日本スポーツ界にも良識派は存在した

JOC理事・山口香氏からも「五輪延期を」　

JOC内部からも開催に異論 

（2020/3/19 19:49  日本経済新聞　電子版）

 

　1988年ソウル五輪女子柔道銅メダリストで、日本オリンピック委員会（JOC）理事を務める山口香氏が19日、日本経済新聞の取材に対し、新型コロナウイルスの感染拡大で開催が危ぶまれている東京五輪・パラリンピックについて「アスリートが満足に準備できない今の状況では、延期すべき」と語った。27日に東京都内で予定されるJOC理事会でも、同様の意見を述べる考えがあるという。

　五輪選手団を派遣するJOCの理事が、延期や中止を公に発言するのは初めて。既に海外の新旧メダリストらがSNS（交流サイト）などで開催に疑問の声を上げているが、開催国の日本からも上がり始めた。

　山口氏は、予定通り7月の開幕姿勢を崩していない国際オリンピック委員会（IOC）について「アスリートを危険にさらしている」と批判。「報道などで欧米の様子を見る限り、選手が通常のトレーニングを続けられる状況にあると思えない。それでも『試合がある』と言われれば練習するのがアスリートの性（さが）で、この状況で『準備を続けてほしい』と言うIOCは、アスリートよりも違うところを見ているのではないか、と言われても仕方がない」と語った。

　スペイン・オリンピック委員会の会長も「不平等な状況が生じる」と同様の理由で延期を主張している。日本でも海外遠征から戻ったバドミントンやフェンシングの選手が自宅待機を強いられている。

　山口氏は、全国の自治体に海外チームの事前合宿取りやめの連絡が相次いだり、26日から始まる聖火リレーも体調不良の人は沿道で応援しないよう要請されたりしている現状も、延期を主張する理由に挙げた。

「五輪が他のスポーツイベントと違うのは、スポーツを通じて世界平和を実現する理念を掲げていること。世界の人々が楽しめない状況で開催すべきではない。ここで開催を強行して『オリンピックだけ何なんだ』と、五輪そのものに疑問の目が向けられるのが一番怖い」と危惧した。

　IOCは17日に「大会まで4カ月以上ある現段階で抜本的な決定を下す必要はない」との声明を出した。東京の準備状況を監督するジョン・コーツ調整委員長は、オーストラリアのメディアで開催可否の判断期限を設けない意向だと報じられたが、山口氏は「いま延期を決定できない理由があるとしても、判断のデッドラインは示すべき。マラソン・競歩の札幌移転のように、IOCによる突然の発表は許されない」と主張した。

フランス水泳連盟会長「東京オリンピックの大会の延期は必然だ」

「東京五輪 延期は必然 練習場所もない」

フランス水泳連盟会長

（2020年3月19日 6時53分　NHKニュースウェブ）

　東京オリンピックについて国際オリンピック委員会が予定どおりの開催に向け準備を進める考えを示したことに対し、フランスの水泳連盟の会長は18日、「選手たちは練習する場所がない。大会の延期は必然だ」という意見を示しました。

　フランスでは17日までに新型コロナウイルスの感染者が7、730人に死者は175人にのぼり、全土で外出を大幅に制限する措置がとられています。

　こうした中、フランスの水泳連盟のジル・セジョナレ会長は18日、フランスの新聞のインタビューの中で、

「選手たちは少なくとも30日から45日は練習ができない見通しだ。水泳の施設はすべて閉まっている。選手たちは練習ができないという重圧に直面して怒っている。われわれはこのストレスを早く取り除くべきだ」

と訴えました。

　そのうえで、「東京オリンピックの大会の延期は必然だ」という意見を示しました。

抗ＨＩＶ薬 効果確認できず・・・

抗ＨＩＶ薬 効果確認できず・・・

中国医師らの臨床試験で

2020年3月19日 11時23分　NHKニュースウェブ

 

「新型コロナウイルスに感染した患者の治療薬としての効果が期待できるとして、一部の国ですでに投与されている、エイズの発症を抑える抗ウイルス薬について、中国の医師らの研究グループは「目立った効果は確認できなかった」とする臨床試験の結果を発表しました。

　エイズの発症を抑える抗ウイルス薬の「ロピナビル」と「リトナビル」を配合した薬は、新型コロナウイルスに感染した患者の治療薬として効果がある可能性があるとされ、すでに中国やタイ、それに日本国内で複数の患者に投与されています。

　このうち、中国の医師らの研究グループが行った、この薬の臨床試験の報告が18日付けのアメリカの医学雑誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に発表されました。

　それによりますと、臨床試験では、新型コロナウイルスに感染し一定の症状がある患者199人のうち、およそ半数に抗ウイルス薬を投与し、どのような経過をたどるか、薬を投与しない患者と比較しました。

　その結果、試験開始から28日後の患者の致死率を比較したところ、抗ウイルス薬を投与されたグループではおよそ19.2％だったのに対し、投与されなかったグループでは25％と、薬を投与されたグループが致死率で下回り、集中治療室に滞在した期間も短かったという結果が出たということです。

　しかし、症状が改善する経過には大きな違いが見られなかったということで、研究グループは「今回の試験では、抗ウイルス薬の効果を確認できなかった」と結論づけています。

 

　一方、研究グループでは、今後、症状の程度ごとに比較するなど、さらに試験を行って慎重に検証すべきだとしています。