学力低下

昨年暮、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は、世界５７ケ国・地域の１５歳を対象に実施した「国際学習到達度調査」の結果を公表した。それによると日本は数学が前回調査の６位から１０位に科学は２位から６位に後退するなど軒並み学力低下が浮き彫りとなり衝撃的な結果となった。トップはフィンランドが前回に続き首位をまもり、以下香港、カナダ、台湾が続く。総体的に好成績を上げたアジア諸国の中にあって日本の高校生が著しい学力低下をみせた現状をどのように理解すればよいか。「ゆとり教育」政策は、果たして正しかったか。学力低下がこのまま続けば、国際社会における日本の地位低下、マイナス評価につながりかねない。
学力世界一を誇るフィンランドは北海道より人口が少なく、高い税金、２２％の消費税を負担して各種の制度を充実させ教育に力を入れている。国民の間に「教育は未来への投資」といった考えが定着しているためか、不満の声はあまり聞かれないという。日本にも「教育は百年の計」といった思想はあっても、時の為政者の考えで教育方針が常に揺れ動いている。「基礎学力の習得」「考える力の養成」どちらも大切ではあるが、教育には強制が伴うのは当然で、偏に子供の顔色を見て迎合したり目的や理由など説明する必要はない。将来必要となる基礎学力をブレることなく徹底して教える、いや叩き込めばよい。
今の日本「ゆとり教育」をしているほどゆとりはないはずだ。このままでは近い将来、中国、韓国、台湾など周辺諸国に後れをとり、教育後進国の道を歩むことになりかねない。