ロシアと中・東欧・バルト諸国の「記憶をめぐる戦争」

ウクライナ侵攻の背景にある

ロシアと中・東欧・バルト諸国の「記憶をめぐる戦争」
【橘玲の日々刻々】

 

　2014年にハンガリーのブダペストを訪れたとき、歴史展が行なわれていたらしく、街じゅうで「Double Occupation（二重占領）」と書かれたポスターを見かけた。

最初はなんのことかわからなかったのだが、その後、ハンガリーの現代史を展示する「恐怖の館(House of Terror)」博物館を訪れて、これが20世紀におけるファシズム（ナチスドイツの傀儡政権である矢十字党＝国民統一政府）と、その後の共産主義支配（ソ連の衛星国家）という「民族の悲劇」を表わす言葉だと知った。

左がファシズム、右が共産主義支配を表わす。

2014年ハンガリー・ブダペスト    (Photo：@Alt Invest Com)

　5月9日の（第二次世界大戦）戦勝記念日の演説で、ロシアのプーチン大統領は、「世界からナチスらの居場所をなくすために戦っている」とウクライナ侵攻を正当化した。

ところがそのプーチン政権を、歴史家ティモシー・スナイダーは「ポストモダンのファシズム」だとする。

[参考記事]
●ウクライナ侵攻の背景にあるプーチンの「ロシア・ファシズム」思想。ロシアは巨大な「カルト国家」だった

　だとしたら、いったいどちらが「ファシズム」なのだろうか。

マルレーヌ・ラリュエルの『ファシズムとロシア』（翻訳:浜 由樹子/東京堂出版）はまさにこの問題を扱っている。

　ラリュエルはフランス出身の歴史学者で、現在はアメリカのジョージ・ワシントン大学ヨーロッパ・ロシア・ユーラシア研究所長。

ロシアおよび旧ソ連地域のイデオロギーとナショナリズムが専門だ。

　ただし、本書の主題である「ロシアとファシズム」を論じるためには、その前提として、日本ではあまり知られていない、ロシアと中・東欧やバルト諸国の「記憶をめぐる戦争」について、その概略だけでも理解しておく必要がある。

なぜなら、ロシアのウクライナ侵攻はそれ以前の「歴史戦」の延長だから。

なお、本稿はロシアの侵略行為に何らかの正当性があると主張するものではない。

中・東欧とバルト諸国が「ヨーロッパ」の一員になったことで「記憶をめぐる戦争」が起こった

　2020年1月、ウクライナのゼレンスキー大統領は、アウシュヴィッツ強制収容所解放から75周年の記念行事を受けて、「ポーランドとポーランド国民は、全体主義体制の共謀を最初に体感した。これが第二次世界大戦の勃発につながり、ナチが破壊的なホロコーストを実行することを可能にしたのである」と述べた。

 「全体主義体制の共謀」という表現で、ナチズムとスターリニズムを同列に扱うこの発言は、「ロシア国民に大変なショックを与えた」。

プーチンは、「ロシアとその前身であるソ連邦に（間接的であっても）ホロコーストの責任を帰そうとする試みを、激しく非難した」とラリュエルは書く。

　ゴルバチョフ政権でソ連が解体をはじめると、1988年から90年にかけてエストニア、ラトヴィア、リトアニアのバルト三国とジョージアが次々と独立を宣言し、91年12月には（ソ連から独立したロシア共和国の）ボリス・エリツィン大統領がウクライナとベラルーシの独立を認め、ソ連に代わる独立国家共同体（CIS）を創設した。

　ソ連が解体すると同時に、ポーランド、チェコ、スロバキア、ハンガリーなどの中欧諸国が「民主化」を達成してソ連の影響から離脱した。

これらの国々は、ウクライナとベラルーシを除いてEUとNATOに加盟し、「ヨーロッパ」の一員になった。

　この大きな動乱が一段落した2000年代はじめから、旧ソ連圏の国のあいだで、これまでとは異なる歴史の語り（ナラティブ）が登場した。

それに対してロシアは、これを「歴史修正主義」と見なして強く批判するようになる。

　EU創設によって、第二次世界大戦に関していえば、西ヨーロッパは共通の歴史観の構築に成功した。

戦後の経済復興（アメリカの援助）と冷戦（ソ連の核の恐怖）という現実の下、フランスと（西）ドイツが勢力圏を競ったり、戦勝国と敗戦国が賠償問題で争う余地がなくなったからだ。

イギリスを含め、西ヨーロッパのひとたちは、ソ連の脅威に対抗するには団結するほかないことを当然の前提として受け入れた。

こうして、ユダヤ人へのホロコーストを除いて、さまざまな歴史的対立は解決済みとされた。

――その後、2014年のユーロ危機のときにギリシアがドイツに対して第二次世界大戦の賠償を求めた。

　だがこの「平和」は、中・東欧諸国やバルト三国がEUに加入すると揺らぎはじめる。

その事情を、ラリュエルはこう述べている（改行を加えた）。

　西欧諸国にとって終戦は、平和な戦後の再建設と30年間の実り多い経済成長に道を拓いた。

中・東欧諸国にとっては、強制的な社会主義ブロックへの編入の始まりであり、バルト三国にとっては国家の独立を失うことをも意味した。

　ヨーロッパの枠組みの「外側」に置かれた40年間を経験したこれらの国々は、1989年のベルリンの壁崩壊と、その後の2000年代のEUとNATOへの加盟をもって初めて「正常」への回帰を体感した。

　だから、中・東欧諸国がEUに入ると、その10年間の後半にロシアとの記憶をめぐる戦争がエスカレートしたのは偶然ではない。

彼らにとっては、20世紀のナショナル・ヒストリー、特に第二次世界大戦史を書き直すことは、「ヨーロッパの一員としての運命」を再確認し（略）、「ヨーロッパの記憶を助ける地図」に影響を及ぼすことと、密接につながっている。

　第二次世界大戦で米英仏の連合軍とソ連が、ドイツとイタリア・日本のファシズムを打ち倒したというのが、戦後の国際社会を支配した「正統な歴史観」だ。

（ドイツではなく）ナチズムを「絶対悪」とすることは、西ヨーロッパ諸国にとっては自国内のナチ協力者を不問に付し、ソ連にとってはスターリンが行なった多くの暴虐行為を隠蔽できるため、すべての当事者にとって都合がよかった。

　西側とソ連は冷戦下で対立していたが、「ともにファシズムと戦った」という暗黙の前提を共有していた。

だがこの「公式」の歴史観は、ソ連によって独立を奪われたり、衛星国として支配されていた国にとって、とうてい受け入れがたいものだった。

　ソ連が解体して冷戦が終わり、こうした国々が独立すると、

「歴史の修正」を突きつけられたロシアだけでなく、中・東欧へと「ヨーロッパ」の境界を拡張したEUにとっても、新たな加盟国の「異議申し立て」をどのように取り扱うかが重大な問題になった。

これが「記憶をめぐる戦争」の基本的な構図だ。