わが大地のうた♪

NPOグリーンウッド代表理事:辻英之(だいち)が今、南信州泰阜村から発信する炎のメッセージと…日々雑感!

【九州豪雨の大分県日田市で盟友に再会】 ~山賊キャンプに招待した日田市のこどもたちが心配だ~

2017年07月18日 | 震災支縁=支え合いの縁を紡ぐ
来たぜ、大分県日田市。

昨年、熊本地震は大分も襲った。

日田市はそこまで被害は大きくなかったものの、国道が寸断され、こどもたちの暮らしは激変した。

昨年、日田市のこどもたちも、山賊キャンプに招待したのだ。

送り出してくれた校長先生の言葉を想い出す。

「一見して被害は少ない。しかしこどもたちの心に残した傷は大きい」



今夏、九州豪雨が日田市も襲った。

心配だったが、幸いにもこどもたちには被害がないということ。

ほっと一安心。

でも、毎年九州を襲う自然災害の被害を、この目で見ておこうと再訪を決断。

熊本の説明会を終えて、日田市に入った。





この4年、NPOグリーンウッド:泰阜村と交流を続けている中津江公民館の笠原館長と再会。

教育を中心においた地域再生を考える同志であり、日田市中津江の住民研修を2年にわたって泰阜村に受け入れた。

4年にわたって私も中津江に講演や事業アドバイス。

泰阜村の住民も中津江に訪れたほか、中津江版山賊キャンプ実施にスタッフを派遣もしてきた。

まさに小さな山村同志のおつきあいである。



昨年は、熊本地震の後にまっさきに日田市にかけつけ、こどもたちを山賊キャンプに招待する話をした。

今回も、泰阜村の副村長はじめ、皆、日田市のことを心配していたのだ。






笠原さんと近況も含めて、未来をいろいろと語り合った。

市内の飲食店は、豪雨以来、客足はぱったり止まった。

笠原さん懇意の人がマスターである、ウィスキーミュージアムに行く。

「今日、初めてのお客さん。もう閉めようかと想ってた」
と、屈託なく話すマスターは、度重なる災害にも屈せず、店を開いていくと決意を語ってくれた。

立ちあがるひとびとがいる。

ここで飲むこともまた支援。









さあ、明日、本格的に被災地をめぐる。


日田市の子どもを招待した昨年の新聞記事(日本経済新聞)を参考まで。

ご笑覧ください。


日本経済新聞 2016年8月1日

被災地の子供 海・山で癒やし
熊本地震 各地NPOが招待
自然に親しみ共助学ぶ


 熊本地震の発生から初の夏休みに入り、熊本、大分両県の子供たちを海や山での集団生活に招待する取り組みが広がっている。大きな揺れやその後の不自由な避難生活―――。小さな心が抱えるストレスを和らげるとともに、助け合って乗り越えていく大切さを学んでもらうことが狙いで、主催者は「自然の素晴らしさも再認識してほしい」と望んでいる。

 キャンプファイアにドラム缶風呂、火起こししてご飯作り―――。自然体験プログラムを提供する長野県泰阜村のNPO法人「グリーンウッド自然体験教育センター」は熊本市の一般社団法人と協力し、8月中旬まで最長4泊5日のキャンプに熊本県と大分県の小学生を招いている。同村の予算や寄付金などの支援を受け、参加費は無料だ。

 7月下旬には土砂崩れで国道が寸断されたままの大分県日田市の小学4~6年の6人が参加し、「震災後の生活と違って、のびのびと遊べた」などの声が上がった。8月は熊本県御船町、南阿蘇村、熊本市東区の小学生が自然に触れる。

 同センターの辻英之代表理事は「自然の恐ろしさや猛威でおびえた子供たちに、もう一度自然の素晴らしさを伝えたい」と企画した狙いを説明。そのうえで「食事作りなどの共同生活を通じ、力を合わせれば課題を乗り越えられることも学んでもらえたら」と、九州の子供たちを思う。

 登山家の野口健さんが理事長を務めるNPO法んも8月16日~19日、別のNPO法人と協力して熊本県益城町の小中学生約25人を招待する。野口さんらが5月末まで、車中泊で避難する住民向けに設けた同町の総合運動公園で設営したテントに避難した子供たちが対象。富士山の麓の山梨県富士河口湖町でキャンプや登山に挑戦する。

 被害が比較的軽微だった熊本県内の団体もイベントを計画する。上天草市の街づくりに取り組むNPO法人などでつくる「10000人海遊びプロジェクトinあまくさ」は7~9月末、同市の海水浴場に1万人を目標に幼稚園児から中学生までを招待。バナナボートや海の生物との触れ合いを楽しんでもらう。

 事務局を務める鍬下一嘉さん(35)は復興には長い時間が必要と考え、「県外からの支援が少なくなっても県民同士で支え合っていくきっかけとなれば」と意義を強調している。





●感情出せる機会に 専門家
 過去の自然災害と同様、熊本地震の経験者の中には心のケアを必要とする子供がいる。熊本県と熊本市が5月に県内の公立小中学校や高校に通う児童生徒17万8千人を対象に心の健康調査を実施したところ、約4300人に専門家の支援が必要との結果が出た。

 日本心理臨床学会で被災者などの支援に当たる支援活動委員会の窪田由紀委員長は「のびのび遊べる環境に行くことは、地震後に我慢していた感情を出せる機会になる」と指摘する。さらに「キャンプなどの集団生活で自分が役割を果たし貢献できたと実感できることがあれば、地震後に陥る恐れがある無力感を防ぐことにも役立つ」という。



代表 辻だいち



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