特集：戦後から震災後・・・新しい八八艦隊による本土防衛・シーレーン防衛・大規模災害派遣

◆全通飛行甲板型護衛艦八隻・イージス艦八隻

　八月八日は八八艦隊の日、昨年初めて唐突に掲載した内容ですが毎週月曜日の東日本大震災災害派遣詳報を一日延ばし本日八月八日ということで本年もこの記事。

　八八艦隊、本来は戦艦八隻巡洋戦艦八隻という長門型戦艦以降の大型戦艦群による日本海軍が夢見た大艦隊を意味し、戦後の海上自衛隊にあっては護衛艦八隻ヘリコプター八機による護衛隊群の編成を示す言葉として受け継がれましたが、昨年提示した八八艦隊は全通飛行甲板型ヘリコプター搭載護衛艦八隻とイージス艦八隻を中心とする護衛艦隊を編成する必要性を提示したものです。

八八艦隊ですが、この必要性は震災以前と震災以後では重要性がまた変わってきます。震災後、急激なエネルギー政策の転換を強制する現在の日本政府が掲げる政策は、エネルギーの安定供給を考えた場合にはシーレーン防衛の重要性が日本の死活的要件となる事を示し、加えて産油国を含めた地域での安定性維持への関与が非常に重要となってくる事はすでにこれまでの記事で幾度か述べました。

震災の直接の結果ではなく、元々支持率を失い制作が全て失敗していた菅政権が、外国人献金問題と重なった東日本大震災にあって安易な政権維持としかとられないようなかたちで、震災前までは全力で推し進めていた原子力政策を一挙に翻し、脱原発を提示した事により生じたものです。国土核汚染という現実、そして五十年周期で発生する巨大海溝型地震と、発生が極めて予測困難であり国土全域が潜在的危険地域である直下型地震を見た場合、原発は他のエネルギー供給手段を欠いている事により消去法で行われているものであり、脱原発をおこなえるのならば、支持を集めるのが道理というものでしょう。

当然の結論として、消去法で断念した化石燃料を原子力に替える場合、その獲得のための必要な措置を取らなければならなくなる事は必定ということになります。ヘリコプター搭載護衛艦の国際平和維持活動などへの一定の能力は充分備わっているものですし、固定翼艦載機を搭載すれば抑止力は非常に大きくなります。今後日本が必要とする能力を備えている編成といえましょう。八八艦隊、発想としては至極簡単なものです、現在海上自衛隊の自衛艦隊には機動運用部隊として護衛艦隊が置かれており、この護衛艦隊は横須賀の第一護衛隊群、佐世保の第二護衛隊群、舞鶴の第三護衛隊群、呉の第四護衛隊群という四個護衛隊群より編成されているわけです。

護衛隊群の編成は全て共通で二個護衛隊を以て一個護衛隊群を編成、現在の編成では護衛隊群を編成する二個護衛隊は潜水艦を掃討し哨戒するヘリコプターの拠点であるヘリコプター搭載護衛艦いわゆるDDH一隻を中心に艦隊防空を行うミサイルを搭載したミサイル護衛艦一隻、そしてこれら護衛艦を近接して防護する汎用護衛艦二隻の四隻から編成されるDDHグループ、そして広域の防空と弾道ミサイル迎撃能力を持つイージス艦つまりDDG一隻を中心にイージス艦を潜水艦や近接した航空機等の脅威から三角形の防衛網を構築する三隻の汎用護衛艦から編成されるDDGグループ、この二つのグループより護衛隊群は編成されています。つまり、護衛艦隊四個護衛隊群にはDDHグループ四個とDDGグループ四個の八個護衛隊があるわけですね。

護衛艦隊を構成する護衛艦を見ますと、DDHグループに各一隻配備されているヘリコプター搭載護衛艦は、全通飛行甲板を持つ１９０００㌧ひゅうが型が、ひゅうが、いせ、の二隻、そして７２００㌧で３機のヘリコプターを運用するやや旧式の、しらね型護衛艦が、しらね、くらま、の二隻。しかしDDGは各護衛隊に配置されていることから整備されている八隻のうち、DDGグループに配備されている護衛艦が、イージスシステムを搭載した、こんごう型護衛艦の、こんごう、きりしま、みょうこう、ちょうかい、の四隻に加えて、DDHグループに配備されている四隻のミサイル護衛艦のうち、あたご型の、あたご、あしがら、はイージスシステムを搭載したイージス艦で、残る二隻が現在運用されているミサイル護衛艦のなかで最古参の護衛艦はたかぜ型、はたかぜ、しまかぜ、がターターシステムを運用する護衛艦ということになっています。

DDHグループ四個のうち半数が、はたかぜ型であるのですが、この二隻も中期防衛力整備計画で予算が認められればこの二隻はイージス艦に更新される計画でした。実はイージスシステムは生産終了が間近でして、米海軍は最新型のSPY-3に移行する計画があり、このSPY-3が高価という事でイージス艦の増強が決定しているものの２０１５年以降は未知数ということになっておりSPY-3が海外、この場合もちろんわが国ですが、供与されるかが不透明ということに不安要素があり、イージスシステム買うのならば急いだ方が良い、と思うのですが、ともあれ、最終的に全ての護衛隊にはイージス艦が配備される方向にある訳です。無論、イージス艦もBMD改修を行わなければ弾道ミサイル防衛任務には対応していませんので、DDHグループに配備されている現在BMD改修を行っていない、あたご型について、安易にDDGグループと同じ任務を充当できる訳ではないのですが、艦隊防空、という一点に限れば能力は同程度、となるのです。

２０１０年８月８日の記事では、それならばDDGグループ四個に対してもヘリコプター搭載護衛艦を配備すれば護衛艦隊を構成する四個護衛隊群八個護衛隊が全て同じ編成となるので、特に現在配備されている、あたご型、そして続く、まや型、とでもなるのでしょうか、二隻のイージス艦についてBMD能力を付与する改修を施せば、八個護衛隊全てが同じ任務遂行能力、例えばヘリコプター搭載護衛艦による対潜哨戒任務をイージス艦の広域防空と汎用護衛艦の近接した防空対潜護衛のもとで実施する事が可能となり、同時にイージス艦による弾道ミサイル脅威への対処任務を汎用護衛艦二隻による近接した防衛とイージス艦へ攻撃を試みる脅威にたいして哨戒ヘリコプターの集中運用により潜水艦の接近を防ぎ、またDDGに準じる防空能力を持つ最新鋭の汎用護衛艦あきづき型に搭載されているものと同じFCS-3が、ひゅうが型にも搭載されていますから、一定の艦隊防空を担う事も可能となります。

ヘリコプター搭載護衛艦八隻、イージス艦八隻を以て護衛艦隊を八八艦隊、という編成は最も日本の海上防衛を考えた上で理想的なのではないか、という事を提案しました。ヘリコプター搭載護衛艦を四隻から八隻に拡充する必要がこの提案の実現には必要となるのですが、２２年度護衛艦、22DDH、かが型か、ながと型となるかは未知数なのですけれども満載排水量２５０００㌧という空前の大型護衛艦は、防衛予算を見ますと建造費がイージス艦よりも低いものの、あきづき型護衛艦よりもやや高く、また艦そのものが大型ですので燃料費を含む運用コストは汎用護衛艦とは比較にならなほど大きい、という事は推測できます。また乗員数も多くが必要ですし、安易にこれしかない、とは言い切れないのですけれども実施する意義は充分あるでしょう。

ヘリコプター搭載護衛艦の整備計画を構想してみましょう。次期中期防衛力整備計画でヘリコプター搭載護衛艦二隻を予算要求し、あきづき型護衛艦とともに現用の、あさぎり型護衛艦の護衛艦隊における置き換えを実施し十年間でイージス艦二隻の増強とともに六八艦隊を整備、次々中期防衛力整備計画において更にヘリコプター搭載護衛艦二隻を建造することで八八艦隊を整備、併せて陸上配備から航空集団に編入されたヘリコプター部隊の艦上運用体制を強化する、こういうことはたとえではあるのですが十年単位で考えた場合には現実性が一定以上あるかもしれません。

東日本大震災以降の変化、と記しましたが今回の大地震による震災被害は原子力災害を含めれば確かに空前のものです。しかし大地震と津波災害という観点から見た場合、よく言われているような千年に一との大災害、という事は本当でしょうか。東北地方太平洋沖地震はマグニチュード９．０という大きさから９世紀の貞観三陸地震と並ぶもの、という事で千年に一度の大震災、と言い表現が為されています。しかし日本には東海東南海南海地震の連動地震を筆頭に四つのプレートが重なる事により発生する海溝型地震に幾度となく襲われています、東北四県二千年に一度襲う規模の地震、という表現はあり得るのかもしれませんが明治三陸地震は今回の東日本大震災よりも多くの死者を出していますし昭和三陸地震でも多くの被害が出ています。

海溝型地震を引き起こすプレートは動いていますから、ほかの地域ではこの程度の大震災は多く発生するのでして、今世紀中に日本国内で今回と同程度の津波を伴う震災の発生は複数回予測できます。そういうのもプレート型地震発生は五十年から六十年周期、直下型地震よりも頻度は大きいのですからね。これを考えますと、簡単に千年に一度の大地震が来たので三十一世紀まで日本は大丈夫、という考え方は全くの危険な発想である訳です。すると、まずヘリコプター搭載護衛艦の防災能力、というものも考える必要が出てくるでしょう。自民党の元７連隊長佐藤代議士は、自衛隊関連行事に精力的に出席し祝辞を述べられていますが、自衛隊は災害派遣の組織ではない、という事を強調されています。しかし、この言葉を字義通りに識者でさえも取っていることから、災害派遣への対応を重視した編成へ疑問符を出されるかもしれません。しかし、字義どおりではなく自衛隊の戦闘組織としての編成が自己完結能力を持っている為こうした状況を想定していない既存組織に対して支援を受けられない災害時という状況下での任務遂行能力を担保している、という本来の意味を見なければなりません。

単純に防災だけを考えるのであれば高台の空港に平時から防災資材を集中させるの方が利点は大きい訳です。しかし全国くまなく空港を整備するには、現状の整備網でも今回の東日本大震災に対応できませんでした。ここで、対潜哨戒という大型ヘリコプターの任務を拠点機能として支援できるヘリコプター搭載護衛艦が能力を最大限発揮できる余地が出てくる訳です。また、護衛隊として行動する提示している八八艦隊案構想では、護衛艦との協同により広範な被災地の救援体制を展開する事が可能で、護衛艦隊の指揮下により逐次集中する護衛隊とともに有機的に任務範囲分担を切替、即応から徐々に高密度の支援体制へと昇華させる事が可能となる訳です。

旅客機から地上を眺めますと、明らかに火砕流が形成した地形、もしくは地形から活断層であることが分かる地域に人口密集地があり、そもそも大都市は洪水が形成した沖積平野に主要都市が並んでいます。巨大地震というものの脅威は遠くない将来、使い古された表現では、それは明日かもしれない、という言葉のもとで迅速に復旧させ、日本経済とこれに連動する世界経済への影響を局限化するには災害派遣能力も重要であり、そのための手段としての八八艦隊というものがあるのだろう、と。震災後だからこそ、第一に災害派遣という観点からその重要性が改めて顕在化するのです。

最後に震災後のエネルギー政策の変化がシーレーン防衛の重要性を高める、加えて中国が間もなく実戦配備にこぎつける旧ソ連製中古空母の存在と新造空母整備の問題についても、この八八艦隊の意義は大きくなります。八個護衛隊にヘリコプター搭載護衛艦とイージス艦、そして支援する二隻の汎用護衛艦と必要に応じて随伴する補給艦という四隻から五隻の艦隊というものは、その存在は非常に大きい訳です。例えば日本の重要なシーレーンが通るインド洋へ、護衛艦だけの展開では例えば経空脅威がある場合に置いて対処能力に限界が出てきます。それだけではなく、イージス艦の能力は艦隊防空に卓越した能力を発揮しますが平時に置いて威嚇や示威行動を受けた際にその能力を発揮すれば戦時となってしまいますが、ヘリコプター搭載護衛艦に固定翼艦載機を搭載すれば緊急発進を行い追い払う、要撃する事が可能となります。

これだけの能力を有する艦艇が、例えば紛争地の沖合に展開すればポテンシャルは大きくなります。形状は諸外国が運用する軽空母と全通飛行甲板型ヘリコプター搭載護衛艦は共通する部分が多い訳ですので、紛争遅滞とその地域に注目する世界に対して、日本国がその地域に重大な関心事を持っているという事を表明する事が出来る訳です、それがアメリカの空母外交と言われているものと共通点をゆうしているのですが、兎に角省資源国であり、世界との交流を維持しなければならない日本においては域内貿易量が半分以上を超えている欧州NATO諸国が地中海沿岸と東欧地域への関心事を持つ事だけで安全保障政策の根幹を担うに充分という状況と根本的に異なっているという事です。

すると、日本の場合は少なくともアラビア海を含めたインド洋のシーレーンと南シナ海東シナ海を含めた海域のシーレーンを防衛しつつ本土防衛を維持する必要があることから作戦単位としての護衛隊は一定数が必要になるという形、言い換えれば広く分散させる必要があることから二隻や三隻の大型空母を海上自衛隊が整備するよりは全通飛行甲板型ヘリコプター搭載護衛艦の多数整備を行う方が肝要である訳です。大型空母を６～８隻整備出来れば理想なのですが、これでは海上自衛隊が米海軍に匹敵する規模を必要としてしまう事になりますので現実的に不可能ですから、ヘリコプター搭載護衛艦を中心とした日本型の戦力投射能力、という位置づけが必要なのだろう、と。

さて、昨年激論を交わしたヘリコプター搭載護衛艦への固定翼艦載機の導入ですが、その戦略的意義や戦力としての意義は実のところ、中国の航空母艦と同程度に低いものです。ひゅうが型は、はるな型が二門搭載していた５インチ単装砲に代えて全通飛行甲板を選定した大型艦ですから、例えばF-35BやAV-8Bのような航空機を搭載するとしても、対潜ヘリコプターを４機搭載した上で考えれば格納庫に２～３機、甲板上にも２～３機を搭載するのが限界でしょう、並べようにも飛行甲板にはその後部に射程６０ｋｍの艦対空ミサイルESSMを多数備えたMk41VLSを備えていますので、航空機を配置できないのです。

F-35Bを最大で６機、前甲板に配置すれば８機というところでしょうか、一個護衛隊群に二隻配置しているので１２～１６機で一個飛行隊程度ということになりますが、緊急発進二機の待機を行うのが限度、空母同士の航空戦を展開するには少々不足があります。艦隊を支援する早期警戒機を搭載する事も難しく、その有無は艦隊の水平線を越えた防空能力を大きく制限します。索敵機であれば高高度を飛行しますのでイージス艦は絶大な能力を発揮します、これが索敵を阻害して事故位置を秘匿し戦闘の主導権を握るという意味で重要なのですが空母艦載機はその向こう側を叩く装備ですのでその不備は大きな影響を持ちます。そこで例えばMCH-101の派生型として早期警戒型を例えばECH-101として開発し搭載する事は可能なのですが、そうすると更に搭載可能なF-35BやAV-8Bを削減してしまう事になり、艦隊は、しらね型や、はるな型のような大型ヘリコプター三機を運用可能な護衛艦でも整備し、別個にECH-101を運用するレーダーピケット母艦的な装備を必要としてしまいますが、これはナンセンスです。

  しかし、軍事的脅威と言えば中国のものも同様といえるかもしれません。中国海軍の空母が艦載機として現在中国製違法コピー戦闘機の製造への報復措置としてロシアから輸出を止められているSu-33を完全な状態で取得できたとしても、ロシア製空母の艦載機発信支援能力では充分な爆装と燃料を以て発進させることが出来ないため、能力を最大限生かせない事と同様に護衛艦に固定翼艦載機の搭載には意義があります、叩けるかもしれない、という不確定要素を与えられるものです。それでは政治的な威力であって軍事的な威力ではないのではないか、という議論もあるでしょうが日本は過去に軍事的に威力が非常に少ない北朝鮮の長距離弾道ミサイル発射試験に際して、その政治的威力を国民が大きな脅威と認識した事例があります。

逆の視点からは、空母の恫喝に対して護衛艦から戦闘機を発進させた、という事実は、例えば複合的に陸上航空基地のASM-3を搭載したF-2支援戦闘機やP-1哨戒機、高度な航空戦能力を有するF-15改良型とともに対処したものであっても、脅威を掛けてきた目標と同様の装備を以てこれを排除した、という意味合いは大きい訳です。そうした意味から、例えば高価なF-35Bを導入する難易度、例えばT-4のような練習機を持たない海上自衛隊航空部隊教育体制への転換、例えば陸上空母発着訓練訓練地選定という大きな難易度を乗り越えてでも実施するべきだろう、という事が言える訳です。

　国民を納得させる、例えば識者やマスコミ等を通じて日本に対して軍事的恫喝がかけられた状況であっても防衛における不安、国民が主権者として必要な判断を行う際に国外からの軍事的圧力を受けない程度に、納得させる防衛力、というものが必要で、この場合はヘリコプター搭載護衛艦による対応しか無い、そう考えるのですがどうでしょうか。別に脅威ではない、という言葉、軍事的に脅威ではない、という言葉は、逆の意味では無視できない裏返しでもある事になるでしょう、そのための抑止力、それが防衛力であるわけですからね。

　しかしながら、今回は八八艦隊の重要性を提示したのですが、これまでに今回の特集以外の部分で記載した通り北大路機関では地方隊における中枢艦やミサイル艇隊、輸送隊と哨戒艇隊などの重要性を沿岸警備ときめ細やかな災害派遣任務への必要から提示しています。陸上自衛隊の機械化の重要性や師団と旅団の関係から再度師団に旅団を戻しその上で方面直轄部隊としての旅団の必要性を提示しました、続いて航空防衛力についても掲載する予定です。すると、どうしても防衛力が現在の水準では増大する脅威に対処できないのではないか、という事にもなってきます。

日本列島は非常に広大で欧州に当てはめれば北欧から北アフリカまでに匹敵する広域、世界有数の海岸線と排他的経済水域、国土の立地と形成要件から地震災害噴火災害台風災害が多いという国情、現時点では輸出入こそが生命線となっている経済産業社会構造、最先端の技術力と産業集中が複合する大都市、そして７０００近い離島、本土防衛の観点からは海を隔てて非常に有利な地形にあるのですが、直接武力侵攻以外の脅威への防衛の難しさ、こういうものがあります。とはいえ、これらを護るには、なるほど多くの負担が必要である訳で取捨選択の為の国民的合意形成、というものが実のところ筆頭に重要事項、と言えるかもしれません。戦後という時代から震災後という社会構造の変化に曝されているからこそ、考える必要があるでしょう。長くなりましたが以上の通りまとめてみました。

北大路機関：はるな

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