月の海

月から地球を見て
      真相にせまる

年齢計算ツール

2009年09月30日 01時47分44秒 | コンピューター
 平成生まれが成人になり、昭和生まれは
若者ではなくなりました。
 最近感じることですが、昭和○○年生まれと
言われると、すぐに年齢が出てきません。
まして大正生まれや明治生まれは、今年で
何歳か皆目検討もつきません。
 そこで簡単なツールを作ってみました。


起動するとこの様な画面が出ます。


年号を選択し誕生年を入れると
満年齢と西暦に変換されます。


さらに月と日を入力すると、
生後の日数が出ます。

ツールはブログからは直接ダウンロード
できないので、私のホームページに
載せてあります。

ダウンロードページへ

削除もアイコンをゴミ箱に入れるだけですので
一度、試してみてはいかがでしょうか。

デフレ日本3(再掲載)

2009年09月29日 01時39分33秒 | 経済

間が開いてしまったので再掲載します。

 日本の自動車や家電製品がアメリカで
売れなくなったのは、アメリカの金融機関の
貸し渋りが原因だ。
 日本でもそうだが、自動車や家電製品は
分割払いで買うことが多いが、アメリカの
金融機関の経営が厳しいため、クレジット
審査が厳しくなり、借金までして消費を
続けていてたアメリカ人は買い物が
できなくなってしまったのだ。

  日本の失業率が過去最悪といわれているが、
4%台から5%台へ1%増えただけだ。
アメリカやヨーロッパは10%を越えている。
これは日本がデフレであるために
人件費が安く、解雇された人間を再び
雇える企業が多いためだ。
 ヨーロッパの失業率はもともと10%以上
あったが、アメリカの失業率は5%から
10%へと倍増している。
つまりアメリカは企業の業績が回復した
と言っているが、それは多くの社員を
解雇しただけなのだ。
 アメリカの企業の競争力は戻っていない。
失業率はすぐには回復せず、アメリカの
消費回復は当面望めない。
そこで、日本にとってアメリカへの輸出に
とって代わりそうなのがアジアへの輸出だ。

この項続く。


八ッ場ダム

2009年09月28日 02時12分55秒 | 政治
 民主党の前原国交大臣は就任直後なのに
八ッ場ダム建設中止を打ち出し現地視察を
行っている。
 確かに民主党のマニフェストに載っているが
速過ぎないか。
前原大臣の事を言っているのではない。
 政権交代で大臣が代わり、新大臣が
ダム建設中止と言っても、国交省内の役人の
反発や抵抗もありその調整をしていたら就任後、
一週間以内に現地視察などできるわけがない。
 国交省は自民党政権時代に八ッ場ダムは
建設しても治水、利水とも効果がないことを
認めている。
さらに、これを受けて二つの県がダム建設の
拠出金を支払わないことを表明している。
つまり自民党政権時代からダム建設は難しい
状況だったのだ。
 ダム建設中止をできなかったのは
自民党大臣が止めていたからだろう。
 国交省の役人にとってマニフェストに
ダム建設中止を唱える民主党政権への
政権交代は渡りに船だったのではないだろうか。
 私には何も言えないが八ッ場ダムを作る
理由は見当たらない。




警鐘2

2009年09月25日 02時35分19秒 | 経済
 企業や産業界が吐き出すCO2の量は
減少傾向にある。
これに対して家庭から排出されるCO2の
量は増加している。
25%を達成するためには、各家庭でも
何か対策をとらなくてはならない。
8%と聞いたときより、25%の方が
そう思う人が増えるのではないだろうか。
 家庭用燃料電池や太陽光発電を
導入する家も増えるかもしれない。
ハイブリッドカーや電気自動車を
購入するかもしれない。
 そんな大掛かりではなく、マイバッグを
持ってレジ袋を貰わないだけでもいいだろう。
資源ごみをしっかりと分別するのも大事だろう。
 以前も書いたが、私の家ではエコポイントが
あったのでエアコンを買い換えたところ
1ヶ月間の電気代が3千円以上安くなった。
古い電化製品を買い換えるだけでも
効果はあるし、景気回復にもなる。

 しかし、これだけでは家庭からのCO2排出を
抑えるだけで、25%削減はできない。
 鳩山総理は国連で言ってしまった。
言った事は間違っていない。
問題はそれをどうやったら達成できるかだ。

この項終わり。


警鐘

2009年09月24日 02時27分10秒 | 経済
 鳩山総理が国連で日本のCO2、25%削減を
明言した。
経団連や産業界はそれに反発している。
しかし、鳩山さんは言ってしまったのだ。
いまさら8%に戻しますとは言えないのだ。
 日本は2020年には25%減らさなくては
いけないのだ。東京オリンピックの2016年には
10%位は減らさないといけないだろう。
後7年で10%、そんなの無理だろう。

 ただ、鳩山さんが国連で提言してしまった
事は日本国民への警鐘となるのではないか。
 麻生さんが8%削減といったとき、私は
企業に任せておけばいいと思った。
しかし、25%となるとそうは行かない。
自分も何か協力しなくてはいけない
のではないかと思ってしまう。
そう思った国民は私だけではないだろう。

この項続く。