93才の介護ダイアリー、共済病院のナースたちは皆さん、平均点が高い､患者は安心できる！

*今回の共済病院の入院もボクにとっては大きな学習の機会となったが、退院前日の認知度評価では28点となった、前回の9月の退院の際のリハビリ度の綜合合評価が95点であったからほぼ変わらない、入院後のマヒ発症を含め､脳梗塞は４回発症したことになるが、後遺症はホトンド即日に回復した、４回目の入院後に発症した右手首のマヒがいく分残っている程度、退院後4日目の今日もパソコンの操作にはまだ速度が足りないが、間に合う程度にはなった、

＊4日目に個室に移動してから、記憶に無い､ナースから､ヤノさん、LINDAが心配してるわよ、と､言われてビックリした、ボクのブログが読まれている､と、後でわかった、今年は3回目の入院だから読む人が多少は増えた、共感してくれている？愛は普遍化される出来事なのだ、みなさん､30才代の方が増えているのかも？

＊個室から見える煙突の美しさは凄絶である、東京共済病院は昔の海軍病院のあとであり、広大な公園地帯の中にある、江戸時代は別所と呼ばれていた、いまでもその面影を想像できる、煙突は風景ではなく、光景である、

*共済病院のナースたちは皆さん平均点が高い、人手がスクないのに豊かに見える、動作の訓練がシッカリ出来ているからだ、患者は安心する、

 

 ＊今日は嫁にさくら苑まで送り迎えをしてもらった、息子が今日はまだダメだといっていたが、嫁が送りますから、と言ってくれた、そのおかげで、昼の食事介護を一人で無事終えた､退院後2回目だが、ボクが来たことは認識したようである、おいしい、というと”ウン”と､答えが返ってきた､変わらない彼女に出合えてシアワセである、金曜日の夜、後頭部を9針縫ったとは信じられない、頭は麻酔できない、痛ーい、と叫んだのが記憶にのこっている、まだ、抜糸がある、去年、今年と一生分の入院を背負った感じ、

 

ロシア原油生産11月空前の増産、1130万バレル、ロシア減産基準はこの水準,OPEC合意は夢？

*減産合意は出来ないことを約束したようなものだ、サウジでさえ、国家財政は赤字だ、減産は出来ないハズだ、

［モスクワ　２日　ロイター］　-　ロシア・エネルギー省のモロツォブ副大臣は２日、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）との間で今週合意した原油減産について、ロシアは約３０年ぶりの高水準となった今年１１月の生産高を減産の起算点とする考えを示した。

　記者会見で副大臣は「１１月の生産のピークは日量１１２３万１０００バレル」とし「われわれの全ての合意はこの数値を基に形成されていることは明確だ」と述べた。副大臣によると、現状のままで推移すれば１２月のロシアの生産高は日量１１３０万バレルに増えると見込まれるという。

　今週まとまったロシアとＯＰＥＣの２００１年以来１５年ぶりとなる減産合意では各国ごとの具体的な減産目標が設定され、ほぼ全てのＯＰＥＣ加盟国が今年１０月の生産高を基準に生産を削減することに同意した。ロシアは、原油価格下支えに向けた他の産油国との合意の一部として、１７年の前半にかけて最大で日量３０万バレルの減産を徐々に実施すると約束した。

　ロシアのノバク・エネルギー相は１日、記者団に対して、１１ー１２月の生産水準を起算点に使う方針だと語った。アゼルバイジャンやカザフスタン、メキシコ、オマーン、バーレーン、その他ＯＰＥＣ非加盟国も減産合意に参加する可能性があるとし、その際にはロシアと同等の日量３０万バレルの減産を各国に期待すると述べた。

　ロシア・エネルギー省が２日公表したデータによると、同国の１１月の原油生産は平均で旧ソ連時代以来の高水準となる日量１１２１万バレル。１０月と比べて日量で１万バレル増えた。これはロシアとＯＰＥＣがアルジェリアの首都アルジェで会合を開き、生産制限で予備的に合意する前の８月と比べて日量で５０万バレル多い。

　１１月はロシアの産油大手ルクオイル<LKOH.MM>とスルグトネフチガスが生産量を増やす一方、ロスネフチ<ROSN.MM>やガスプロムネフチ<SIBN.MM>、両社の合弁企業であるスラブネフチの生産は落ち込んだ。ルクオイルのフェダン副社長は記者団に対し「最も大事なことは、われわれは（ロシア全体として）さらに日量２０万バレルの増産を計画しているということだ。つまり、（減産分の３０万バレルと合わせると）５０万バレルが市場には出回らなくなる」と語った。　

　原油価格の値下がりにもかかわらず、ロスネフチやガスプロムネフチ、ルクオイルは今年に入って新規の油田を立ち上げ、掘削も増やしてきた。

　ノバク・エネルギー相は全ての企業が減産に参加すると述べており、詳細は今月１０日にもモスクワで開かれるＯＰＥＣ加盟国と非加盟国の協議に向けて、来週終わりごろには最終決定されると見込まれる。

　これについて、ルクオイルのフェダン副社長は、厳しい気候の下で生産量を減らすのは技術的に困難だとして、ロシアの減産は来年の第２・四半期からになるだろうと語った。

　ルクオイルがどのように減産に貢献するのかと問われたフェダン副社長は「合意期間中は利益率の低い油田を止めることになるだろう」とした上で「市場が再びバランスするには１年あれば十分だ。バランスすれば、（われわれは）再稼動できる」と述べた。

　

トランプ次期大統領ノ蔡英文総統との電話会談の内容、衝撃的、米中関係激変のリスクUP？

＊此の会談は、トランプ次期大統領の言行不一致の見本？

アメリカの次期大統領ドナルド・トランプ氏は12月2日、正式な外交関係がない台湾の蔡英文総統との電話会談を行った。アメリカ大統領や次期大統領が台湾の総統と会談するのは、1979年にアメリカが台湾と断交して以来、30年以上の歴史で初めてのことだ。

トランプの政権移行作業チームが発表した電話会談の内容によると、蔡総統はトランプ氏の勝利を祝福し、2人は「台湾とアメリカの間には緊密な経済的、政治的、安全保障関係がある」ことについて話した。

今回の電話会談は、その会話がアメリカとその最も重要な世界規模の貿易相手国である中国との30年に及ぶ関係を揺るがす可能性がある。*中国ノ反応はまだ、ない、

アメリカと国際社会のほとんどは、台湾に対して主権があるという中国の主張を認めている。しかし台湾には自国の選出による政府、憲法、軍隊があり、自らを独立国家とみなしている人たちもいる。

トランプ氏の会談は中国を激怒させ、そしてトランプ氏の就任前にアメリカと中国との関係を損なう可能性がある。

ホワイトハウスのアメリカ国家安全保障会議（NSC）の元アジア担当イヴァン・メデイロス氏は2日午後、フィナンシャル・タイムズに「中国の指導部はこの問題を、歴史的な均衡を破る挑発だという見方をしている」と語った。

「それが故意か偶発的かに関係なく、この会談はトランプ氏の戦略的意図に対する中国の見方をネガティブなものへと根本的に変えるだろう。 このような動きによって、トランプ氏は米中関係に不信と戦略的競争を促す長期的な土台を築いている」

冨士フィルム、華潤集団と提携、傘下の華潤医療へは、10月の上場の際に1％出資、

＊10月に傘下企業の華潤医薬集団に出資したが親会社との提携で、関係領域を拡大する、冨士フィルムの全製品の販売を検討する？

富士フイルムHDは中国の国有複合企業大手の華潤集団と提携し、漢方薬市場に参入する。華潤集団は傘下に病院やビール会社などを抱え、漢方薬にも強い。医薬品需要が伸びている中国のほか、日本などでも漢方薬の販売増を目指す。

　華潤集団は冷え症を改善する漢方薬などを製造、販売している。有効成分を抽出したり、微細に加工して人体に吸収させやすくしたりできる富士フイルムの技術を活用し、従来より効果を高めた漢方薬などを共同で開発する。中国国内で販売するほか、日本やアジアといった他市場でも販売していく計画だ。

　富士フイルムの医薬品や医療機器は中国で販売するために認可が必要なことから、華潤集団が認可取得の手続きなどで協力する。富士フイルムはグループでインフルエンザやリウマチなどの医薬品を手がける。認可が得られれば華潤集団は傘下の病院に導入するなどで拡販に取り組む。

　認可が不要なサプリメントについては華潤集団が中国国内に持つ流通網を使い、来夏までに中国で販売する。

＊中国政府系のコングロマリット、中国国務院直属の華潤集団、中国大陸と香港で小売り（華潤万家、蘇果などスーパー）、ビール（雪花ビール）、飲料、食品、繊維製造、不動産投資を手掛ける。

　富士フイルムは10月、華潤集団傘下の華潤医薬集団に株式の約１％にあたる約110億円を出資した。華潤集団本体と提携することで薬だけでなく、医療機器や再生医療など幅広い分野へ進出する、

富士フイルムは10/13日、中国の国有複合大手企業である華潤集団傘下の医薬品会社、華潤医薬集団に出資すると発表した。華潤医薬の普通株式８億2000万香港ドル（約110億円）を取得する契約を締結した。

　華潤医薬は香港証券取引所での新規株式公開（ＩＰＯ）を計画、20億ドル（約2070億円）規模の資金を調達するとみられている。富士フイルムはこの上場のタイミングに合わせて株式を取得する。

　華潤医薬は中国国内でバイオ医薬品や漢方薬などの医薬品を手掛けている。医薬品卸大手を傘下に抱え、強固な流通基盤が強み。富士フイルムによれば、４万1000カ所以上の病院へ医薬品を直売しているという。

　富士フイルムは内視鏡などの医療診断システムサービスなどを中心に中国でヘルスケアビジネスを展開。15年度の中国での売上高は2807億円と前年度比2.2％伸びている。同社は今回の出資を機に「医薬品やサプリメント、再生医療、医療機器などのヘルスケア部門での中国ビジネスの拡大を検討したい」としている。*日経

永谷園、英フリーズドライの企業、産業革新機構(4割出資）と共同買収、海外展開は遅れている

＊一昔前ノ買収金額はは年間売り上のせいぜい1割とか2割であった、

永谷園ホールディングス（ＨＤ）は２日、英国でフリーズドライ食品の製造・販売を手がける食品会社を約150億円で買収すると発表した。９日に予定する買収後、発行済み株式の40％を産業革新機構に譲渡する。出資が4割、共同買収に近い、人口減少などの構造的な問題を背景に国内市場は縮小傾向にある。人口増が期待できる海外市場の比率を高め企業の持続的な成長を進める狙いがある。

　子会社化するのは英ブルームコ社。傘下に主に業務用のフリーズドライのイチゴなどを製造・販売するチョウサー・フーズ・グループを持つ。永谷園は国内で培ったフリーズドライ加工技術を海外でもいかしていく考えだ。ブルームコの2015年12月期の連結売上高は約160億円。＊純利益はは10億円、

　永谷園ＨＤの海外売上高は、数十億円にとどまっているとみられ、英会社の子会社化を契機に海外売上高比率を高める狙いがある。

メガネノ愛眼、河北省に5店舗出店、中国ノ5年後売り上、3割増の2億円、やや遅れ気味

株価推移 198前日比-2（-1.00%）

眼鏡専門店の愛眼は、中国で地方部を開拓する。これまで北京市や天津市など大都市に店舗を展開してきたが、河北省での出店を始める。日本企業や現地企業など競合が多い都市部を離れ、地方で事業を拡大する。中国での年間売上高を５年後をめどに、３割増の２億円に引き上げる。

　河北省で５年以内に５店舗を設ける。中心価格帯は9000円で、レンズ代込みの分かりやすい価格設定やパソコン用などの機能性眼鏡を現地住民にアピールする。

　愛眼は1994年に中国に初出店し、都市部に17店舗を持つ。足元では「ＪＩＮＳ」など日系チェーンや現地企業などとの競争が激化し、売り上げが伸び悩んでいた。

イオンフィナンシャルサービスが、ミャンマーで無担保の教育ローンサービス開始、

＊元来､イオンは消費者ローンでは10年以上の実績があって教育ローンもその融資実績の一環として考えられる、ことさら無担保を強調するワケでは無いであろう、

【ヤンゴン＝松井基一】イオングループのイオンフィナンシャルサービスが、ミャンマーで初めてという無担保の教育ローンサービスを始めた。学生や成人がパソコン教室、語学学校などに通う資金を融資する。ミャンマー事業は現在、家電の購入などに使う消費者向けローンが中心だが、教育分野を新たな柱に育てる。来年以降、年間数千人程度の利用を見込む。

　現地法人のイオンマイクロファイナンスミャンマー（ヤンゴン市）を通じて新サービスを提供する。期間は６～12カ月で金利は年率25～30％程度。ミャンマーでは外資企業の進出や民間企業の増加で実践的な職業教育への関心が高まっている。ただ、銀行などからの融資には原則、担保が必要で、無担保ローンの需要は大きいと判断した。

　イオンマイクロファイナンスの拠点のほか、提携関係にあるパソコン教室運営大手、ナレッジ・マネジメント・アンド・デディケーション（ＫＭＤ）などでも申し込みを受け付ける。

　イオンフィナンシャルサービスは13年、ミャンマーで日系で初めて個人向けクレジットサービスを開始した。普及が始まったスマートフォン（スマホ）などの購入時のローンの引き合いが多く、利用者数は毎月１万人程度とみられる。

　ミャンマーでは中間層の勃興で個人向けクレジットサービスの成長が有望視されており、韓国やカンボジアの金融機関なども参入している。

ホンダ、中国新車市場,1~11月、販売台数でトヨタを抜いた、小型ＳＵＶ「ヴェゼル、同「ＸＲ―Ｖ雅牽引

*年初､2，３月頃からホンダ車の伸びが異常に高く30％を越えることが多く、トヨタの1桁あるいはマイナスとは対照的であった､今年は通年でも上回ると思っていた、

＊suvノデザイン、設計は中国人ノ技術者をベースに進行しているなどの記事を読んではいたが､ソレは各社も同じであろうと思っていた、中国人に愛好される､微妙なチガイを持っていると考えるしかないであろう、

【広州＝中村裕】ホンダは２日、中国での11月の新車販売台数（小売台数）が前年同月比39.5％増の12万6713台だったと発表した。人気の多目的スポーツ車（ＳＵＶ）が引き続き好調で、９カ月連続で２ケタの増加となった。１～11月の累計販売で初めてトヨタ自動車を抜き、好調を印象付けた。トヨタの11月販売は、６％増の11万1100台だった。

　ホンダの11月販売は、小型車に対する減税政策を追い風に、人気のＳＵＶがけん引し、売れ筋の目安となる月販１万台を、５車種が上回った。

　最も売れたのは、小型ＳＵＶ「ヴェゼル」で45％増の１万7485台。２位も小型ＳＵＶ「ＸＲ―Ｖ」で、42％増の１万7454台と大きく伸びた。１～11月の累計販売は前年同期比28.3％増の111万4822台。すでに15年の通年実績を上回り、同10％増の110万300台だったトヨタを抜いた。

　年末を迎え、日系メーカー間の中国市場を巡る争いが激しさを増しており、日産自動車を含むホンダ、トヨタの主要３社の年間販売首位争いの行方が混沌としてきた。

　一方、マツダの11月販売も好調で、36.7％増の３万203台。１～11月の累計販売は19％増の25万60台となり、16年の目標販売台数である24万台を、１カ月前倒しで達成した

11車種中、マツダアクセラ最高評点、国交省の対歩行者自動ブレーキ試験、

スバル インプレッサやトヨタ プリウスなど11車種の評価でアクセラがトップ！

国土交通省と独立行政法人自動車事故対策機構（NASVA）は、日本で初となる対歩行者自動ブレーキの評価を開始。今回、対歩行者自動ブレーキ試験など複数の試験により評価した11車種（スズキ：イグニス、スバル：インプレッサ、フォレスター、レヴォーグ/WRX、レガシィ、トヨタ：クラウンアスリート/クラウン ロイヤル/クラウン マジェスタ、プリウス、レクサス：GS/GS F、RX、ホンダ：フリード/フリード＋、マツダ：アクセラ）全てが予防安全性能の総合評価で最高ランクASV++（71点満点中46点超）を獲得。その中で最高得点を獲得したのは70.5点（71点満点）のマツダ アクセラとなった。