■「店広げすぎた」空白の10年
「これまでは店を広げることにエネルギーを費やしてきたが、量よりも質になる」。4日、都内で記者会見したオンワードの保元道宣社長は大規模な構造改革に乗り出す理由について、沈痛な面持ちでこう述べた。百貨店を主力に出店拡大を続けてきたが、百貨店の客層が「高齢化し、20～30代の若者のシェアが低い」とした。
オンワードは国内を主力に 全世界で約3000店の小売店舗を抱える。保元社長は閉鎖数は「中長期ではそうなる」と述べ、 閉鎖店舗数が600店に上ることを認めた。「23区」「組曲」など主要ブランドは残す一方、低採算ブランドは廃止を検討する。対象地域は地方が中心となる見通しだが、店舗が複数ある都心部も対象になる。「（閉鎖は）2020、21年以降も続く」（保元社長）という。
閉鎖店舗の従業員は、ネット通販などのデジタル部門やオーダースーツ店への配置転換などで対応する。20年2月期に約250億円の特別損失を計上し、連結最終損益が245億円の赤字（前期は49億円の黒字）になる見通しだ。
最終赤字への転落は09年2月期以来、11年ぶりになる。当時は「リーマン・ショック」によるアパレル不況の嵐が吹き荒れ、百貨店市場は1割縮小した。代わりに「ユニクロ」や「H&M」といったカジュアルブランドが台頭。オンワードは主力の婦人服ブランド「23区」のてこ入れに失敗し、アパレル業界では「百貨店向けビジネスだけでは、もはや成り立たない」とされた。
