メンタルヘルス特集
「最高健康責任者」（Chief Wellnes Officer）──こんな聞き慣れない役職を設ける大手企業が出てきている。彼らが掲げる「ウェルネス経営」では、従業員の心身の健康重視を経営の柱の1つに据える。折しも労働安全衛生法が改正され、2015年12月には「ストレスチェック」の義務付けがスタート。企業は1年に1回は従業員のストレス状況を調査し、メンタルヘルスの向上や職場環境の改善が迫られることになった。 社員を酷使する“ブラック企業”とのそしりは大手企業の屋台骨すら傾かせる時代。優秀な人材を集め、高い生産性を発揮し、成長を続けるために、最前線で働く社員の健康は不可欠な要素──そんな認識が広がってきている。 もはや従業員の健康は「福利厚生」といった旧来の発想ではなく、成長への投資として経営戦略の俎上に乗ってきた。「従業員の健康」に戦略的に取り組む企業の動きを追う。
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