住友商事は、米シェールオイル開発事業の不振で、平成２７年３月期連結決算で当初見込んだ利益予想の９割超を吹き飛ばす損失を計上した。採掘の成否や世界的な需要に大きく左右される商社のエネルギー、資源ビジネスの危うさを浮き彫りにした。
住友商事は２４年９月に米テキサス州でシェールオイルの開発事業に着手し、採掘事業を進めてきたが、わずか２年で一部地域からの撤退を決めた。２９日の記者会見で中村邦晴社長は「見方が甘かったかと言われれば、その通り」と無念をにじませ、エネルギー開発の難しさを明かす。
住商は、資産に占めるエネルギー、資源ビジネス分の比率を現在の１５％から１９年度に２０％に引き上げる目標を掲げている。
他の大手商社も三菱商事がカナダ、三井物産が米テキサス州、ペンシルベニア州でシェールオイルやガスの事業をそれぞれ手掛けている。事業リスクはあるものの「原発停止の続く日本国内ではエネルギー需要は大きい」（商社幹部）ためだ。
中村社長は「全体の資産とのバランスでエネルギーや資源のビジネスを決めていく」と慎重に事業を進めていくことを強調するが、優良な案件や開発パートナーを獲得する商社間の競争は激しさを増しており、立て直しが順調にいくかは不透明だ。
