拙著「本音を言わない銀行、言っても解らない中小企業の社長」という題名からは中小企業の社長を批判しているのではないかと思われる方もいると思います。
しかし、私の真意は、そんなところにはありません。「本音を言わない銀行、言っても解らない中小企業の社長」で伝えたかったことは、一言でいうと、「中小企業の社長さんは、早目の対応をしてください。」ということです。
具体的には、「自社の実態を認識し、自助努力により、社長及び組織の能力アップを目指してください。それは早い方がいいのです。悪くなってから、問題が顕在化してからでは遅いのです。銀行が、現在、何も言わずに融資をしたからといって、御社を問題なしの優良企業と考えているわけではありません。いつ、融資を断られるかもしれませんよ。早い段階で御社や社長の問題点を指摘するような銀行はありません。それは、顧問税理士も同じです。自ら気が付いて実行しないといけません。」ということです。
現在の国・地方公共団体・商工団体等の中小企業に対する施策をみると、「中小企業なんだから事業計画を作成する能力がなくても仕方がない。」といった「中小企業だから仕方がない。」といった考え方が根本にあります。
だから、「中小企業が自ら事業計画を作成できなくても、税理士や金融機関等の専門家が作成しても仕方がない。」という方向にいっています。
これって、本当に正しい方向でしょうか。もちろん、中小企業に限らず、すべてを自社で賄わずに、自社にない部分は外注して、その機能を補う。このことを反対している訳ではありません。
しかし、「その外注化の結果、中小企業が事業継続できるような状況へと向かうことができるのか。」ということです。
「組織として、組織のトップとして、事業継続のために備えておかなければならない機能まで、外注してしまってはいませんか。」ということです。
事業計画を書類化するのは専門家に任せてもいいでしょう。内容について専門家のアドバイスを受けてもいいでしょう。
でも、その事業計画の意思決定は最終的に社長がしなければいけませんし、社長が、納得して、理解して、説明できるものでなければいけません。
そして、その事業計画は、御社のレベルにあったもので、事業計画を通じて、御社が、社長が、従業員がレベルアップをするものでなければいけません。
現在の施策、支援担当者、専門家をみると、この点が本当に分かっていないように思えます。
これは、私が銀行としての経験、独立して経営コンサルタントとしての経験、会計の専門家である公認会計士としての知識等を通じて、たどり着いた考えです。
残念ながら、少数派の考え方です。
そんなかんやを、拙著「本音を言わない銀行、言っても解らない中小企業の社長」に書いてみました。よろしければ、ご一読ください。
拙著「本音を言わない銀行、言っても解らない中小企業の社長」は、ブックウェイ書店、アマゾン、キンドル等で販売中です。
ブックウェイ書店
https://bookway.jp/modules/zox/index.php?main_page=product_info&products_id=456&cPath=33
アマゾンは左のおススメの本より購入できます。
コツコツ努力する中小企業の社長さん、中小企業に融資する銀行の方、中小企業を支援する専門家の皆様、是非、ご一読ください。
では、また。