とうとう来るものが来たか」。

　東京電力のある関係者は率直な感想を漏らした。

　今年に入り、外資系の投資ファンドや外国政府が運営する国家ファンドによる日本のエネルギー銘柄への投資が進んでいる。

　電力卸最大手のJ-POWERに対しては英国系ファンドのTCIが9.9％を投資する筆頭株主となり、配当を２倍以上に引き上げる増配要求を行なった。石油元売り大手のコスモ石油はアラブ首長国連邦（UAE）・アブダビの政府系投資機関が20％を出資する筆頭株主となった。

　相次いで外資系ファンドが日本のエネルギー銘柄に投資するのは、世界的な資源高を背景としたエネルギー関連銘柄への期待が高く、同時に規制に守られた業種であり投資対象としてのうまみが大きいからだ。特に電力会社は自由化が進んだとはいえ、いまだに地域独占体制が根強く残っており、それだけ収益改善の余地は大きい。

　また、原油やガスなど資源国の国家ファンドにとっては、安定的な市場の確保という側面もある。エネルギーの消費大国としての日本市場を押さえておきたいと考えるのは不思議ではない。

　過去、アライアンスが極端な要求を行なった事例はなく、まだ安心といえるが、国家ファンドや国家の関与が濃いファンドとなれば話は違うかもしれない。

　中津孝司・大阪商業大学教授は「今後、国家ファンドが電力会社に食指を動かしてくる可能性が高い。今回の事態はその素地をつくってしまった。国家のエネルギー安全保障を外国に握られることになれば一大事だ」と警告を発する。ちなみに、中津氏はその最有力候補として世界最大のガス会社・ロシアのガスプロムを想定する。

　外国為替法では、国家の安全や秩序維持を妨げる場合、外資による電力会社株の10％以上の保有を中止させることができる。そのため東京電力幹部の危機感はまだ低いが、資源を楯に国家ファンドが乗り込もうとしたとき、本当に抑止力を持つのか。

　こうした事態を想定し真剣に議論を始める時期がきている。
（『週刊ダイヤモンド』編集部　野口達也）　

これが今の、「東京？電力」の正体だ。