おはようございます！経営コンサルタント 中小企業診断士の藤田雅三（フジタ マサカズ）です。
先日の日経MJに次のような記事がありました。
「クーポン共同購入サイト 利用拡大が課題」
・調査会社のマイボイスコムが行った消費者アンケート調査でクーポン共同購入サイトについて知っている人の割合は86%だった。一方実際に商品やサービスを購入した人は24%に留まり、高い認知度をいかに利用に繋げていくかが課題として浮かび上がった格好だ。
（引用：2011/11/18 日経MJより）
とのことです。
86％もの人が知っていながら、利用した人は24%。62%の人はなぜ利用しないのか？というのをよく考えてみる必要がありそうですね。
単に安さに飛びつかないのか、利用の仕方がめんどくさいのか、ネット利用が苦手なのか・・・。
いずれにしてもクーポンの激安で反応してくれる人は意外に少ないのであれば、少ないパイを奪い合うのもどうかというところ。しかもこういったものに反応してくれる人はそもそも流動性が高いとも考えられます。価格で奪った客はいずれまた価格で他店に奪われます。
反応しない大多数の層には、違うアプローチが必要です。
流行の手法を試してみるのも良いのですが、アプローチ方法はターゲット層によって、それぞれ違うはず。価格、媒体、チャネル選び、プロモーションは他店と同じで良いはずはないでしょう。
もう一度、自社のターゲットの再確認をしてみましょう。
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経済産業大臣登録 中小企業診断士
NPO法人金融検定協会認定 ターンアラウンドマネージャー
藤田雅三
