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マッハの貴公子 C1Runner の熱~い日記でつ(¬_,¬)b フフフ・・・

マッハの貴公子 天才タケスィが熱~く語るでつ( ̄ω ̄)ムフ~

ガスタービン学会50周年①

2023-05-09 07:10:29 | ガスタービン
ガスタービン学会が50周年になったでつ。
1972年6月に日本ガスタービン会議として発足。

その後1976年(昭和51年)6月に社団法人に改組。
更に…
2011年3月には公益社団法人として再出発し,現在に至っているでつ。




ガスタービンの歴史は1930年代にさかのぼるでつ。
英国とドイツが航空機用のジェットエンジンを開発したのが始まり。

その後、スイスのBBC社がジェットエンジンを応用してガスタービンを試作し、運転に成功。
日本では1949年に発電用ガスタービンが開発。
だけど燃料の消費が大きいのでサブ的な感じになってたでつ。

1972年は創成期だったでつ。
ガスタービンが大きく飛躍したのは、コンバインドサイクルの導入からでつなぁ~
日本では1984年に導入されているでつ。

ガスタービンの高効率化に欠かせないTITは、700℃くらいだったのが
今は1650℃まで上がって1700℃も開発が進んでいるでつ。

温暖化ガス削減には、ガスタービンの役割は大きいでつ。
水素、再エネと対応する場面は多い。
開発は多岐に渡ってるでつなぁ~

高炉でメタネーションなり~

2023-04-19 07:10:29 | ガスタービン
試験高炉の排出ガスから1日あたり24トンのCO2を再利用し、1時間に500Nm3の合成メタンを
製造するメタネーション装置を建設するでつ。

納入は2024年を予定しており、本メタネーション装置は、現時点で世界最大級の製造能力が想定されている。
メタネーションとは、二酸化炭素と水素を触媒で反応させることで、燃料である合成メタンを製造する
カーボンリサイクル技術のこと。




合成メタンは、事業所で排出されるCO2から製造し天然ガスの代替燃料として所内で使用することや、
都市ガス導管への注入により、他の事業所や一般家庭で使用することが可能。

既存の都市ガスインフラを活用できることから、メタネーションはカーボンニュートラル実現に向けた
キーテクノロジーのひとつとして期待されているでつ。
鉄鋼業では、製造過程で日本の産業部門全体の40%のCO2を排出することが課題。

製鉄所では、石炭を使って鉄鉱石を還元・溶解し、鋼のもととなる銑鉄をつくる高炉プロセスの排出ガスから
CO2を回収し、メタネーション反応を活用して水素と反応させて製造したメタンを還元材として使用する
カーボンリサイクル高炉などの開発により製鉄プロセスからのCO2排出を50%以上削減する技術の実証を進めているでつ。

触媒の高度化、反応器の大型化、反応熱の有効利用プロセス改善などを中心にさらなる開発を推進し、
2024年度予定の本メタネーション装置の納入につなげるでつ。

また将来に向けさらなる大型化に取り組み、数千~数万Nm3/hの合成能力を持つメタネーション装置を、
2030年までに国内外にて商用化する予定。

いろんな業界でメタネーション技術の開発が進んでいるでつ。

水素はどれくらい凄いのかぁ~

2023-04-13 07:10:29 | ガスタービン
水素は数年前、燃料電池自動車の商用化とともに、次世代エネルギーのひとつとして、メディアで特集が組まれるなど
大きな話題になったでつ。

現在も各分野で研究が着実に進めらているでつ。
エネルギー資源として見た場合…
水素には2つの特徴があるでつ。

水素は、電気を使って水から取り出すことができるのはもちろん、石油や天然ガスなどの化石燃料、メタノールやエタノール、
下水汚泥、廃プラスチックなど、さまざまな資源からつくることができるでつ。
また、製鉄所や化学工場などでも、プロセスの中で副次的に水素が発生。

水素は、酸素と結びつけることで発電したり、燃焼させて熱エネルギーとして利用することができるでつ。
その際、CO2を排出しないでつ。
この2つの特徴から、水素は日本にとって究極のエネルギー源となる可能性があるでつ。

第一に、さまざまな資源からつくることができるということは、多様なエネルギー資源の利用が可能になるということ。
日本は90%以上の一次エネルギーを海外から輸入する化石燃料に頼っており、特に特定地域への依存度が高いことから
国際情勢の影響を受けやすいなど、エネルギー安全保障の観点から大きな課題を抱えているでつ。

海外の未利用エネルギーや豊富な再生可能エネルギー(再エネ)など、安価な資源から水素をつくり、
代替エネルギーとして利用することができれば、エネルギーコストを抑制しつつ、エネルギーおよびエネルギー調達先の
多角化につなげることができるでつ。

また、今後、太陽光や風力などの再エネの導入が拡大することで、季節や時間帯によって使い切れない再エネから水素をつくるアプローチも、
国内外で注目を集めています。日本国内の資源を水素の原料に利用できれば、エネルギー自給率が向上するでつ。

第二に、利用時にCO2を排出しないエネルギーとして、CO2削減など環境対策に役立てることができるでつ。
化石燃料から水素をつくる時にはCO2が排出されるでつが、海外では実用化されているCO2を地中に貯蔵する技術と組み合わせることで、
CO2を抑えることができるでつ。

また、生ゴミや植物など、全体で見れば大気中のCO2量に影響を与えない「カーボンニュートラル」なバイオマス燃料を原料にして水素をつくれば、
大気への影響を防ぐことが可能。
さらに、再エネを使って水素をつくることができれば、製造から使用までトータルでCO2を排出しない「カーボンフリー」なエネルギーにすることが可能。

そして第三に、日本は水素エネルギーに関連する高い技術を持っているでつ。
たとえば、後述する「燃料電池」分野における特許出願件数は、日本が世界一。
水素社会の実現を進めることは、日本の産業競争力の強化になるでつ。

また、そうした技術を海外展開することは、国際社会への貢献ともなるでつ。
このような理由から、水素エネルギーの利活用が期待されているでつ。
現在、期待されている水素の利用先には、まず燃料電池自動車や燃料電池バスがあげられるでつ。

搭載されている「燃料電池」で水素を使って電気をつくり、自動車の動力に利用するもので、乗用車や貨物車の低炭素化を
図ることができるでつ。
また、フォークリフトなどの産業用車両での水素利用もすでに始まっているでつ。

燃料電池は運輸分野以外でも使われています。皆さんにもおなじみの家庭用燃料電池エネファームもそのひとつ。
これは、ガスから水素を取り出して、酸素と化学反応を起こして効率よく電気をつくり、その時生まれる熱も利用するしくみ。
エネルギーを有効活用することで、一般家庭では25%の省エネと40%のCO2削減を実現。

また、従来の発電所のように大規模な「水素発電所」の実現も期待されているでつ。
神戸市のポートアイランドにおいて、水素をエネルギー源として電気と熱を街区供給する実証事業が実施されているでつ。
このような水素をさまざまな分野で利活用していく水素社会を構築するには、クリアすべき課題がまだまだ多く残っているでつ。

たとえば、海外資源などから水素を大量に調達・利用するための、製造、貯蔵、輸送技術、水素発電技術。
また、FCVやエネファームなどにおける燃料電池システムの性能向上とコストダウン。
ガソリンスタンドのように水素を充填できる「水素ステーション」のインフラネットワークの拡充、規制の見直しなど。


アンモニア発電、石炭との「混焼」でCO2減

2023-04-10 07:10:29 | ガスタービン
脱炭素時代の新しい発電技術として、アンモニア発電に注目が集まるでつ。
アンモニアは燃やしても二酸化炭素を排出せず、水素より保管や輸送が容易。

燃料を全てアンモニアとするのが理想でつが、まずは石炭に混ぜて燃やしCO2排出を減らす「混焼」の
技術を確立しようと実証が進むでつ。
アンモニアはセ氏マイナス33度で液体になるため、超低温が必要な水素より運びやすいでつ。

原料の水素は従来、天然ガスから取り出してきたが、再生可能エネルギーで水を電気分解して作った水素を窒素と
反応させて製造すれば脱炭素に適したエネルギー源になるでつ。
化石燃料に代わるエネルギーを調達する必要がある日本などアジアで需要が増えると見込まれているでつ。

JERAやIHIは愛知県碧南市の石炭火力発電所でアンモニアと石炭を混焼する実証実験を2024年3月をめどに始めるでつ。
大型商業炉では世界初の試み。
石炭にアンモニアを20%混ぜて燃やし、発生した熱でタービンを回し発電。

大規模施設でも効率よく燃焼できるかを確かめるでつ。
アンモニアは石炭と燃焼速度がほぼ同じで相性が良いでつが、燃やすと有害な窒素酸化物が発生するのが課題。

14年度からの政府の研究プロジェクト戦略的イノベーション創造プログラムで窒素酸化物の発生を抑えながら
混焼する方法が開発。実用化に向けた研究が盛んになった。JERAなどもこの方法を採用。
いち早く日本のモデル事業とすべく、当初の計画から1年前倒ししたでつ。

まずは20%の混焼について20年代後半に商用運転を始める目標を掲げるでつ。
30年代には50%、50年までにはアンモニアだけを燃やす「専焼」の実用化をめざすでつ。
アンモニアの原料となる水素を天然ガスから取り出す際のCO2排出を減らす取り組みも進むでつ。

INPEXは新エネルギー・産業技術総合開発機構の支援を受けてプラント内で発生するCO2を回収する実証試験を始めたでつ。
新潟県柏崎市に新設するプラントでは吸着材を使ってCO2を回収し、枯れたガス田に貯留する。CO2を約9割回収するのが目標。
水素と窒素の反応工程には消費エネルギーの少ない手法を検討。

NEDOは、プロセスを確立して世界に先行したいでつ。
実用化への課題は水素の製造コスト。

現状では同じ量の電気を生み出すコストでみると、化石燃料の2〜3倍はするでつ。
量産によるコスト低減だけでなく、制度面での後押しが必要。

日本でも導入が見込まれる企業のCO2排出に金銭負担を求めるカーボンプライシングなどで
価格差を縮める仕組みが求められるでつ。

アンモニアが脚光を浴びてるでつなぁ~
水素より先に普及しそうな感じでつ。

コジェネレーションでエネルギーを効率的に使うでつ。

2023-04-09 07:10:29 | ガスタービン
エネファームなどの製品に関連してよく耳にする「コージェネレーションシステム」という言葉。
コージェネレーションシステムとは、「共同」や「共通」という意味を持つコーで始まる名前の通り、
2つのエネルギーを同時に生産し供給するしくみ。

現在主流となっているコジェネは、「熱電併給システム」と呼ばれるでつ。
まず発電装置を使って電気をつくり、次に、発電時に排出される熱を回収して、
給湯や暖房などに利用。

発電の燃料には、天然ガス、石油、LPガス、バイオマスなどが使われているでつ。
発電装置としては、産業用で大規模に使用されることの多いガスタービン、広く業務用として活用される
ガスエンジンのほか、ディーゼルエンジン、蒸気タービン、さらに近年は燃料電池も使用されるようになっているでつ。

たとえばエネファームは「家庭用燃料電池」とも呼ばれ、水素を使って発電するしくみでつ。
発電所から生じる熱エネルギーは、遠隔にある需要地まで運ぶことができないため、発電時に排出される
熱の約6割は利用されずに廃熱となってしまいるでつ。

だけど、需要地の近くで発電を行うコジェネであれば、熱を廃棄せずに利用することが可能。
また、需要地の近くで発電することの結果として、需要地まで電気を送る際に生じる送電ロスを、ほぼ無くすことができるでつ。

このように、コジェネは効率的なエネルギーの利用を可能にし、一次エネルギーの削減はもちろん、エネルギーからのCO2排出量を
減らすことできるでつ。

加えてコジェネは、電力系統から供給される電気とは別に電気を作ることができるため、電力系統に万が一の事故が起きた場合でも
エネルギー供給を継続することが可能となり、非常時対応や事業継続できるでつ。

さらに、寒い日など電力需給がひっ迫した時、コジェネを稼動させて電力系統の電気の代わりに利用すれば、電気のピークカットが
できるでつ。
コジェネの排熱を空調に使うことができれば、空調向け電力の需要を低減させることもできるでつ。

コジェネは現在、工場などの産業用や、商業施設や病院などの業務用、家庭などで使われているでつ。
また、都市の再開発などの際にコジェネを整備し、地区やコミュニティ全体に電気と熱を供給するという
事例もあるでつ。

コジェネは日本では1980年代から導入が進み、2018年現在、1000万kW以上普及しているでつ。
2008年のリーマンショック後は、企業などの設備投資の冷え込みや燃料価格の高騰などによって導入が伸び悩んだけど
2011年の東日本大震災後は、災害対応への意識が高まったことなどから、導入がふたたび進んでるでつ。

経済産業省の試算によれば、これまでの導入トレンドを踏まえると、2030年までに700億kWhにあたるコジェネが全
国で導入されると見込まれているでつ。
さらに、新たな活用などによって追加的な導入が進めば、合わせて1190億kWh程度に達すると見込まれているでつ。

新たな活用先として考えられているのは、以下の3つ。
 ①今後の都市再開発などにおけるエネルギーの面的利用/業務・産業用燃料電池の普及が促進
  ②コジェネで発電した余剰電力の売電
  ③エネファームの低コスト化

①については、経済産業省でもコジェネなどの設備をエネルギー管理システムを用いて制御し、
エネルギーを面的に利用する地産地消型エネルギーシステムの構築を支援する事業をおこなっており、
全国各地で構築が進められているでつ。
また、2017年度から販売を開始した業務・産業用燃料電池についても、普及拡大を進め、価格低減を図るでつ。

②の「余剰電力の売電」は、さらに追加的な経済的メリットであるでつ。
近年の電力・ガス制度改革によって、コジェネで作った電力の市場取引が活発化することが期待されているでつ。

③については、実際の導入量は、電気料金や燃料の価格動向に大きく左右されると見られるものの、コジェネが普及するためには、
コジェネによって燃料費削減などの経済的メリットを得られることが鍵。
特に今後、更に普及拡大していくエネファームの低コスト化を実現することは重要。

コジェネの導入を拡大するために、エネファームなど燃料電池を使ったコジェネの導入を支援する補助金や、
エンジンなどを動力とした業務・産業用コジェネの固定資産税を減免するなどの支援策も実施されているでつ。
何よりコジェネの普及に必要なことは、コジェネが生み出す「熱」の利用先を見つけることでつ。

アンモニア専焼へ大型ガスタービン改造なり~

2023-03-09 07:10:29 | ガスタービン
IHIと米GE は、GE製大型ガスタービンで100%アンモニア専焼を可能にする燃焼技術の
開発で協業すると発表。

両社は大型アンモニアガスタービンの技術開発ロードマップ策定を進め、
GE製大型重構造型ガスタービン「6F.03」「7F」「9F」へ適用。
安全性・競争力・環境性に優れたアンモニア100%燃焼技術を、2030年までに開発するでつ。

アンモニアへの燃料転換は、発電分野における温室効果ガス排出ゼロの達成に向けて重要な手段。
両社は、大型ガスタービンにアンモニア専焼技術を適用するための技術開発を進め、既設のGE製大型ガスタービン発電設備への
アンモニア燃料転換改造と新設大型ガスタービンの国内外での需要に応えていくでつ。

IHIとGEは2021年にカーボンフリーのアンモニアを燃料とするガスタービンの事業化を目指した市場・需要調査の共同実施に
関する覚書を締結。
今回の取り組みはこれに続く、発電分野における温室効果ガス排出ゼロの達成に向けた取り組みであり、重要なマイルストーンと位置付。

総合重工業グループのIHIは、発電分野においては、火力発電所向けにボイラやガスタービンなどを製造るでつ。
現在は、脱炭素社会の実現に向けて、アンモニアの混焼・専焼技術の開発や、カーボンフリーな燃料アンモニアの
製造・輸送・貯蔵・使用というアンモニアバリューチェーン構築を推進しているでつ。

たとえば、JERAとNEDOの助成事業として、JERAの碧南火力発電所における燃料アンモニア20%混焼技術の確立や、
アンモニア混焼率50%以上に向けた実証事業に共同で取り組んでいるでつ。

IHIは、GEとの協業により国内外での大型アンモニアガスタービン需要に応え、さらなる燃料アンモニアの需要を喚起することで、
燃料アンモニアのバリューチェーンを拡充し、カーボンニュートラル社会の早期実現に全力を注ぐでつ。

GE Gas Power(GE)は、世界トップレベルの天然ガス発電技術やサービス、ソリューションを顧客に提供。
ガスタービンについては、世界最大規模のインストールベースとのべ6億時間を超える稼働時間という実績を有するでつ。

GEグループでエネルギー事業を担い、GE Gas Powerを傘下に持つGE Vernovaは、GEは、世界的なアンモニアバリューチェーンの展開と
アンモニア燃焼技術において先進的に開発を進めるIHIと共に各国のエネルギー政策を支援する重要な役割を担っているでつ。

この協働により、アンモニアのようなカーボンフリーな燃料が発電事業者のGEのガスタービンに適用され、世界的な発電市場に
おける二酸化炭素排出量の削減に大きく貢献できるでつ。

水素と並んでアンモニアも技術開発が進んでいるでつ。

ジェットエンジンも変革期にきているでつ。

2023-02-19 07:10:29 | ガスタービン
ジェットエンジンもレシプロからガスタービンへ機関が変わってから
大きな変革はない状態だったでつ。

最近はゼロカーボンということから燃料の見直しはあるでつ。
そいと…
電動化もでつなぁ~




そもそもジェットエンジンとは…
エンジンの前方から吸い込んだ空気を圧縮し、それを燃料と混ぜて燃焼させることで発生する燃焼ガスを後方に
勢いよく排出することで推力つまり、前へ押し進める力を得ているエンジン形式。

例えばホンダジェットに使用されているターボファンエンジンは、ジェットエンジン形式のひとつ。
空気の使い方として、エンジンの外側へ流して排出する空気と、エンジンの内側で燃焼させてから排出する空気とで使い分けている為、
燃費効率に優れた特徴を持っているでつ。

その特徴から、燃費性能が求められる大型旅客機やビジネスジェット機では、ターボファンエンジンが採用。
GE Hondaエアロ エンジンズ HF120もターボファンエンジン。

だけど飛行機のフライト時に排出される二酸化炭素の削減が指摘。
そこで、SAFが注目されているでつ。

SAFとは「Sustainable Aviation Fuel」の略で、日本語では「持続可能な航空燃料」を意味するでつ。
次世代の航空燃料とも呼ばれるSAFの最も注目すべき点は、化石燃料と比較して二酸化炭素の排出量を大幅に削減できるということ。
人類の活動によって排出される二酸化炭素の量のうち、全体の2~3%を航空機が占めているでつ。

従来、航空機の燃料には主に化石燃料が使われており、二酸化炭素排出量を軽減するために、航空各社では
これまで燃費の良い機体の採用やエンジン洗浄など燃料の削減に取り組んるでつ。
二酸化炭素の排出量軽減の取り組みの中で、より排出量を削減するための手段として近年登場したのが、化石由来の原料を使用しないSAF。

持続可能な原料から製造されるSAFは、従来使われてきた化石燃料と比較して、約80%の二酸化炭素排出量を軽減することができるでつ。
また、化石燃料と混合して使用することができるため、既存の航空機や給油設備などにそのまま使用できる点も大きな特長。

現在、SAFの原料となるのは、主に植物などのバイオマス由来原料や、飲食店や生活の中で排出される廃棄物・廃食油など。

化石燃料は、使用サイクルにおいて一方的に二酸化炭素を排出するだけのリサイクルできないもの。
だけど、SAFの主な原料となる植物は光合成を行うため、二酸化炭素を一方的に排出するだけではなく、リサイクルしながら
燃料として使用できるのが持続可能といわれる理由。

このSAFの製造・利用を拡大することで、航空業界として二酸化炭素排出量を実質ゼロにすることを目指すでつ。
で~燃料は、SAFでいけるとして、やはり燃焼技術となるでつ。

SAFは既存の機体を改修することなくそのまま利用できることがメリット。
現在は既存のジェット燃料と混合し利用することが定められているでつ。
その混合割合は、国際標準規格で規定されているが、現状では体積で50%が最大。

一方、今後のSAFの普及と脱炭素化促進に備え、最近では大手航空機製造メーカーが100%SAFに
適合するような航空機開発の取り組みや飛行試験を実施。
また、大手ジェットエンジン製造メーカーでも100%SAFで稼働するエンジンテストを実施すると公表。

先述した世界的な潮流に合わせ、宇宙航空研究開発機構でもSAFの燃焼・排気特性を調べる研究を
行っているでつ。

使用しているSAFは牛脂を原料としてHEFA技術で、廃食油などを水素化処理で液体燃料を合成する技術を
用いて製造された燃料と、木質チップを原料としてガス化FT合成技術、木質セルロースなどの固形物をガス化し、
触媒を用いて液体燃料を合成する技術を用いて製造された燃料の2種類。

高温高圧燃焼試験設備で燃焼器入口温度・圧力を実際のエンジン燃焼器入口条件に設定し、
空燃比やSAFの混合割合を変化させ、燃焼時の火炎画像や窒素酸化物、一酸化炭素、全炭化水素、粒子状物質などの
排気成分、燃焼振動などを取得。

SAFの特徴としてNOx、CO、THCは従来のジェット燃料と大きな差がないものの、PMに関しては
大きく低減することが確認され、それは燃焼火炎時の輝度の差としても確認。
また、PMが飛行機雲の生成に関係しているとの報告もあり、SAFの利用は温暖化抑制に直接貢献する可能性があるでつ。

そのため、JAXAではSAFを対象とした飛行解析モデルや排気特性モデルを作製し、飛行時の環境影響評価を行う研究。
そのへんは、どのような燃料でも対応可能なガスタービンであるからこそ、実現できるでつ。

水素社会の実現に向けた“高砂水素パーク”なり~

2023-01-23 07:10:29 | ガスタービン
世界がカーボンニュートラルに進む中,三菱重工業株式会社(以下,当社)主力製品であるGTCC・汽力発電の
カーボンニュートラルへの対応も急務。

このような環境において,水素ガスタービンの開発・製造拠点を置く高砂製作所に水素製造から発電までに
わたる技術を世界で初めて一貫して検証できる“高砂水素パーク”を整備中。
整備状況とともに,導入予定の水素製造技術についての状況がどうなっているかでつなぁ~




高砂水素パークは関連設備を順次拡充し,2025 年に大型ガスタービンで 30%混焼,中小型では 100%水素専焼の
製品を商用化する予定。

地球温暖化問題解決は現在人類の重要な課題であり,2020 年 10 月,政府は 2050 年までに温室効果ガスの排出を
全体としてゼロにする,“カーボンニュートラル”を目指すことを宣言。

“排出を全体としてゼロ”とは,二酸化炭素(CO2)をはじめとする温室効果ガスの人為的な排出量から,
植林,森林管理などによる人為的な吸収量”を差し引いて,合計を実質的にゼロにすることを意味するでつ。

このカーボンニュートラルの達成のためには,再生可能エネルギーの大幅な普及拡大は不可欠。
また,それと並行して,経済性やエネルギーの安定供給を維持することもまた重要。

既存のインフラのエナジートランジションを進めることにより,社会コストを最小化しながら,
現実的かつスピーディにカーボンニュートラル社会を実現することを目指しているでつ。

太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーはカーボンニュートラル社会の達成に大きく貢献するでつが,
天候に左右されやすいという特性から,出力の変動が大きく電力網としての信頼性が低下。

この信頼性低下を抑制する手段として,火力発電の中で CO₂排出量が最も少ない Gas Turbine Combined Cycleは,
柔軟性や信頼性も高く,今後も重要な動力源としての役割を果たすことが期待されているでつ。

更に天然ガス燃料に CO2 を排出しない水素またはアンモニアを混合,更には代替することにより,系統の安定化とともに,
安定化のために運転される火力発電からの CO2排出量も大幅に減少することができるでつ。

図1に水素・アンモニア利用の背景を示す。世界的には太陽電池・風力発電に代表される再生可能エネルギーの
普及が進んでいるでつ。

これらの電源は時間・天候・季節による変動が大きく,利用拡大には蓄エネルギー技術の導入が必要。
図1左は蓄エネルギー技術の年間の放電回数と放電時間で得失を示したでつ。



短時間ではリチウム電池が有利であるが,数日・数十回/年の蓄電に対しては水素など化学エネルギーへの変換が有利。
図1右は再生可能エネルギー賦存の地域性を示したでつ。

世界の多くの地域では再生可能エネルギーの普及が進み,再生可能エネルギーの余剰電力による水電解により
製造されたグリーン水素の普及が進むと予想。

一方で,日本・韓国等の再生可能エネルギー資源に恵まれない地域では,輸送効率が高いアンモニア利用の普及とともに,
既存 LNG インフラを活かしたメタンの水素と固体炭素への熱分解による水素製造であるターコイズ水素の期待が高いでつ。

また,東南アジアなど安価な化石燃料資源に頼らざるを得ない地域でもターコイズ水素への期待が大きくなっており,
各ニーズに沿った脱炭素技術の実証・社会実装が急がれるでつ。

このように,水素を燃料とする水素焚きガスタービンの早期商用化が期待される中,水素は天然ガスに比較して
火炎の伝搬速度が速く,燃焼器内の火炎が燃料の混合部に逆戻りする逆火が起こりやすい等の課題があるでつが,
これまでに培った燃焼技術により水素燃焼に適した燃焼器を開発し,水素焚きガスタービンの開発を進めているでつ。

合わせて既存の発電設備に対しても最小限の改造で水素燃焼が可能となるよう既存機に向けた開発も進めているでつ。
このように水素利用技術の開発を進める中,発電に利用する水素を確保し,ガスタービンの運転実証を行う機会は少ないでつ。

そこで,ガスタービンの開発・製造拠点を置く高砂製作所に水素製造から発電までにわたる技術を世界で初めて一貫して
検証できる“高砂水素パーク”を,同製作所構内の実証設備複合サイクル発電所、通称:第二 T 地点に隣接させて整備中

現在 2023 年度の稼働開始を目指し,同年度に水素製造・貯蔵及びガスタービンでの水素燃焼技術の試験・実証運転に
着手できるよう準備中。

水素製造設備は,アルカリ水電解装置等による水素製造に加え,固体酸化物形電解セルによる高温水蒸気電解,
ターコイズ水素の製造と貯蔵・発電までの一貫実証など,次世代水素製造技術の試験・実証を順次行う予定。

“MISSION NET ZERO”を宣言し CO2直接・間接排出についても 2040 年までにカーボンニュートラルを
実現することを目指しているでつ。
主な取組みとして,エナジートランジションによる事業・製品の低・脱炭素化を図り,加えて CO2 回収事業を
含めた CCUS事業の拡大を進める目論み。
これらのうち,火力発電業界向けの取組みでつ。

エナジートランジション&パワー事業本部は,具体的には 2050 年のカーボンニュートラルに向けた“火力発電の
エナジートランジション”“産業用エナジーの効率的な活用”“水素バリューチェーンの構築”に取り組んでいるでつ。
この中でも,非化石燃料への転換による火力発電におけるカーボンニュートラルの推進は極めて重要。

図2に発電技術開発のロードマップを示すでつ。




火力発電は大きく分けて汽力発電とガスタービン・コンバインドサイクルに分けることができるでつ。
汽力発電の主流であるボイラ・タービン等からなる既設石炭焚き火力発電では,技術が確立済みのバイオマス高混焼化による
CO2 削減が進行。

続いて現在急速に開発・実証が進展しているアンモニアの混焼化・混焼率の引き上げにより更なる CO2 排出量の削減を目指すでつ。
一方,ガスタービン・コンバインドサイクルについては石炭など固体燃料の利用はないものの,更なるCO2排出量の削減が求められており,
水素やアンモニアの混焼,そして将来的にはそれらの専焼により CO2ゼロを目指すでつ。

カーボンニュートラルへの取組みが近年盛り上がりを見せているでつ。
発電用ガスタービンにおいては燃料を従来使用していた天然ガスから,水素や燃料アンモニアを活用し,CO2 の排出を
減らすまたは排出しないことで社会貢献を実現する動きが活発化。

上記を実現するための水素混焼/専焼やアンモニア専焼のための各種燃焼器の実証及び商用化のロードマップを図3に示すでつ。




マルチノズル燃焼器(予混合)における 30%及び 50%混焼の燃焼試験は完了。
また中小型向けの水素専焼のマルチクラスタ燃焼器に関しては,開発の最終段階を迎えており,高砂水素パークにて今後実機実証を経て,
共に2025 年までの商用化。
また 1650℃級のマルチクラスタ燃焼器に関しては 2025 年までに燃焼試験を完了させ,水素が十分に供給されると期待されている
2030 年までの商用化を目指して開発。

商用化との具体例として,米国現地法人を通じて米国ユタ州に世界最大のグリーン水素の製造・貯蔵施設となる水素ハブを建設し
機器供給する最新の 840MW 級水素焚きガスタービン・コンバインドサイクル発電所へ,当該グリーン水素を供給するプロジェクトが
既に遂行中。

このプロジェクトでは 30%のグリーン水素混焼で 2025 年に運転を開始し,段階的に水素の割合を拡大させ,2045 年までに
100%のグリーン水素専焼での運転を達成する計画。

この商品化ロードマップを達成することにより,図4に示す EU Taxonomy で求められる CO2排出原単位、2023 年~2035年は 270g/kWh,
2035 年以降は 0g/kWhを達成することでつ。




これらの世界動向,規準等も見ながら技術開発を進め,世界のカーボンニュートラルに向けているでつ。
ガスタービンの開発・製造拠点を置く高砂製作所に水素製造から発電までにわたる技術を世界で初めて
一貫して検証できる“高砂水素パーク”を,同製作所構内の実証設備複合サイクル発電所に隣接させて整備中。

この“高砂水素パーク”の全体構想を図5に示すでつ。




M501JAC 形を適用する大型ガスタービンからなる水素発電実証設備,H25形を適応する中小型ガスタービン及び燃焼試験設備に
水素を供給するため隣接させて整備中。
図6に“高砂水素パーク”の構成を示すでつ。




再生可能エネルギーによる水電解・水蒸気電解への適用を期待される電解装置及び,天然ガスの熱分解を行う
メタン熱分解装置にてそれぞれ製造したグリーン/ターコイズ水素を水素貯蓄設備に貯蓄し,各種実証試験設備で
燃料として発電し,グリッドに供給。

グリーン/ターコイズ水素からの水素発電の一貫実証,更には二次電池による電力貯蔵と全体最適エネルギーマネジメントシステムを
組み合わせた,電解水素と二次電池による余剰電力貯蔵,及び高需要期に水素ガスタービンと二次電池からの電力供給を行うことで,
高度なエネルギーマネジメントを一貫実証できる設備の構築。

現在,2022 年度の稼働開始に向けて貯蔵設備を建設中(図7)。




水素製造装置として5.5MW アルカリ電解装置を Hydrogen-Pro 社から購入し 2023 年度運用開始に向け設置工事を
進めているでつ。
工事完了後にガスタービンでの水素燃焼技術の試験・実証運転に着手。

水素発電の一貫実証は,水電解装置として既に実用に供されているアルカリ水電解を導入して先行させるでつが,
同パーク内に,開発中の高温型水電解装置として SOEC,低温型水電解装置としてアニオン交換膜水電解装置,
更にはターコイズ水素の製造などの実証機を設置して,次世代水素製造技術の試験・実証を順次行う予定。

図8は参画中の水素プロジェクトの一例。
米国ユタ州の水素製造・貯蔵施設となる水素ハブでは地下岩塩層に空洞を作り水素貯蔵施設を整備して再生可能エネルギーによる
グリーン水素を貯蔵し,水素ガスタービンで発電するプロジェクト。




このプロジェクトで採用される水素製造設備は,“高砂水素パーク”に設置する物と同じ Hydrogen-Pro 社製であり,
“高砂水素パーク”が先行実証。
英国では,ZeroCarbon Humber として,既設発電所の天然ガス焚きから水素焚き転換プロジェクトが進行中。

現在,当事業本部では複数の水素製造技術の開発を行っているでつ。
ここでは,その中から,ターコイズ水素の製造技術及び,次世代型低温型水電解である AEM の開発状況でつ。

(1) ターコイズ水素製造技術
前でも述べたようにメタン熱分解は,天然ガスの主成分であるメタンを高温下で固体の炭素と水素に分解する技術で,
従来は工業用材料であるカーボンブラック等,炭素素材の製造に使われてきた製法。
同時に生成される水素に注目し,効率よく水素を生産できる反応形態を見出したでつ。

図9にターコイズ水素製造技術の概要を示すでつ。




天然ガスのインフラは既に確立されており,天然ガス焚きの火力発電所が多数建設。
この天然ガスインフラの供給ラインと火力発電所等の間,または他の天然ガス発電事業者の発電設備の上流に
ターコイズ水素プラントを追設し,ガスタービンの燃焼器を水素用に換装するだけで既存火力の大幅な低炭素化,
更には脱炭素化:CO2 排出ゼロ発電が達成可能。
このときの副生カーボンは固体であるため,常温常圧で気体となる CO2 よりも容易に固定化・貯蔵を行うことができるでつ。

在は,要素試験装置で反応状況や適正条件のスクリーニングを進めているでつが,製品群から図 10 に示すような反応炉を
抽出し検討を進めているでつ。




これらから適切な反応器形態を選定して開発を加速させる計画。
大まかなロードマップを図 11 に示すでつ。




(2) アニオン交換膜水電解水素製造技術 固体高分子電解質膜を使った電解技術では水素イオン透過膜を用いた
プロトン交換膜水電解技術が主流であるでつが,多く実装されているアルカリ電解に比べて高電流密度運転が可能で
電解槽の小型化が可能。

一方,高純度な純水が必要で酸性環境になるため触媒やその他接液部に貴金属や Ti 系部材を多用する必要。
AEM 水電解は,PEM 水電解と同様な高電流密度運転が可能でありながら,アルカリ水溶液中で電解可能でステンレス等が使用可能なため
低コスト化が期待できるでつ。

図 12に開発状況を示すでつ。




現在,小型要素セルを試作し,適切な製法の検討・運転条件の最適化などを行っているでつ。
サンプルの評価結果を示すでつが一般的なアルカリ水電解に比べて大幅な電流密度増加が期待できることがわかているでつ。
今後は図 13 に示すように,開発を進め,数 MW クラスの高砂水素パークでの実証を経て,商用機への展開。




燃料アンモニア利用技術の開発状況は,水素とともに火力発電のエナジートランジションの一翼を
担うアンモニア利用技術の開発状況。

アンモニア燃焼による発電技術については,図 14 に総合研究所 長崎地区に集中的に試験装置が整備されてて,
“長崎カーボンニュートラルパーク”とも呼称しながら開発の加速を図っているでつ。




アンモニアについては,微粉炭焚きボイラで高い混焼率を可能とするバーナの開発を進めているでつ。
アンモニアは,LPG 等の炭化水素燃料と比較して燃焼速度が遅いことからバーナにおける火炎の保持が難しいことに加え,
N分量が多いため,適切な燃料濃度の燃焼でない場合は多量の NOx が発生するという課題。

2021 年に小規模の燃焼試験炉を利用してアンモニア混焼・専焼の燃焼試験を実施。
本試験は,国内外の事業用及び産業用ボイラへの専焼バーナの提供を念頭に,これまで蓄積した多様な燃料のバーナ設計経験と
基礎燃焼試験結果を踏まえ,複数のバーナ型式を対象に実施。

燃焼時において極めて安定した火炎であることを確認するとともに,NOx 排出量が事前に実施した基礎燃焼試験通りであること,
残留アンモニアがゼロであることを確認。

現在,アンモニア高混焼化を目指し,国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構の
グリーンイノベーション基金事業/燃料アンモニアサプライチェーンの構築プロジェクトにおいて,石炭焚ボイラにおけるアンモニア高混焼技術の
開発・実証に取り組んでいるでつ。

図 15 に示すとおり,2024 年度までに,実機同等スケールバーナでの燃焼試験により,アンモニア専焼バーナを開発。




併せて, JERA と共同でアンモニア混焼ボイラとしての実機実証に向けた設備の基本計画,フィージビリティ・スタディにも
取り組んでおり,実機での実証運転で旋回燃焼方式と対向燃焼方式の 2 つのユニットにおいて 50%以上のアンモニア混焼の検証。

なお,本項に示す開発は国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構の
“JPNP21020 グリーンイノベーション基金事業/燃料アンモニアサプライチェーンの構築/アンモニアの発電利用における
高混焼化・専焼化/石炭ボイラにおけるアンモニア高混焼技術の開発・実証/アンモニア専焼バーナを活用した火力発電所に
おける高混焼実機実証”にて実施。
ガスタービン発電の燃料としてアンモニアを専焼できる燃焼器の開発にも着手。

アンモニアはその燃料中に窒素を含むため,燃焼時にフューエル NOx とよばれる NOxが大量に発生。
その原理を図 16(a)に示すでつ。
燃料過濃及び燃料希薄の状態では比較的NOx を低く抑えることができることが知られているでつ。
図 16(b)に示すとおり,1本の燃焼器の空気配分を調整して,燃焼器上流は燃料過濃条件,下流燃料希薄条件を
作り出す燃焼器の開発を実施中。




このアンモニア焚き燃焼器で極力 NOx 発生を抑制し,これに超高性能な脱硝を組み合わせることにより実機実証を進める計画。
2025 年に実機での実証試験が実施できるできるように開発を進めているでつ。

高砂水素パークを中心に,火力発電業界向けカーボンニュートラルへの取り組んでいるでつ。
第二T地点に隣接して設置される高砂水素パークは,水素貯蔵設備など整備中で,まずは Hydrogen-Pro 社から
導入するアルカリ電解水素製造装置を設置し,水素製造・発電の一環実証設備として 2023 年の稼働予定。

併せて,複数の水素製造技術開発を進めており,実証段階に入ったものから,高砂水素パークに実証機を設置し,
実証運転を行っていく予定。
併せて,複数の水素製造技術開発を進めており,実証段階に入ったものから,高砂水素パークに実証機を設置し,
実証運転を行っていく予定。これらのうち,ターコイズ水素製造技術,AEM 水電解技術併せて行ったでつ。
エナジートランジション技術を用いて, 2040 年に向けた“MISSION NET ZERO”の達成を目指すとともに,
カーボンニュートラル社会の実現させるでつ。

カーボンニュートラル社会は,未来の話ではないでつ。
もうはじまっているでつ。

カーボンニュートラルに向けて、水素・アンモニア焚きガスタービンの開発状況でつ。

2023-01-19 07:10:29 | ガスタービン
,水素・アンモニア焚きガスタービン複合発電の開発を進めているでつ。
これまで大型ガスタービンで天然ガスに水素を 30vol%混ぜて使用できるガスタービン燃焼器の開発を完了し,
現在 50vol%まで混焼割合を拡げているでつ。

更に中小型ガスタービン用の燃焼器にて水素 100%ドライ専焼の燃焼試験を実施し,得られた知見を大型ガスタービン用の
燃焼器にも展開して開発を進めているでつ。




また,北米の高効率・大型 GTCC 発電プラントにて水素 20vol%混焼の実証試験に成功。
これを皮切りに,今後,実機の実証試験を進めて実用化を目指すでつ。
水素・アンモニア焚きGTCC の開発・実用化を通してグローバル社会全体のカーボンニュートラル達成するでつ。

2050 年のカーボンニュートラル達成に向けて,二酸化炭素(CO2)削減の取り組みが政治・経済・産業・科学技術はじめ,
あらゆる分野で活発に進められているでつ。

EU は世界に先駆けて地球環境への配慮と経済活動を同時に実現し,持続可能な開発目標を達成するための新たな基準として
“EU タクソノミー ”を定めたでつ。
日本でも政府が“2050 年カーボンニュートラル宣言 ”を発表。

特に温室効果ガス排出の8割以上を占めるエネルギー分野の取組みが重要とされ,一次エネルギーの主な変換先である電力について,
2030 年度におけるエネルギー需給の見通しの中で電源構成の1%を水素・アンモニア発電でまかなうことが設定。

このような情勢の中,当社は“MISSION NET ZERO”を宣言し,CO2削減に貢献できる製品・技術・サービスを通じて世界中のパートナーと協調し,
グローバル社会全体のカーボンニュートラルの達成に向けて取組んでいるでつ。

火力発電設備の中で CO2 排出量が最も少なく,かつ高効率である GTCC については図1に示すように,JAC 形ガスタービンの開発による
高効率化・大容量化を進めて CO2 削減を実現。




また,増大する再生可能エネルギーによる発電量の変動に迅速・柔軟に対応できるようにガスタービンの運用性を高める技術開発も
行っているでつ。

更に一層のCO2排出削減を進めるために,CO2回収と組み合わせたカーボンリサイクルの導入。
そして,水素やアンモニアといった CO2 を排出しない燃料の導入に取り組んでいるでつ。

当社はこれまで,国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構にご支援で,発電用大型ガスタービンにおいて,
燃料の天然ガスに水素を 30vol%混ぜて使用することができる燃焼器の開発に成功したでつ。
更に水素混焼割合を 50vol%まで拡大した燃焼試験を実施。

また,中小型ガスタービン用の燃焼器では燃焼試験にて水素 100%専焼ができる目途が得られ,引き続き,
大型ガスタービン用の水素専焼燃焼器と合わせて開発を進めているでつ。

一方,水素のエネルギーキャリアとしての活用が期待されるアンモニアを利用した GTCC システムの研究開発も
進めているでつ。

これら,水素・アンモニア焚きガスタービンの開発を進めていく中で,2022年6月には,米国の高効率・大型GTCC発電プラントにて
水素20vol%混焼の実証試験に成功。

実機を使用した水素混合燃料による燃焼実証試験としては最大規模のもので,水素ガスタービンの実用化に向けた非常に
大きな一歩となったでつ。

本報では,水素やアンモニアを利用した当社の発電用ガスタービンの開発・検証状況と,実用化に向けたスケジュールを
中心にカーボンニュートラルの達成に向けた取組みしているでつ。

水素はカーボンフリーな燃料として,化石燃料を代替あるいは補完するために最も有効であると考えられるでつ。
それは現在化石燃料を利用している分野で使われている設備やシステムを活用しながら,カーボンフリーに転換できる可能性が高いからでつ。

グローバルな水素調達に向けたインフラ整備が進められる中で,国内外に多く存在する既存のガス火力発電インフラが活用できる一例として,
既設の電力系統からカーボンニュートラル電力を利用して水電解装置で水素を製造することや,既設のガス配管から送られる天然ガスを
熱分解して水素を製造すること,分解に必要な熱は例えばガスタービンの排熱を利用することなどが挙げられるでつ。

これらは水素製造量を徐々に増やして天然ガスに混ぜ,ガスタービン発電に利用することで,一度に設備投資をする必要がないでつ。
投資コストを抑制でき,最も経済合理性の高い水素発電を実現できる可能性があるでつ。
水素の製造から輸送・貯蔵,そして利用も含めたバリューチェーンにおいて大容量・高効率の水素焚きガスタービンには以下の役割があるでつ(図2)。




(1) 既設のガスタービン設備を最小限の改造で,低炭素化あるいは脱炭素化することが可能なこと。
ガスタービン用燃焼器と燃料供給系統以外の大規模なリニューアルを必要とせず投資コストを抑制でき,カーボンニュートラル社会への
スムーズなシフトを促すことが期待されるでつ。

(2) 液体水素のみの利用にとどまらず,メチルシクロヘキサンやアンモニアといった多様な水素キャリアに対応できることや,
低純度な水素の利用が可能であり,水素コスト低減に貢献できるでつ。

(3) 出力50万kWクラスの大型100%水素焚きガスタービンは1つの発電設備で燃料電池車 200 万台相当の水素を必要とするため,
大規模な水素需要が喚起され,サプライチェーンの拡大,水素コストの削減を促進することも期待されるでつ。

(4) 今後も増大する再エネの急激な供給力変動(気象・季節)に追従できるガスタービンの高い起動・負荷変化特性を生かし,
水素ガスタービンになっても電力需要と再エネのギャップを柔軟に埋めることが可能。

以上のように,大容量・高効率の発電用ガスタービンにおける水素利用にはカーボンニュートラル達成に向けて,欠かすことのできない
重要な役割があるでつ。

水素焚きガスタービンは,既設の天然ガス焚きガスタービンの燃焼器と燃料供給系統以外の大規模なリニューアルを必要としないでつ。
そのため,開発のキーポイントは水素焚きに対応できる燃焼技術と燃焼器となるでつ。
図3に水素焚き用燃焼器の開発のベースとなる当社ガスタービン用燃焼器の燃焼方式と特徴を示すでつ。




拡散燃焼器は,燃料と燃焼用の空気を別々に燃焼器内に噴射する。予混合燃焼方式に比べて燃焼器内の火炎温度が局所的に
高くなり NOx 排出量が増えるため,蒸気・水噴射による NOx 低減対策が必要。
一方で,比較的,安定燃焼範囲が広く,燃料性状変動への許容範囲は大きいでつ。

予混合燃焼器は,燃料と空気を予め混合して燃焼器内に投入する。この方式は,拡散燃焼方式に比べて燃焼器内の局所火炎温度を低減できるため,
蒸気・水噴射による NOx 低減手法を用いることなく,サイクル効率の低下もないでつ。
一方で,安定燃焼範囲が狭く,逆火の発生リスクがあり,未燃分も排出しやすい傾向があるでつ。

マルチノズルタイプの予混合燃焼器は、予混合方式の燃料ノズルと8本と,それらの中心に燃焼の安定化を図るパイロット火炎用の
燃料ノズル1本を有するでつ。

ノズル部には旋回翼が設置され,スワラーを通過した空気とノズルから噴射された燃料がより均一に混合されることで,燃焼器内の
火炎温度がより低減され,低NOx 燃焼が可能。
マルチクラスタタイプの予混合燃焼器は,マルチノズルタイプの燃料ノズルに対して,より多くのノズルを有するでつ。

マルチノズルタイプのようなスワラーはないが,1本あたりの燃料ノズルを小さくして燃料と空気をより小さなスケールで混合させ火炎が
分散することで,高い逆火耐性と低 NOx 燃焼が両立できるでつ。
水素は天然ガスと比較して燃焼速度が速い特性があるでつ。

そのため,予混合燃焼器にて天然ガスと水素を混焼,あるいは水素専焼させた場合,天然ガスのみを燃焼させた場合よりも
逆火の発生リスクが高くなるでつ。
逆火により火炎が予混合ノズルの上流に遡上し,当該部が焼損する可能性があるため,水素焚きガスタービン用の燃焼器は
逆火発生の防止に向けた改良を中心に,低NOx 化や安定燃焼化を図る必要があるでつ。
図4に,当社の水素混焼・専焼に対応する水素ガスタービン用燃焼器の概要を示すでつ。




水素混焼による逆火発生リスクの上昇を防ぐことを目的として,従来の DLN 燃焼器をベースとして開発された水素混焼燃焼器の概要を
図5に示すでつ。




圧縮機から燃焼器内部に供給された空気は,旋回翼を通過して,旋回流となるでつ。
燃料はスワラーベーンの表面に設けられた小さな孔より供給され,旋回流により周囲の空気と急速に混合されるでつ。
一方,旋回流の中心部には流速の低い領域が存在し,ここを火炎が遡上することで逆火が発生すると考えられるでつ。

そこで新型燃焼器ではノズルの先端から空気を噴射して渦芯の流速を上昇させ,渦芯の低流速領域を補うことで逆火の発生を
防止しているでつ。

(1) 水素 30vol%混焼の燃焼試験 は、天然ガスと水素の混焼が NOx,燃焼振動といった燃焼特性に与える影響を
確認するため,実機ガスタービン相当の運転条件にて,フルスケールの水素混焼燃焼器1本を使用し,図6に
示す試験設備にて実機圧力燃焼試験を実施。




タービン入口温度は、1600℃級ガスタービンの定格負荷相当の条件における,燃料中の水素混合割合に対する
NOx の変化を図7に示すでつ。




水素混合割合の増加に伴って,NOx が僅かに上昇する傾向が確認されたでつ。
これは,燃料中に水素が混合することにより,燃焼速度が上昇して燃焼器中の火炎位置が上流へ移動し,燃料と空気の混合が
不十分な状態で燃焼するためと考えられるでつ。

だけど,水素 30vol%を混合した条件においても,NOx は許容値以下で運用可能な範囲内にあることが確認。
また,燃焼振動の圧力レベルは水素混合割合の変化に対して,あまり影響を受けないことが確認。
逆火についても水素 30vol%混焼において確認されなかったでつ。

以上の結果より,逆火の発生や NOx,燃焼振動の著しい上昇を伴わずに運用できる目途がたったでつ。

(2) 水素 50vol%混焼の燃焼試験 は、更に水素混焼率を増加させるための施策として,図8に示すように,
燃焼器中央に配置されたパイロット火炎用の燃料ノズルをフラッシュバックのリスクを伴わない拡散燃焼方式とし,
そこから水素 100vol%を投入する方式を検討。




予混合ノズル(8本)からは水素 30vol%の燃料を投入して,燃焼器全体で合わせて 50vol%水素まで水素混焼率を増加させるでつ。
また,拡散燃焼部分での NOx 生成量の増加は,当該部に水を噴射することで抑制可能。
この燃焼器を試験体として,実圧燃焼試験を実施。

NOx は許容値以下で運用可能な範囲内であり,逆火の発生や燃焼振動の著しい上昇を伴わずに安定に運用できることを確認。
この試験で 50vol%水素混焼の運用が可能であることが確認されたことで,EU タクソノミーで設定されている 2030 年末までに建設が
認められたガス火力発電事業について CO2 排出量 270[g/kWh]を超えない目途がたったでつ。

水素が更に高濃度になると,前項のマルチノズルタイプの水素混焼燃焼器に採用される旋回流による燃料と空気の混合方式では,
芯部の低流速域で発生する逆火のリスクが更に高くなるでつ。
そこで旋回流を利用せず,より小さなスケールで空気と水素を混合できる混合方式が,逆火への耐性があると考えられるでつ。

水素専焼燃焼器は,大崎クールジェンに適用されている IGCC 用マルチクラスタ燃焼器をベースとして開発を進めているでつ。
中小型 H-25 ガスタービン向けに開発中の水素専焼用マルチクラスタ燃焼器1本を用いたフルスケールの実圧燃焼試験を実施。




試験では,実機運転を模擬した条件のもと,水素 100%専焼で,燃焼温度の低い状態から徐々に負荷を上昇させたでつ。
NOx 値は負荷上昇とともに徐々に増加するでつが,途中,燃焼振動レベルの急激な上昇や逆火の発生はなく,
定格負荷相当の燃焼温度に到達できたでつ。

引き続き,実機検証に向けて開発を進めるとともに,得られた知見,技術を大型ガスタービン向けマルチクラスタ燃焼器にも展開中。
1970 年代からコージェネレーション市場向けに水素リッチ燃料を扱う小型から中型のガスタービンを多く手掛けているでつ。

採用される拡散燃焼器(図 10)は,オフガス(製油プラント等で発生する排ガス)の燃料利用により幅広い水素含有割合(~90vol%)の
燃料に関する実績を有するとともに,水素利用国際クリーンエネルギーシステム技術研究開発(World Energy NET WORK(WE-NET))プロジェクトへの
参画の際に,水素専焼による燃焼試験にも成功しているでつ。




水素の大量輸送・貯蔵には課題があり,水素のバリューチェーンについては,パイプラインなどガスの大規模インフラが
利用可能な欧米での実用化が先行する可能性があるでつ。
翻って日本国内で水素社会を実現するためには,アンモニアの活用も有効な手段と考えられるでつ。

水素を運搬・貯蔵するためのキャリアの中で,アンモニアは液体水素やメチルシクロヘキサンに比べて体積あたりの水素密度が大きく,
水素を効率良く運搬・貯蔵できるでつ。
また,液化石油ガスなどの既存インフラの転用が可能であり,ハンドリングに優位な点があるでつ。

更に,カーボンフリーな燃料として直接燃焼することも可能であることから,発電設備へ早期に導入することにより,
将来のカーボンフリー燃料としての活用が期待されるでつ。

図 11 に示すアンモニアを利用したガスタービンシステムの開発に取り組んでるでつ。
カーボンフリー発電システムのラインアップを更に拡充するでつ。




アンモニア直接燃焼ガスタービンシステム は、 H-25 形ガスタービン/を対象に,ガスタービン発電の燃料とし
てアンモニアを専焼できる中小型ガスタービンシステムの開発に着手。

アンモニアの直接燃焼では,燃焼速度が天然ガスの主成分であるメタンの約 1/5 と遅いため,燃焼が不安定に
なりやすいことや,燃料中の窒素が燃焼により酸化することで大量に発生する窒素酸化物の課題があり,
NOx 排出量を低減する燃焼器の開発と高効率の脱硝装置を組み合わせたガスタービンシステムを構築し,
実用化を目指しているでつ。
燃焼器の開発では,拡散燃焼器をベースとしたリッチ・リーン二段燃焼方式の検討を進めているでつ(図 12)。




燃焼器の上流域で燃料アンモニアと空気(一次燃焼空気)を化学量論(当量比φ=1)以上の燃料過濃の状態で燃焼させた後
二次燃焼空気との急速混合により即座に希薄燃焼の状態に移行させて NOx の発生を抑えるでつ。

フルスケールの燃焼器1本を使用するアンモニアの燃焼試験装置(図 13)を用意し,試作燃焼器の燃焼安定性,NOx 排出量,
アンモニア燃料切替え時の特性などを試験で確認しながら,開発を進めているでつ。




過去,このような大出力ガスタービンにアンモニア直接燃焼を適用した例はなく,大規模な水素・アンモニアの需要を喚起して
カーボンフリーに貢献できると考えるでつ。

アンモニア分解サイクルガスタービンシステムは、中小型ガスタービンよりも燃焼ガス温度の高い大型ガスタービンでアンモニアを
燃焼させる際は,燃料由来の NOx が更に大量に発生すること,先述のリッチ・リーン二段燃焼方式では燃焼器の大型化や複雑化など
設計上の制約や技術課題が多いことを考慮する必要があるでつ。

大型ガスタービンではガスタービンの排熱を利用してアンモニアを水素と窒素に分解したものを開発済みの水素混焼用燃焼器,
又は,開発中の水素専焼燃焼器により燃焼させるシステムの検討を進めているでつ。

アンモニア分解ガスの燃焼では,アンモニア分解時に若干量残留するアンモニアの一部が燃焼器内でフューエル NOx として変換され,
燃焼器内で元々生成されるサーマル NOx に上乗せされて排出されるものと予想されるでつ。

そこで,NOx の排出規制値を満足するための残留アンモニアによる NOx 増加量を把握する目的で,天然ガスとアンモニア分解ガスの
混合燃料(燃料組成:水素 20vol%,窒素 6.7vol%,天然ガス 73.3vol%,微量のアンモニア)を 1650℃級の水素混焼用ガスタービン燃焼にて
混焼させる実圧燃焼試験を実施。

図 14 に,タービン入口温度 1650℃(定格条件)における燃料中のアンモニア濃度と排ガス中の NOx 濃度の関係を示すでつ。




アンモニア濃度が増加するとともに NOx 濃度が線形で増加する結果となり(図中●印),アンモニアの NOxへの転換率(図中 CR: Conversion ratio)は,
約 90%であったでつ。
また,逆火の発生や燃焼振動の著しい上昇を伴わずに安定に運用できることを確認。

本システムの実用化に向けて,引き続き,主要機器であるアンモニアの分解装置の検討,発電システムとの熱の授受やシステム全体の
運用性の検討を進めているでつ。

水素発電の実用化に向けて,今後,要素開発の結果をもとに実機ガスタービンを用いた実証を進めていくでつ。
ガスタービンの開発,設計,製造,実証をT地点にて実施。

基本設計の段階で各要素の検証試験を実施し,結果を詳細設計に反映,最終的に実機を用いた実証を行う
開発サイクルを同一工場内で実施することで,迅速かつ,信頼性の高い製品の実用化を進めてきたでつ。

水素ガスタービンの開発・実証に関連して,世界初の水素関連技術の実証設備である“高砂水素パーク”(図 15)を
T地点に整備し,2023 年から運用を開始するでつ。




既存の GTCC 実証設備を拠点に水素製造,貯蔵設備を追設することで,次世代水素製造技術から水素ガスタービンによる発電までの
一貫したプロセスの実証試験が可能。

同設備内の水素を利用して大型ガスタービン水素混焼の実証,また H-25 ガスタービンを用いた中小型ガスタービン水素専焼の実証を行うでつ。
2025 年には米国プロジェクトを含めた水素混焼(30vol%)の実用化を開始,更に大型ガスタービンは 2030 年の水素専焼を目指すでつ。
アンモニア焚きについても,同様に中小型 H-25 ガスタービンで実証を行い,実用化するでつ。

水素焚きガスタービンを通して国内外で水素の利活用が先行する地域での事業開発などに参画し,社外との協業を推進しながら
製品の実用化を目指しているでつ。
米国における水素焚きガスタービンプロジェクトを2件あるでつ。

一つは、 米国マクドノフ・アトキンソン発電所での水素燃料混焼実証プロジェクト。

2022 年6月に米国の電力会社ジョージア・パワー(Georgia Power)及び世界有数の独立した非営利エネルギー研究開発組織である
電力研究所とともに,図 16 に示すジョージア州のマクドノフ・アトキンソン発電所で, M501G 形天然ガス焚きガスタービンを使い,
部分負荷及び全負荷の両条件下において,水素と天然ガスの混合燃料による燃焼実証試験に成功。




今回の実証試験は,ジョージア・パワーにおける,未来のエネルギーグリッドを構築して運営発電施設全体の CO2 排出削減を
強化する取組みの一環として、協力により臨んだでつ。

高効率・大型GTCC発電設備では,世界で初めて行われた20vol%の水素混合燃料による燃焼実証であり,この種の試験としては
史上最大規模のものになるでつ。

20vol%の水素混合燃料を使うことで,天然ガス燃焼時に比べて,タービン入口温度・エミッション・メンテナンス間隔の影響を
及ぼさずに CO2排出量は約7%削減されるでつ。
実証試験は当社の DLN マルチノズル燃焼器が使用され,以下の項目を確認。

(1) ガスタービンの全負荷領域で水素混合比率 20vol%の運転を達成。
(2) 水素混焼により部分負荷で発生する一酸化炭素(CO)の排出量が低減。
これにより燃焼効率が改善して,エミッション規定を遵守しつつ運転できる最低負荷を 10%(絶対値)下げる効果を確認。
(3) 水素混合比率 20vol%の運転でも天然ガスの運転と同じ NOx レベルを維持できることを確認。
(4) 天然ガスと水素混合燃料の切替え時,特に水素を遮断する際にタービン入口温度の上昇なく安全に運用できる運転制御ロジックの
検証に成功。

このプロジェクトにおいてエンジニアリング,計画立案,水素混合燃焼装置・機器の提供,運転制御,試運転並びにリスク管理を担当。
本プロジェクトは,当社がこれまで培ってきた水素燃焼の経験に加え,100vol%水素専焼に向けた技術開発をたゆまず推進している成果の
結集であり,水素ガスタービンの実用化に向けた非常に大きな一歩となったでつ。

もう一つの 米国インターマウンテン GTCC 発電プロジェクトは、米国ユタ州のインターマウンテン電力が計画する水素を利用した
GTCC 発電プロジェクトにて 84 万 kW 級の M501JAC 形ガスタービン2基を中核とする GTCC 発電設備を受注。
2025年に 30vol%の水素混焼,2045 年までに水素専焼での発電が計画されているでつ。

本プロジェクトは,石炭火力発電所の設備更新により建設されるもので,水素混焼率 30vol%の GTCC への更新により,
最大で年間 460 万トンの CO2排出量削減に寄与できる見込み。

燃料の水素は,参画するユタ州内の再生可能エネルギー由来電力による先進的クリーンエネルギー貯蔵事業からの活用が
期待されているでつ。

この事業は図 17 に示すように,
①米国西海岸の安価な再エネ電力で水電解によりグリーン水素を製造。
②この地域に豊富に存在する地下岩塩空洞にそのグリーン水素を貯蔵。
③電力必要時に岩塩空洞よりグリーン水素を取り出し GTCC で発電。
発電された電力は,インターマウンテン発電所からロッキー山脈をまたいで,カリフォルニア州,及びユタ州に幅広く供給され,
この地域における水素のバリューチェーンを構築するものとなるでつ。



水素やアンモニアを利用した当社の発電用ガスタービンの開発・検証状況と,実用化へのスケジュールを中心にカーボンニュートラル達成に
向けた取組みを示したでつ。

水素・天然ガス混焼方式のガスタービンの燃焼器の開発に取り組み,30vol%の混焼条件においてガスタービンの運転が可能な目途がたったでつ。
引き続き,水素専焼方式の開発を進めると共に,実用化に向けて実機の実証に取組むでつ。

また,アンモニアを利用した直接燃焼ガスタービンシステムとアンモニア分解サイクルガスタービンシステムについても引き続き開発を進め,
カーボンフリー発電システムのラインアップを拡充するでつ。

CO2 削減に貢献できる水素・アンモニア焚き GTCC の開発・実用化を通して世界中のパートナーと協調し,グローバル社会全体の
カーボンニュートラル達成に向けて一層取組むでつ。

1700℃ガスタービンの実用化は…

2023-01-05 07:10:29 | ガスタービン
ガスタービンの入口温度も1600℃になってから13年が経過。
その間、新しいガスタービンは出てきてないでつなぁ~

逆に水素タービンへシフトしてる感じ。
そいとダウンサイジングだなぁ~
分散化と温暖化防止に力が入ってるでつ。

GEもシーメンスも大型より中小型に力を入れてる感じ。
10年以上もガスタービンの高温化がストップしてるのが
そりを物がったてるでつ。

その1700℃の要素技術も活かしていけないとこ…
その最大は、排ガス循環でつなぁ~

排ガス再循環システムは,大気から吸引する空気中に排ガスを混入し,作動流体の酸素濃度を
低減させるセミクローズド方式を採用。

排熱回収ボイラ (HRSG) の下流で分岐された排ガスは,空気と混合され,圧縮機へと導入。
再循環方式では燃焼により生成した NOx の循環により濃縮されることが懸念されるでつ。

例えば脱硝による除去がない、システムで再循環する排ガス量を 30 % とすれば,出口NOx は循環ガスを
完全に脱硝するシステムと比較して 1.5倍程度の濃度となるでつが、脱硝装置を HRSG に組み込む構成では,
HRSG 下流側で NOx は 2~5 ppm 程度に低減されるため,NOx の凝縮作用は問題とならないでつ。

定格 1700 ℃条件における再循環比率燃焼器入口・出口の酸素濃度は、ここで,EGR 率の定義は,
ガスタービン出口の総排ガス流量に対する再循環させる排ガス流量の比としているでつ。

再循環なし (EGR 率 0 %) で,燃焼器入口と出口の酸素濃度はそれぞれ 21 %vol,9 %vol であり,
燃焼反応により出口の酸素濃度は入口に対し 12 ポイント低下するでつ。

燃焼温度に対する消費酸素量は EGR 率に依らず概ね一定であるため,燃焼器入口と出口の酸素濃度の
差も略一定となるでつ。

NOx 低減の観点では高 EGR 時での低酸素濃度が好ましいが,壁面等からフィルム空気が供給される
実燃焼器では燃料と空気の不均一が残るため,燃焼効率の観点で出口酸素濃度にはある程度の余裕代を
確保する必要があるでつ。

燃焼器出口における混合程度を示す指標として,以下のパターンファクタを考えるでつ。
ここで,Tg,max, Tave, Ta はそれぞれ最高ガス温度,平均ガス温度,空気温度を示すでつ。

最高ガス温度の場所で酸素濃度が0 % となる出口の平均酸素濃度 x % は,パターンファクタの最大値を 0.25 と
仮定するとき,以下の式 2 より x = 3 %と計算されるでつ。

この酸素濃度となる排ガス EGR 率は図 6 より約 35 % であり,以下の検討では本条件を基準。
排ガス再循環時の酸素濃度の低下が燃焼性に及ぼす影響を層流予混合火炎について検討。

素反応のメカニズムは GRI Mechanism 3.0 (53 化学種,325 素反応式) [2],素反応解析は CANTERA [にて実施。
実機の圧力比を 32と想定し,燃焼器入口のガス温度は 618 ℃,EGR 率は 0 %と 35 % について検討。

酸素濃度は EGR 率に依存して変化するため,同一火炎温度となる等量比も EGR 率に依存するでつ。
例えば,火炎温度 1700 ℃での当量比は,EGR 率 0 %,35 % それぞれに対して 0.53 と 0.73 であり,
高 EGR 率で高い当量比となるでつ。

火炎温度は量論当量比付近でピークを示し,EGR 率 35 % では 300 ℃程度低くなるでつ。
同一当量比で比較すれば,EGR 付与により層流燃焼速度は 40 % 程度低減するでつが,
同一火炎温度 (例えば火炎温度 1700 ℃のφ = 0.53 @EGR 率 0 % と φ = 0.73 @EGR 率 35 %) で
比較すればその差は縮小するでつ。
一方で,圧力の上昇により層流燃焼速度は大きく低下し,大気圧下に対して 1/3 程度になっているでつ。

燃焼速度の圧力依存性は非常に高く,実機の燃焼性を評価するためには実機と同等の圧力とする
必要があるでつ。
また,実際の燃焼器中では予混合気の形成に寄与しないフィルム空気が含まれており,
その割合を 90 % とすれば,その当量比は0.9 の逆数倍となるでつ。
EGR 率 0 % では、 NO は 170 ppm 程度であるでつが,EGR 率 35 % では 50 ppm 程度となり,
排ガス再循環により大幅な NO 低減が期待できるでつ。

この技術を活かしたシステムを早く実現しないといけないけど最近は話題にも上がらないなぁ~
ガスタービンは、発電設備の主機としてまだまだ技術向上していかないといけないでつ。
21世紀になって立ち止まってしまうのは、勿体ないでつなぁ~

水素戦略、技術先行も調達コスト重荷

2022-12-20 07:10:29 | ガスタービン
次世代エネルギーの本命と目される水素で、活用の先頭を走っていたはずの日本が
いつの間にか周回遅れになる懸念が強まっているでつ。

液化水素の運搬船や燃料電池自動車などの実用化は先んじているが、運搬や生産に
関わる調達コストの高止まりが国内での普及の妨げになりかねないでつ。
鉄鋼や電力といった基幹産業の競争力にも影を落とすでつ。

11月16日、来日したオーストラリアのキング資源相が神戸港を訪れ、
液化水素運搬船「すいそふろんてぃあ」を視察したでつ。

世界で初めて完成させた運搬船で、日豪間で実証的な運用を始めているでつ。
2020年代半ばをメドに、より巨大な運搬船による実用化を目指しているでつ。

日本企業は電解槽や燃料電池、燃料タンク、輸送技術などの分野で強く、世界の水素市場に
サプライヤーとして参入するチャンスがあるでつ。
10月に日本でセミナーを開いた通り、古くから水素関連技術を磨いてきた日本企業に対する評価は高い。

日本の水素エネルギーへの取り組みは、ある時点までは世界のトップを走っていたでつ。
ガスから水素を取り出して発電する家庭用燃料電池をいち早く投入したほか、トヨタ自動車が14年に
世界初の量産型燃料電池車を発売。

国内には関連産業の集積が進んでいる。
ところが、先頭を走っていたはずの日本が周回遅れとなる懸念が強まっているでつ。
日本国内で利用する水素の調達コストの高さが、普及のアキレスけんとなるでつ。

150以上のグローバル企業で構成する「水素協議会」とまとめたリポートによると、
日本の水素調達コストは50年の時点で1キログラム2.85ドルとなる見通し。
米国の2.3倍に達し、欧州の1.65ドルや中国の1.85ドルと比べても割高な価格になっているでつ。

日本の調達コストが高いのはなぜか。現在、市場で流通する水素は大きく分けて化石燃料由来の
「ブルー水素」と再生エネから生成由来の「グリーン水素」に二分されるでつ。
脱炭素効果が高く、望ましいのはグリーン水素で、日本も国産化の取り組みを急ぐでつ。

国際再生可能エネルギー機関の分析では、日本は韓国と並び世界で最もグリーン水素の製造コストが高いでつ。
再生エネルギーの主力となる太陽光では日照時間が短く、風車の設置余地も限られているでつ。
インドや中国が広大な国土を生かし、安価な再生エネを生かしたグリーン水素の量産に取り組むのとは対照的。

グリーン水素をコスト面で自給できない場合、引き続き海外からの調達に依存するでつ。
日本の場合は再生エネコストが低い国のグリーン水素を輸入するか、天然ガスを採掘できる国から
作ったブルー水素を輸入する選択肢が現実的。

運搬コストの高さが新たな問題として浮上する。IRENAは50年時点で国際的に取引される水素のうち、
55%はパイプライン経由と予測。
日本と同じく水素の輸入超過が見込まれている欧州連合は、
再生エネのコストが低く、距離が近い北アフリカからパイプラインで自給できない分を
輸入する計画を立てるでつ。

一方、海に囲まれた日本は中東や東南アジアやオセアニア、米州大陸などで製造された水素を
運搬する場合、水素運搬船の活用やアンモニアに変換して運ぶ方法が想定。
パイプラインを使う欧州と船舶に頼る日本ではコスト競争力に差があるでつ。

運搬コストに加え、電力会社や商社が独自に確保を進めるブルー水素では世界的なエネルギー市況の
影響を受けるでつ。
天然ガス価格高騰の局面では、通常グリーン水素より安いブルー水素の価格が一時、
グリーン水素を上回ったでつ。
ブルー水素には環境非政府組織などから「確実な脱炭素に貢献しない」との批判もあるでつ。

もくろみ通りの収益を上げられず、価値を生まなくなる「座礁資産」になる可能性も指摘。
水素調達の高コスト体質を放置すれば、日本の製造業の競争力や電力料金などに跳ね返るでつ。
日本製鉄やJFEスチールは二酸化炭素排出の多い高炉から水素製鉄への転換を目指し、研究開発を進めるでつ。

サプライチェーン全体で炭素排出量を測定する「スコープ3」の開示が広がっており、
コストと共に排出量も資材調達の大きな要素になっているでつ。

水素の調達戦略で後れをとり続ければ、世界的な脱炭素転換の波に乗り遅れることになり、
日本の製造業の衰退につながりかねないでつ。

欧州連合や米国は補助金を投入して水素実用化に向けた取り組みを加速。
一方、日本はガソリン補助金など物価高対策を優先させており、水素活用を巡る政府の関与に
大きな違いがあるでつ。

再生エネ由来の水素の製造や貯蔵、流通、輸送のための投資を促進。
欧州委員会のフォンデアライエン委員長とエジプトのシシ大統領は11月、グリーン水素の製造・輸出で協力を
表明し共同で声明。

欧州は水素製造の段階から域内の民間企業の出資を広く呼び込むことでサプライチェーンの強化。
技術では日本にはなお一日の長があるでつ。

だが、現状が続けば量産で先行を許し、規模の勝負で欧米勢に敗れた風力発電用タービンの
二の舞いになるとの懸念は強いでつ。

水素調達コストの高さなどの日本の課題も最近急に出てきた話ではない。03年に策定されたエネルギー基本計画では
水素エネルギー社会の実現が盛り込まれ、産業界からは原発を活用した水素製造などが提唱。
しかし、11年の東京電力福島第1原子力発電所事故の後処理に追われている間、骨太の議論は進んでいないでつ。

政府の関与が深まらないことを見越し、エネルギー大手でもグリーン水素の実用化は30年ごろの時間軸と
静観の構えが目立つでつ。
産業振興とエネルギー安全保障の両面から、官民のスクラム体制を再構築することが欠かせないでつ。

燃焼時にCO2を排出せず、脱炭素社会では発電や製鉄などで有力な活用手法。
国際エネルギー機関は、2050年の水素消費量が5.28億トンと20年比6倍になると試算。
水素や派生物への投資額も50年までに10兆ドル規模に達するとの予測。

現在も石油精製や肥料用アンモニアの原料として使われているが、大半が化石燃料由来の「ブルー水素」で、
再生可能エネルギーを使って水を電気分解し製造する「グリーン水素」が今後主流になると見られているでつ。

海外では原子力発電所の余剰電力を使って水素を製造する計画も立ち上がっており、水素を色で分類せず、
CO2排出量をもって「クリーンな水素」と呼ぶ動きも広がりつつあるでつ。

水素社会への速度を速めていかないといけないでつ。

ガスタービンとディーゼルのハイブリット並列運転制御方法なり~

2022-12-07 07:10:29 | ガスタービン
垂下特性の異なる異種の発電装置を、それぞれの単独運転時の性能を損なうことなく、
安定的かつ高効率に並列運転するための制御方法。

負荷の増大に応じて定格周波数が低下する垂下特性が互いに異なる異種発電装置のエンジン(GT,DE)を、
それぞれの最適な垂下特性で単独運転しているときに、同一の駆動対象(L)を駆動する並列運転に移行させる際に、
所要負荷から一方の機種発電装置のエンジン(DE)の負荷を減算した負荷となるように他方の機種発電装置の
エンジン(GT)の負荷を決定し、前記他方の機種発電装置のエンジン(GT)の垂下特性を、前記一方の
機種発電装置のエンジン(DE)の垂下特性に合致するよう変更し、前記垂下特性変更時に、前記他方の機種発電装置の
エンジン(GT)を、その回転数(周波数)が維持されるように制御。

電気推進式の船舶においては、2台の原動機駆動発電機を設けて、通常(低速)航行時は1台の原動機を
用いて経済的な航行を行い、急加速時や高速航行時には2台の原動機を並列に運転することが知られているでつ。

これにより、船舶の航続距離性能と加速/速度性能の両立が図られる。より効率的な航行を行うためには、
異機種の原動機、例えば、ディーゼルエンジンとガスタービンエンジンを併用することも考えられるでつ。

また、各種電源設備では、常用運用される発電装置と非常時や緊急時に運用される発電装置を、構成するエンジンや
機関の種類により区別し、種類や特性の異なるもの同士の並列運用は一般には行われていないでつ。

しかし、常用運用されている装置の一部に不具合が発生したり、負荷変動が大きく、スタンバイ機による
ピークカット運用等が望まれる場合には、スタンバイ機も含め同一発電装置で同一垂下特性を持つよう、
事前に調整を行った発電装置による運用構成が一般的。

さらに、電源系統を構成する各種発電装置の任意な運転停止や、時間帯や周囲環境等で大きく変わる
自然エネルギー回収型の電源設備の場合には、電源系統側の回転数垂下特性も系統電源側のインピーダンスにも
常に変化が現れてくるでつ。

このような電源設備に対し、構成する発電装置の系統側電源の変化に応じ、系統側と並列運用する発電装置の
垂下特性を自由に変化させ、構成される発電装置間の特性に合わせて、最適に切換えを行う制御方法と
制御システムが必要とされてきているでつ。

このように、複数の発電装置間で並列運転を行う場合、発電機容量に応じ軽負荷から全負荷まで発電装置間の
負荷配分を均等に行うためには、両発電装置の周波数垂下特性つまり、負荷の増大に応じて回転数が低下する特性を
一致させる必要があることから、従来、異種の原動機を搭載する発電装置の場合には、優れた垂下特性を有する方、
つまり負荷の増大による回転数の低下が少ない方の原動機の垂下特性を独立運転時か並列運転時かにかかわらず、
常時垂下特性の劣る側の特性に調整した状態で運転し、垂下特性を変更することなく発電装置同士の並列または
解除を行っていたでつ。

このため、単独運転時に、原動機が本来有する性能を発揮させることができず、船舶の場合には効率的な航行の
妨げとなっていたでつ。

また、一般の電源設備の場合にも、並列運転運用での制約事項ともなっていたでつ。
なお、以下の説明において、回転速度を示す指標として回転数を用いるでつ。

さらに、上述のような多様な発電装置で構成される電源設備では、負荷変動や発電装置の運用状況に応じて
変化する電源構成に、予め適合したもののみの運転に制限を持たせていたでつ。

つまり、同一種類の発電装置に限定した組合せや、自立運転時の特性を犠牲にした、発電装置の中でも、
常に特性の劣る側に合わせた発電装置に統一した運用を基本。

そこで、本発明の目的は、垂下特性の異なる異種の発電装置を、それぞれの単独運転時の性能を
損なうことなく、安定的かつ高効率に並列運転するための制御方法および制御システムを
提供することにあるでつ。

さらに、変動する系統側発電装置の特性に応じた並列運転を開始したり、並列運転中に構成する
発電装置の組合せの変化による回転垂下特性変化にも、自由に対応した制御方法および制御システムを
提供することを目的とするでつ。

上記目的を達成するために、本発明に係る異種発電装置の並列運転制御方法または並列運転制御システムは、
負荷の増大に応じて定格回転数が低下する特性である垂下特性が互いに異なる複数の異種発電装置を、
それぞれの最適な垂下特性で単独運転しているときに、同一の駆動対象を駆動する並列運転に移行させる際の
運転制御方法であって、所要負荷から一方の機種の発電装置の負荷を減算した負荷となるように他方の機種の
発電装置の負荷を決定し、前記他方の機種の発電装置の垂下特性を、前記一方の機種の発電装置の垂下特性に
合致するよう変更し、前記垂下特性の移行時に、前記他方の機種の発電装置を、その回転数が維持されるように
制御するでつ。

この構成によれば、各発電装置がそれぞれの最適な垂下特性において単独で運転されている状態からでも、
負荷のアンバランスの発生を抑制しながら並列運転へ移行することが可能。
したがって、各発電装置の性能を損なうことなく、かつ安定的に、異種発電装置の並列運転を行うことができるでつ。

本発明の一実施形態において、各発電装置の回転数が一定となるようにフィードバック制御する際に、回転数の
時間微分値に基づいた微分制御を行うとともに、回転慣性力が大きい他方の機種の発電装置に対して、
負荷急変時に前記微分制御を抑制ないし停止することでつ。

この構成によれば、並列運転移行時および並列運転解除時の大きな負荷変動に対しても、発電装置間の負荷の
アンバランスを一層効果的に抑えることができるでつ。
例えば、前記一方の発電装置はディーゼルエンジンであり、他方の発電装置は慣性力が大きいガスタービンエンジン。

ここでは、発電装置として機関特性に大きく異なるディーゼルエンジンとガスタービンエンジンの例を挙げたでつが、
回転操作が行える風車、水車、さらには静止型の燃料電池発電装置、太陽光発電装置等にも適用。
さらに、自立運転が可能なあらゆる発電装置への適用が対象。

本発明の一実施形態において、並列運転を解除して単独運転に移行する際に、前記他方の発電装置の垂下特性を、
変更前の垂下特性に復帰させるでつ。

これにより、並列運転が必要な場合のみ垂下特性を変更した状態で運転し、並列運転が不要となり単独運転を
行う場合に、単独運転を行う発電装置を最適な条件で運転することができるでつ。

異種発電装置GT,DE間の並列運転を、負荷のバランスを保ちながら安定的に行うためには、垂下特性つまり
静的特性が一致しており、かつ垂下基点が一致していることが必要。

垂下特性が一致していれば、異種発電装置GT,DE間での負荷調整量が少なく、しかも負荷分担率が均一になるが、
垂下特性が一致していなければ、低負荷時に異種発電装置GT,DE間の負荷配分に著しいアンバランスが生じるでつ。

また、負荷が瞬時に減少した場合、垂下特性の小さいエンジン側(にモータリングが発生し、垂下特性の
大きいディーゼルエンジンDE側がこの分も負担することとなるでつ。

さらに、無負荷時と全負荷時の垂下特性が一致していても、垂下基点G0,D0が一致していなければ、
異種発電装置のエンジンGT,DE間で負荷にアンバランスが発生。

しかし、垂下特性およびその基点が一致していれば、負荷分担も均等に行われ、静的な負荷の
分担バランスは崩れないでつ。

まず、並列運転時の負荷分担が決定された状態で、異種発電装置のガスタービンエンジンGTおよび
ディーゼルエンジンDEが、起動指令によって起動され、各エンジンの単独運転が開始。

次いで、ガスタービンエンジンGT側の遮断器が閉じられて、ガスタービンエンジンGT側の発電機が
負荷Lに接続されるでつ。

次いで、並列運転のための同期検定が行われる。異種発電装置のエンジンGT,DE間で並列運転を行うためには、
常の並列運転同様に発電機電圧、周波数、発電機電圧の位相、の3点の同期条件が満たされていることが必要。

これらの同期検定条件が全て満たされていることが確認された後に、発電装置であるディーゼルエンジンDE側の
遮断器および発電装置間連絡遮断器が閉じられるでつ。

エンジン間連絡遮断器が閉じられて、それぞれ独立に運転されていた発電装置ガスタービンエンジンGTと
ディーゼルエンジンDEを並列運転に切り替える並列運転開始指令が出された場合に、以下に詳述する手順によって、
異種発電装置であるガスタービンエンジンGTの垂下特性を変更して、他方の発電装置のディーゼルエンジンDEの
垂下特性に合致させるでつ。
その後負荷平衡装置を作動させて、負荷平衡状態に移行するでつ。

垂下特性の変更時において、具体的な例として、ガスタービンエンジンGTの単独運転時の最適な運転条件から、
垂下特性と回転数指令値を同時に変更。

ガスタービンは燃費が悪いからディーゼルとの併用は有効。
ディーゼルは機動性や軽負荷でがデメリットだから、そこはガスタービンが受け持つでつ。
メリットデメリットが活かせるのがハイブリットのいいとこでつなぁ~

ドライ方式水素ガスタービンで窒素酸化物の排出量を大幅に削減

2022-11-14 07:10:29 | ガスタービン
神戸市ポートアイランドの水素CGS実証プラントで、ドライ方式燃焼器を用いた水素ガスタービンの
窒素酸化物排出量が大気汚染防止法の規制値の半分となる35ppm以下を達成したと発表。

さらに、水素および天然ガスの混合燃料に対して幅広い混合率で運転する技術を開発し、その実証運転に成功。
NEDOが本格的な水素サプライチェーンの構築に向けた研究開発などに取り組む「水素社会構築技術開発事業」の
一環として、同社は水素ガスタービンに関する技術開発に取り組んでいるでつ。

2020年には、水素ガスタービンの燃焼器にマイクロミックス燃焼技術を適用し、世界で初めてドライ方式で
水素専焼水素100%燃料運転をする技術実証試験に成功。

ウェット方式と比べ、発電効率を約1ポイント向上、NOx排出量も大気汚染防止法の
規制値70ppm:O2=16%換算値以下。

現在は、神戸市ポートアイランドの実証プラントで、ドライ方式水素燃焼器の改良に取り組んでいるでつ。
今回、水素ガスタービンのNOx排出量低減技術の確立に向け、2020年に開発したマイクロミックス燃焼技術を
適用したドライ方式燃焼器をさらに改良。

初期設計のマイクロミックスバーナーの燃料噴射孔形状を変更するとともに、同社の独自技術である
追いだきバーナーを併用し、NOx低減と水素および天然ガス混合燃料へ対応。

改良したドライ方式燃焼器は、神戸市ポートアイランドの実証プラントに搭載。
性能検証のため、運転試験を実施したところ、NOx排出量が無負荷から定格負荷の全ての運転範囲で、
大気汚染防止法の規制値の半分となる35ppm以下を達成。

NOx規制値を脱硝装置の設置なしにクリアできる地域をより拡大できるでつ。
水素および天然ガスの混合燃料に対しては、水素の混合率を20cal%(50vol%)まで低下させて運転でき、
水素混焼から専焼まで広範囲にわたった運転に対応。

今回の改良により、水素および天然ガス混合燃料への対応が困難という課題をクリアし、
混焼範囲を拡大した。これにより、ドライ方式水素ガスタービンのNOx排出量の低減と混焼範囲の
拡大に対する技術を確立。

今後、「マイクロミックス+追いだき燃焼器」の製品化に向けてさらに検証を進めていくでつ。
また、今回の開発成果を適用した水素ガスタービンによる熱電供給の実証を2022年度末までに実施。

水素タービンの実用化に開発は順調に進んでいでつ。

純水素のみを燃料に使用するガスタービンの稼働に成功したでつ。

2022-11-11 07:10:29 | ガスタービン
ノルウェーのスタヴァンゲル大学の研究チームが、100%水素でガスタービンを動かすことに成功。
ノルウェー南西部でマイクロガスプラントを運営してて、CO2排出量ゼロで発電することを目標に、
純水素をガスタービンの燃料として使用する方法の開発に取り組んでるでつ。

研究チームは、「私たちは、マイクロガスタービンでの水素燃焼の世界記録を樹立しました。
これまでに誰もこのレベルで実現することはできませんでした」と述べたでつ。

さらに、「水素でガスタービンを動作させると効率は多少落ちます。しかし、既にあるインフラを利用できることは大
きなメリットです。さらに、このエネルギー生産に伴うCO2の排出もありません」と述べたでつ。
この研究はガス燃料の流通だけでなく貯蔵に関するものでもあると強調。

今回の研究について、「第一に、既存のガスインフラで天然ガスではなく、水素を扱えるよう努力する必要があります。
第二に、エネルギー変換技術、つまりタービン技術そのもの。私たちはそこに重点的に取り組んできました。
燃料システムや燃焼室を技術面で適応させるために尽力しました」と、その道程を語ったでつ。

研究チームは引き続きガスプラントの限界について調査を進め、クリーンエネルギーをできるだけ多く生産するために、
どうすれば性能を向上させることができるかを探っていくでつ。

水素タービンの開発も世界的に急ピッチで進んでいるでつ。

材料は…

2022-11-03 07:10:29 | ガスタービン
ガスタービンと蒸気タービンを組み合わせたコンバインド・サイクル発電は、
化石燃料を使う発電設備中で最も高い効率を発揮。

効率改善の主体はガスタービンの高温化に依存してて、開発を進めてるでつ。
タービン入口ガス温度は上昇してるけど…
こりに耐ええる高温部品用材料の改良・開発が必須となってるでつ。




火力発電の高効率化は,発電機の駆動力部分の作動流体である蒸気の高温化・高圧化によって実現。
この蒸気条件の向上における主要な技術テーマに「高温構造材料の開発」があるでつ。
これは,構造材料が使用される環境が過酷な高温,高圧になるほどその構造材料を問題なく
使用できる期間が短くなるので,所定の制約条件の下で火力発電プラントの構造設計を
成立させるにはより優れた高温構造材料が必要になるでつ。

耐熱材料開発の歴史は、航空エンジンのタービン動翼用材料を中心につくられたでつ。
すなわち、ニッケル基超合金にアルミニウム、チタンを添加するとγ’相が析出して強度改善が進み、
真空溶解法の適用による活性元素の多量添加で高温強度が飛躍的に向上。

さらに一方向凝固合金や、単結晶合金が開発され、高温強度はいっそう向上しているでつ。
タービン動翼は最も重要な部品であり、動翼材の改良・開発はガスタービンの発展に大きく貢献。

クリープ強度、疲労強度が重要特性として要求され、製造面では鍛造性、鋳造性を兼備する必要。
Ni基超合金にAl、Tiなど添加し、母相のγ相(中にγ’相が析出した2相整合組織とすることで、
整合界面が変形転位の移動を妨げ、より高いクリープ強度を発揮。

タービン静翼材料は、熱疲労強度やクリープ強度が重要特性として要求。
製造面では、鋳造性に加え溶接性が必要で、コバルト基鋳造合金が多く用いられたでつ。
だけど、TITの上昇に伴うクリープ変形抑制の観点から、Ni基鋳造合金が使用される場合もあるでつ。

 Co基の「X-40」や、クロム量を増加した「FSX414」を使い、高温化に起因したクリープ変形対応のため、
Ni基鋳造合金の「GTD222」を開発・適用。

Co基合金として「X-45」および「ECY768」を使い、また、高温での強度を維持しつつ溶接性も兼備する「MGA2400」を
開発して本格適用。

一方、燃焼器用の材料にもクリープ強度と疲労強度が重要特性として要求されるでつ。
製造面からは板金加工性や溶接性が求められるでつ。

近年はNi基合金が主流で、「HastelloyX」が多く使用されているでつ。
高強度なNi基合金として「Ni-monicC263」を、高サイクル疲労強度と曲げ加工性の向上を
図った「Tomilloy」を開発し使用。

熱の法則で、やっぱり材料の開発は必須だなぁ~
安定して安心な材料が、ガスタービンには求められるでつ。


そういえば、もうすぐ講演会だなぁ~
Webだと参加しやすいけど、聴きたい講演はあっちこっち行くのは
同じだなぁ~