こんばんは
先程帰ってきました。
2日の超回復期間をおいて、とりあえず加圧トレーニングをしようと思っているところです。
さて、本日で僕の31歳は終了します。明日から32歳です・・・orz
32歳になった最初の日（誕生日）ですが、予想されるのは
朝起きて→7時に出勤→病棟回診＋食事→外来→CPC→夕食→カンファレンス→一日終了
32歳の誕生日はなにもなさそうですねｗ
http://blog.with2.net/link.php?602868
さて、いつも誕生日ごとに「Mission statement」（参考：7つの習慣）を更新するようにしていましたが、最近は忙しくてそれを行うこともできませんでした。
週末バックアップですが、時間をみて「Mission statement」を立て直してみようと思っています。
あと、1時間で31歳ともお別れか・・・・と、しみじみ思いますｗ
では、また。
こんにちは
先程までいろいろトレーニングをしていました。新規導入したものは「加圧トレーニング」。
昔、札幌にいたころ職場の人（救命士さん）に
「先生は普通にトレーニングしても肉（筋肉）は付かないだろうから、加圧トレーニングでもしてみてはいかがですか？僕くらいになるともうあまり効果ないみたいですけど、先生なら著効するのではないですか？」
と言われていたのを思い出して、ちょっとトレーナーさんのところに行き、話を聞いて買ってみました。
そもそも事の始まりは、たまたまYシャツの仕立てをやってもらうことになり出かけたのですけど
「胸囲89、腹囲72、腰回り91、丈80…」
…思ったよりも均整取れているな～
学生時代の67kgから53kgまで落ちて、最近一気に60kg近くまで戻してきたから、気になっていたのですけど…
よし、ここはもう一度本格的にトレーニングをしてみようかな…
そう思い、トレーナーさんがいる売り場へ行き、説明を聞いた後に購入。
説明を受け、説明書きを読んでいると「成長ホルモン」を多量に分泌させることが、加圧トレーニングの効果のようですがそこでふと思ったこと
１、末端肥大症などの疾患との違いは何か？
まぁ、これは腫瘍性疾患と異なり、ピークが15分後に来たあとは自然と常時の状況まで低下するので大丈夫ということのようですね。
２、子供が使用したらどうなるのだろうか？
成長期の子供がこれを使用したら…背が伸びたりするのかしら？
説明する側は僕を医師だとは思わないでしょうから（自分でも20代の恰好で街中に行っていると思いました）、事細かく説明してくださいましたが…さすがにそんな質問できませんしねぇ。
というわけで、加圧トレーニングののちにクーリングダウンを兼ねて5kmほど走りに行き、少し追加トレーニングとして「五輪書」を読みながら腹筋する予定です。（すでにプロテインは服用終了）
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勉強も遊びも、自分自身を高めるあらゆることも大好きです。
ということで、また後ほど。
もうひとつ記事を書きます。
今年のノーベル化学賞受賞者の二人（米パデュー大特別教授の根岸英一氏と、北海道大名誉教授の鈴木章氏）が同様のことをテレビでおっしゃっていたと思うのですが、日本の一番の財産は「人」であり、「知識」だと思います。
日本人は農耕民族であることもあるのでしょうけど、勤勉で我慢強い民族だと思います。
そのことも念頭に・・・
過去の「全員が一定レベルを同じようにできるようになる教育」も僕は必要だと思います。しかし、将来的には「個々に合わせた、個々人の能力を引き出す教育」が必要だと思っています。
僕はハワード・ガードナー氏の「多重知能理論」が好きで、個人的に解釈を変えて昔Blogに書きました。
アンフェタミンの多重知能理論とハワード・ガードナー氏の多重知能理論はまったく異なる考えですが、僕の考え方は簡潔に書けば「全ての人の才能の総量は同じである。様々な能力があり、その才能の割り振りが異なるのみ」というものです。
教育に関して、少しだけ持論を展開しますと・・・過去…戦後の日本の繁栄は間違いなく「日本の教育、日本人の勤勉さ」のたまものだと思っています。
日本の教育は「１＋１＝■」と全員が答えるようにする教育です。これは「A+B=10」のA,Bを求める欧米のやり方とはまた異なると思います。
過去の日本の教育は1つの答えを全員が求め、導き出す。この全体が同じものを出せるということは・・・おそらく日本の大量生産、日本の高度経済成長を支えるものになったのではないかと思います。
ただ、僕はこの教育が「将来の日本」にどのような意義をもたらすかというと、あまり意味はないのではないかと思っています。
情報化社会という「新しい時代」に入り、「考えること」がより重要になったからです。
僕は本当の話ですけど、高校2年の秋までは「全国偏差値 32」とかをたたき出していました。それでもそれなりに自信を持っていたのは、今の日本の教育システムは「パターンを考えればよいものが多かったから」です。考えることは好きだったので、時間をかけて公式から導き出す…というようなことは好きだったのですけど、そんな時間はなかったですからね。
この「パターン化」で対応できるものは「コンピューター」の時代、「情報化産業」の時代においてどれほどの意味を持つのだろうと思っています。
コンピューターと「パターン化可能」なものを人が競っても勝てるわけがありません。
しかし、100通りのパターンがあり、その最速のもので答えを導き出すことができたとしても、新たなパターンを作り出すことはできない。
だからこそ、教育の質を変えなくてはならない。
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そう思っています。
今までの教育は重要です。基礎がなければ応用はない。それは間違いのない事実です。しかし、時代の変革に合わせて教育も変えていかなくては、日本の未来はないだろうと思っています。
僕も変わりものですので、話半分で読んでいただければ幸いです。
明日もまた記事を書くと思います。もしかすると、学園祭から帰ったら記事を書くかもｗ
では、また。
P.S
ついでに評価表に関しても教育に関しては改革するべきだと思っています
おまけで・・・
こんにちは
一昨日から昨日朝にかけて、まさに24時間 No stopの嵐のような時間が過ぎて行きました。
僕が昨日帰ったのは朝6時半でしたが（出勤して23時間30分後）、後輩は昨日が当直でしたのでそのまま当直業務に入りました。
流石に（倒れないか＋病棟の患者さんのバックアップに関して）心配になったので、3時間ほど寝た後10時半くらいに家を出て病棟に行き、その後はブランチ（というよりはランチですね12時過ぎだし）＋床屋に行きました。
今日はとりあえず、学園祭があるので少し落ち着いたところで、覘いてこようかと思っています。 いろいろと動きだす前に、今日の記事です。先週書きましたことに関して、二つの記事が出ておりましたのでご紹介します。
まずは勤務医のグループの声明です
厚労省の医師不足調査は「誤った認識与える」―医師ユニオン声明
医療介護ＣＢニュース 10月7日(木)18時0分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101007-00000007-cbn-soci
勤務医でつくる全国医師ユニオンは10月7日、厚生労働省が9月下旬に発表した「病院等における必要医師数実態調査の概要」について声明を出し、「初めて現場の実態を調査したという点で一定の評価はできるが、大きく誤った認識を国民に与える可能性が高い」との見解を示した。
同調査は、医師不足の実態を明らかにしようと、全国の病院と分娩取り扱い診療所の計1万262施設を対象に、必要医師数や勤務形態などを調べたもの。
声明では、同調査の手法が「各医療機関の意識調査」で、「経営的視点も含めた主観的調査にすぎない」と指摘。また、地域によっては医師不足で医療機関が廃院になっており、「病院が存在しない地域の必要医師数が0人となってしまう」など、調査の不備があるとしている。
さらに同調査の最大の問題点として、「現在の低い診療報酬や医師の労働基準法違反を前提とした調査になっていること」を挙げ、「様々な医療問題を解決する上でのあるべき医師数と病院経営上可能な医師の求人とは全く別のもの」として、当直を課している全医療機関で、交代制勤務を導入した場合の医師数を調べるべきとの見解を示している。
また、約2万4000人の医師不足という必要医師数の調査結果については、OECD(経済協力開発機構)加盟国の人口1000人当たりの医師数が平均3.1人なのに対し、日本は2.0人との現状を示し、「OECD並みの医師数にするためには、最低でも現状の1.5倍の13万人の医師が必要」で、すべての医療機関が対象ではない今回の調査で得られた結果について、「数字が一人歩きすることを危惧する」としている。
こうした調査の問題点を踏まえて声明では、「関係省庁には、本来あるべき医師数を明らかにし、医療再生へ向けた医師増員と公的医療費・研究費・教育費の増額を求める」としている。
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一方、日本医師会（一部の開業医のためのグループ）の発表です
「問題は医師偏在」と改めて強調―必要医師数調査受け日医
医療介護ＣＢニュース 10月6日(水)22時17分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101006-00000014-cbn-soci
日本医師会は10月6日、厚生労働省が実施した必要医師数の実態調査結果を受けて、医師不足と偏在解消に向けての日医の見解を発表した。見解では、これまでの既存医学部の定員増によって、今後必要な医師数は徐々に充足されるため、医学部を新設するという「拙速な対応」は避けるべきとの認識を示した上で、「むしろ問題は医師の偏在にある」と改めて強調している。同日記者会見した中川俊男副会長は、現在執行部で地域間・診療科間の偏在解消策を検討しており、「今年中か、遅くとも今年度中に(提言する)」と述べた。
見解では、厚労省の調査結果と2008年に日医が行った調査結果を基に、「マクロで見れば現状の1.1倍以上の医師数が必要とされている」ものの、地域間・診療科間の偏在はより深刻だと指摘している。
一方、近年の医学部入学定員数について、07年度から10年度にかけて1221人増加しており、「新設大医学部の定員数を100人と仮定すると、約12大学分に相当する」と指摘。さらに、▽今後医師数が年1%増加する▽今後10年間の医学部定員が今年度(8846人)と同水準である―と仮定して人口推計を加味すると、20年には人口1000人当たり医師数が現状の1.2倍に当たる2.6人になるとの推計を示した。
見解ではまた、医学部新設に反対する姿勢を改めて強調。病院を経営しているところが主体となって医学部を新設すれば、それらの病院への医師供給は充足されるが、「地域の医師不足、ましてや医師偏在が解消されるわけではない」と指摘した。
さらに、医師養成数の増加が文部科学省主導で行われていることに強い危惧を表明し、「厚労省主導により、あるべき医療を踏まえて検討を進めるべき」と主張している。
中川副会長は、細川律夫厚生労働相が1日の記者会見で、医学部の新設について「文部科学省の所管でもある」などと述べ、具体策に言及しなかったことについて、「医師不足、医師偏在は厚労省の重要な課題だ。文科省の所管だからという表現はいかがなものか」と問題視した。
一方、必要医師数については「変化するので、継続的に見直すべきだ」と述べた上で、「既存医学部の定員数を調整するのは可能だと思うが、医学部を新設して、その医学部をやめてもらうのはまず無理だ」と強調した。
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はっきり言えば、僕は亀田総合病院の副院長の小松先生がおっしゃっていたように、日本医師会というグループは日本の医療をみていないと思いますので、大きな改革や解散の方が望ましいと思います。
先日、小松先生の話を聞いたときに「日本医師会は批判精神の欠如と経済的利益を優先する政策のため、日本の医療崩壊に無為無策だった」という話が出ました。
現在も、医師数が増えることに関して「危機感」の方が強いのではないかと思っています。
以前、札幌の街中で食事中に
「これ以上医師数が増えたら、競争が激しくなって歯科医師のようにあぶれる医師が出てくる」
という話を聞きました。
一部の開業医さんにはこのような危機感もあるのかもしれませんが、本来は医師の利益ではなくて「国民、患者」サイドから必要な医師数を決めるべきであり、現在の医療状況で安全な医療を提供するのはこんな極まりないのです。
http://blog.with2.net/link.php?602868
僕は現在の医師数に関して、増加させるのは困難ではありますが、必要不可欠であると思っております。
本当は勤務医がこれほどむちゃくちゃな環境で働く必要がなくなり、開業しなくてもよい状況になれば、日本医師会の一部の方々が考えるような危機的状況はなくなるのではないかと考えています。
それでは、もう一個くらい記事を書いて、学園祭を覘きに行きます
さて、もう一つだけ。
MoonさんのコメントにATLLの話がありましたが、いよいよHTLV-1の感染予防対策が本格化してきたみたいですね。
このBlogや「前のBlog」でそんなことを書いたりもしてきましたが、僕が書いたのは関係ないとは思いつつも、自分が必要だと思っていたことが実現すると・・患者さんのためにも家族のためにも嬉しいですね。
HTLV－1感染予防対策が本格化
医療介護ＣＢニュース 10月1日(金)16時31分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101001-00000009-cbn-soci
成人T細胞白血病(ATL)などの原因となるウイルス「HTLV-1」対策で、菅直人首相が全国一律の妊婦の抗体検査を年度内に行う方針を打ち出したのを踏まえ、厚生労働省は、母子感染予防のための保健指導マニュアルの改訂作業を進めている。新たに発足した政府の特命チームも、年内に総合対策を取りまとめるとしており、HTLV-1感染予防に向けた動きが本格化している。
現在のマニュアルは1994年に作成。医療従事者ら向けの指針として、ATLなど関連症の基礎知識や抗体検査の方法のほか、検査時の注意点、乳幼児期の栄養管理などをまとめたものだ。妊婦の抗体検査については「プライバシーの侵害やキャリアを不安に陥れるなどの社会的問題を生み、適切な対策の実行に極めて重大な障害となる危険性がある」と記載。検査実施の判断は「地域のHTLV-1抗体保有率が参考になる」とし、全国一律の実施は考えられていない。
厚労省母子保健課によると、マニュアル改訂は、全国一律の方針を踏まえ、こうした点の見直しがポイントとなる。省内の研究班では、感染率の高い地域と低い地域の実地調査も行っており、調査結果は検査の実施体制や患者・キャリアらの支援体制などに反映される予定だ。
抗体検査の方法なども、最新の知見に基づき変更する。 改訂マニュアルは来年4月の公表に向けて作業を進めているが、首相の方針通り、全国一律の妊婦の抗体検査が年度内にスタートした場合、同課は「部分的にでも公表を早めるなど、研究班と対応を検討したい」としている。
HTLV-1ウイルスの感染者は、全国で約110万人と推計される。九州・沖縄地方に多く分布することから「風土病」と認識されてきたが、近年は関東や中部地方で増加。人口流動に伴ってキャリアの分布は拡散しており、全国的な対策が必要になっている。
感染経路は、母子感染が6割以上を占め、性感染が2割程度とされる。母子感染の多くは、母乳哺育の制限で効果的に食い止められるため、妊婦への対策が重要となる。
ATLは年間1000人に1人の割合で発症。現時点で有効な治療法はなく、発症後の死亡率は高い。歩行障害や排尿障害などを引き起こす関連脊髄症(HAM)は、年間3万人に1人の割合で発症するとされる。2008年度に難病に指定された。
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
実際のところ、HTLV-1に関連した受診は増えています。
家族がATLLを発症した。自分もウイルスを持っているのではないか心配である・・って。 逆に調べたらHTLV-1ウイルスに感染していたから、どうしましょう…という受診。
僕は未来の子供たちのためにも、保因者の方のためにも、将来発症した時のことを考えれば「知らない」よりは「知っていたほうがよい」のでは…とは思っています。 しかし、これは確かに不安を無駄に与える因子にはなるかもしれません。
HTLV-1でたとえ話をするよりも、他のものでたとえ話を作ってみようかと思います。
SAHで知人がなくなったという理由で、脳動脈瘤が心配になり脳ドックを受けようかという方がいました。むかし、一緒に働いていた方ですけどね。この方には簡単にこう伝えました。
「健康成人の3～5％くらいに脳動脈瘤があるといわれています。ですから調べてみるのは構わないのですが・・・。脳動脈瘤は1cmを超えると年間に破裂する可能性は1％くらいと言われてます。1cm以下ならば1％以下であるといわれています。しかし、破裂しないとは言えないです。1cm以上であれば手術して予防することもあると思いますが、1cm以下ならばそれは行われないでしょう。あとは考え方次第です」
1cm以下だから大丈夫とも言えないのに、不安でどうしようもなくなるなら受けないほうがいいのではないか…と言いました。
見つけないほうがよいものもあるので、僕はこの時は脳ドックに症状もないのに受診するのは反対でした。
しかし、HTLV-1に関しては健康被害が未来の子供たちにも広がるのです。
であれば、僕はもし陽性だった人には、きちんと説明したうえで対応する。そして感染拡大（未来への）を防ぐ。
http://blog.with2.net/link.php?602868
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それは重要でないかと思うのです。
先程、Moonさんが「血液内科医」が足りないといわれていたのは、この件ですね。たぶん、人手が足りないので、陽性の方は近医で「sIL-2R」の測定を依頼すると思いますよ。上昇したらすぐに紹介してくださいって。
そうでなかったら他の患者さん達の診療は不可能だと思います。
それでは、また。
さて、続けます
医師不足に関しての調査がこのように出ました。
＜医師不足＞分娩医の不足深刻 現状の１．１５倍必要－－厚労省調査 毎日新聞 9月30日(木)8時10分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100930-00000004-maiall-soci
厚生労働省は２９日、全国の病院と分娩（ぶんべん）を扱う診療所を対象に実施した「必要医師数実態調査」の結果を正式に発表した。特に不足が深刻な分娩を扱う医師は１１２４人足りず、現在の１・１５倍が必要と判明した。全体（不足数約２万４０００人）でみても、都市部さえ充足しておらず、医師不足が深刻な実態が改めて裏付けられた。
回答した施設で分娩を取り扱う医師は７３１２人。各施設が機能維持に必要とした医師数の合計は８４３６人で、１０００人以上不足していた。
◇医師充足地域ゼロ
全診療科合計で、現在の医師数に対する必要医師数の倍率を都道府県別でみると、最も低い東京でも１・０８倍で、医師が足りている地域はない。診療科別でも、１倍以下の科はなかった。
求人を出している施設に理由を聞いたところ「入院や外来患者が多く、医師の負担軽減のため」が２８％で最も多く、「退職医師の補充」が１８％で続く。一方、不足しているのに求人していない施設の理由は、「求人しても確保が見込めない」が３０％、「経営的理由」が２０％に達し、医師確保の困難さが浮き彫りになった。
厚労省は「今後の医師の養成数は文部科学省と検討する。地域や診療科の偏りの是正については、臨床研修や専門医研修の地域や病院ごとの定員調整といった対応を検討したい」と話している。【佐々木洋】
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さて、この文章を読むだけで「医師は不足しています」という結論にしかならないです。実際に偏在も何も…足りていない。
そしてよくよく考えたらもっと足りないでしょう…と思ってしまいました。
それは・・・
医師：２万４０００人不足 地域の偏り鮮明 厚労省調査
http://mainichi.jp/select/science/news/20100929k0000m040145000c.html?inb=yt
全国の医療機関で実際に働く医師数が計約１６万７０００人なのに対し、医療機関側はさらに計約２万４０００人が必要と考えていることが２８日、厚生労働省が初めて行った「必要医師数実態調査」で分かった。現在の１．１４倍の人数が必要で、医師不足の深刻な実態が改めて浮き彫りになった。地域による偏りがあることも分かった。
厚労省は昨年度の補正予算で各都道府県に５０億円の「地域医療再生基金」を設置し、医師の配置を促す方針。文部科学省が検討している、医学部新設の容認に向けた議論にも拍車がかかりそうだ。
都道府県別で、現在の医師数に対する倍率が最も高かったのは岩手の１．４倍で、次いで青森１．３２倍、山梨１．２９倍。逆に低いのは東京（１．０８倍）、大阪（１．０９倍）、埼玉・神奈川（１．１倍）と大都市圏が中心だった。
分娩（ぶんべん）を扱う医師は山梨（１．５９倍）、高知（１．５５倍）、青森（１．３４倍）が高かったのに対し、長崎（１．０倍）、熊本（１．０４倍）、新潟・福岡・宮崎（１．０５倍）は低い。診療科別ではリハビリ科１．２９倍、救急科１．２８倍、産科１．２４倍の順だった。 各医療機関が回答した医師不足の背景は「求める診療科医師の絶対数が地域で少ない」３８％、「大学の医師派遣機能が低下」２０％、「勤務条件と医師の希望との不一致」１４％。
調査は全国の病院８６８３施設と、分娩を扱う診療所１５７９施設の計１万２６２施設が対象。計８６９８施設が６月１日時点で回答した（回答率８５％）。
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そもそも医者がいない…ところはどうするのだろう？
どういう質問形式だったかはわからないですけど、現在の医師数に対する倍率・・・なんですかね？ それとも求人倍率なんでしょうか？いや、求人倍率にはなりえない。だって、求人よりも医師が少ないのだから・・・ｗ
そうすると・・いまある診療科でどのくらい不足していますか…という質問なのだろうか？
たぶん、新たに「○○科」を立ち上げたい…となれば、結構な人数が必要になると思うのですが・・・。
そうすると、もしかするとはるかに多くの医師数が必要なのかもしれません。
あと、これらの資料を読んでいると、医師数に小数点が出てくるのですが…どういう計算なんでしょうね？
http://www.mhlw.go.jp/bunya/iryou/other/iryou01.html
http://www.mhlw.go.jp/bunya/iryou/other/dl/14.pdf
http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000000ssez-img/2r9852000000ssgg.pdf
読んでいると、やはり「現員の医師数」に対して「必要な医師数」であって、その倍率だから現時点で行っていない診療科に関しては評価していないのかなぁ・・・。
いずれにせよ、「受け入れ不能」を無くしたいのであれば「現在○○科」を有していない病院が新たに診療科を創設するくらいでないといけないと思う。
何故なら、このやり方では「現在行っている病院が、現在の病床数で診療が行える医師数」であって、受け入れられなければ受け入れないということに変わりはないから。
今でも無理しています。無理しすぎな状況から、ちょっと無理しているかな…位にできる人数がその程度の医師数。
ついでに言うならギリギリの数でしょうね。
患者数が一定であれば、医師数を増やしすぎれば病院は儲けなくなるから（集客力が変わらないなら、医師数はギリギリがよいですからね。経営者側から見れば）。
そういう意味では本当はsakuraさんがコメントに書かれているように、患者の立場から見た評価が必要だと思います。
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僕はこの発表を鵜呑みにしてはいけないと思います。
さらっと目を通しただけなのに（約5分）、もう穴がかなりありそうなんですもの。
ということで、これからの医師不足対策に期待します。
こんにちは
昨日は当直でした。
外来自体は特に大きな患者さんもおらず、電話対応など＋主治医対応などでおわりました。 本当は主治医対応ではないほうがよいのでしょうけど、主治医の先生から言われましたし・・・はい。
で、病棟内で動きのある患者さん（多臓器不全）のリカバーに全力を挙げている状況でした。
人工呼吸器を使用すれば・・・（これ以上悪化したら使用する方向で調整中）回り回って、クリアできる可能性もあるけれども…きっかけの敗血症＋αが改善するか否かがカギです。
時間を稼ぐことで抗癌剤の副作用からは離脱してきますので、その時間を稼ぎたいのですが・・・今はぎりぎりの状況ですね。
逆転のトライを決めるチャンスはある（なければ、挿管もしませんけど）と思って、虎視眈々とそれを狙っていますが…
昨日はほぼそちらの患者さんの集中治療（シリンジポンプ5台付けてます）に時間をかけました。今日はいくつかの条件を付け、どれかが崩れたらすぐに連絡が入るようになっています。
休みとは思っていません。
ただ、どうしても当直室では寝られないため、多少でも休める自宅に引き返したところです。
さて、話を変えますが最近尖閣諸島の関係で中国に関する話が上がっています。
正直、国というのは「利権団体」のようなものだと思っています。国民の権利を代表する・・。
ですから、利権団体同士ぶつかることはあるのでしょう。ですから、互いに牽制し合い、何らかの発言をするのは良いと思っています。
しかし、「中国に住む人」を悪し様に言う必要はないと思っています。
北朝鮮でも同様です。
北朝鮮や中華人民共和国という国の思想や体制に関して賛成する気は全くありませんが、そこに住む人は一生懸命に生きている人たちで、例えば・・・国が違うから北朝鮮に住む人はどうなってもよい・・・とか考えるのはいかがなものかと思っています。
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ある体制からの情報操作で、評価というものはかなり異なってくると思います。
なんでこんな記事を書いたかというと、たまたまYahooの記事を読んでいたら「やつらは人ではない。悪魔だ」というようなコメントが目に入り、持論を少し展開しただけです。
お互いに持っている情報が異なる以上、評価や考え方に違いが出るのは当然のこと。自分たちがもつ考えの反対の考えがあってもおかしくはないと思います。
自分たちがもっている情報が正しいかどうか分かりませんしね。 しかし、その考えをお互いに知り・・Mix upしてより良い考え方、共存する方向へ行くのは本来は正しいと思います。
ただ、中国政府がそのような考え方を持っているかは知りませんが・・・。
それ以前に唯一の正しい何かというのはあるのかなぁ・・・。
ということで、新しい記事を書きます。
では、また。
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