無策の安倍内閣は原発停止が重大な問題であるかのように偽っているが、
言う迄もなく真っ赤な嘘である。電気料金の引き下げが迫り、
利権勢力と癒着してその利害代弁を行う連中の嘘は既に見抜かれている。
我が国のエネルギー効率は先進国として凡庸なものに過ぎない。
その理由は、需要サイドでいくら省エネに努力しても
大型発電所で無駄にエネルギーを捨てているからである。
エネルギー転換部門（つまり発電）で省エネを進めることが
我が国の輸入燃料を大幅カットする最善の策である。
しかし電力利権勢力としては日本経済にはプラスでも
自らの利益にならない徹底的な省エネは絶対に避けなければならない。
（だから消費者を口先で騙してオール電化を導入させるのである）
そういした利権勢力の策動に対抗する手段は、
「太陽電池で自家発電する」「電気を冷暖房・熱供給に使わない」ことだ。
だから太陽光発電の固定価格買取制度はメガソーラーを排除して自家消費を優遇すべきであるし、
コージェネと需要側での省エネを促す政策を推進しなければならない。
積水ハウスは断熱リフォーム事業で前期比７割増を目指すと言う。
輸入エネルギーをカットして投資増・実質所得増加を実現できるのだから、
無駄の塊である原子力が停止している今こそ、省エネ投資による成長を実現する好機である。
▽ 日本は大型発電所で大量の熱を無駄に捨てており、効率化の余地は大きい
原油安の今こそ、省エネ投資を進めて日本経済を下支えすべきである。
「最近、急激に進化しているのが「地中熱」だ。
開発の際のリードタイムが10年はかかる不便な「地熱発電」とは違い、
立地の制約が極めて少ない上に、ランニングコストが低い特徴を持つ。
発電ではなく自然由来の熱利用なので大幅なエネルギー効率改善も可能だ」
「岩手県のメーカーが開発した地中熱システムは、
当地の事例で光熱費を半分以上カットするという驚くべき優秀さを示し、
前年比で56％増という凄まじい勢いで売れているそうだ」
「地中熱は冷房でも暖房でも威力を発揮するので
風力発電の拡大余地が相対的に少ない西日本では大変な朗報だ」
「輸入燃料は大幅にカットすることができるし
国内での投資も増えて内需を力強く支えることが期待できる。
確実に投資が増える電力自由化より経済効果が高いかもしれない」
と当ウェブログは書いた。
地中熱は初期コストが大きいが、最近は断熱でも新製品が出ている。
特に寒冷地では投資対効果が大きい。
↓ 参考
サンポットの地中熱システムが光熱費を半分以上カット、販売急増 － ネガワット取引と併用すれば効果倍増
http://blog.goo.ne.jp/fleury1929/e/a7a03b2507c0112d07882e02284c1fac
地中熱で４割以上の大幅省エネ、ビルの熱融通でも４割省エネ － 原発停止で投資増・経済成長は確実
http://blog.goo.ne.jp/fleury1929/e/d12c722e3eaf9563ceb892613dba7e49
材料コスト40分の1の新型ＬＥＤ開発に成功、シリコン製で明るさ３倍 － 東大の大津教授と川添研究員ら
http://blog.goo.ne.jp/fleury1929/e/e91c24558a796f9fd82715f62999e3e2
▽ 省エネ関連産業には、兆円規模の成長余地があり農業分野よりポテンシャルがある
ジオパワーシステム、海外・首都圏で地中熱利用の冷暖房拡販（日本経済新聞）
http://www.nikkei.com/article/DGXLZO79439390X01C14A1LC0000/
以前紹介したサンポッドは地下水を利用するシステムだが、
こちらは地下水がなくとも利用できるので拡大余地が大きい。
より一層のコスト低下と、政策面ではネガワット取引とのリンケージを期待したい。
長野の自治体、地中熱利用の冷暖房導入に補助（日本経済新聞）
http://www.nikkei.com/article/DGXLZO83668320V20C15A2L31000/
こちらの日経報道では、地中熱の成長余地の大きい内陸部で
インセンティブや普及促進制度が整ってきつつある現状を捉えている。
長野ばかりではなく、特に首都圏・京都・札幌において
地中熱の導入はメリットが大きい。
安心安全・半永久的に使える点で原子力より遥かに勝っている。
一方、スカイツリーで導入しているヒートポンプ式の地中熱であれば
西日本で威力を発揮する。地域特性に合わせて賢く使える、日本に合った技術だ。
積水ハウス、床壊さず設置できる断熱材 ４度温かく（日本経済新聞）
http://www.nikkei.com/article/DGXLZO83627550U5A220C1TI0000/
イニシャルコストの大きい地中熱以外にも、断熱関連でも新製品が出ている。
積水ハウスの断熱材は既存の住宅・施設に使える点で非常に優秀だ。
省エネ窓と併せて活用すれば相当のコスト削減ができるであろう。
ヒートショックよりも寧ろ暖房コストの削減効果の方が重要である。
化石燃料の消費量を削減できるばかりか、
エアコンのランニングコストも低下させることができる。
言う迄もなく真っ赤な嘘である。電気料金の引き下げが迫り、
利権勢力と癒着してその利害代弁を行う連中の嘘は既に見抜かれている。
我が国のエネルギー効率は先進国として凡庸なものに過ぎない。
その理由は、需要サイドでいくら省エネに努力しても
大型発電所で無駄にエネルギーを捨てているからである。
エネルギー転換部門（つまり発電）で省エネを進めることが
我が国の輸入燃料を大幅カットする最善の策である。
しかし電力利権勢力としては日本経済にはプラスでも
自らの利益にならない徹底的な省エネは絶対に避けなければならない。
（だから消費者を口先で騙してオール電化を導入させるのである）
そういした利権勢力の策動に対抗する手段は、
「太陽電池で自家発電する」「電気を冷暖房・熱供給に使わない」ことだ。
だから太陽光発電の固定価格買取制度はメガソーラーを排除して自家消費を優遇すべきであるし、
コージェネと需要側での省エネを促す政策を推進しなければならない。
積水ハウスは断熱リフォーム事業で前期比７割増を目指すと言う。
輸入エネルギーをカットして投資増・実質所得増加を実現できるのだから、
無駄の塊である原子力が停止している今こそ、省エネ投資による成長を実現する好機である。
▽ 日本は大型発電所で大量の熱を無駄に捨てており、効率化の余地は大きい
 | 『エネルギーを選びなおす』（小澤祥司，岩波書店） |
原油安の今こそ、省エネ投資を進めて日本経済を下支えすべきである。
「最近、急激に進化しているのが「地中熱」だ。
開発の際のリードタイムが10年はかかる不便な「地熱発電」とは違い、
立地の制約が極めて少ない上に、ランニングコストが低い特徴を持つ。
発電ではなく自然由来の熱利用なので大幅なエネルギー効率改善も可能だ」
「岩手県のメーカーが開発した地中熱システムは、
当地の事例で光熱費を半分以上カットするという驚くべき優秀さを示し、
前年比で56％増という凄まじい勢いで売れているそうだ」
「地中熱は冷房でも暖房でも威力を発揮するので
風力発電の拡大余地が相対的に少ない西日本では大変な朗報だ」
「輸入燃料は大幅にカットすることができるし
国内での投資も増えて内需を力強く支えることが期待できる。
確実に投資が増える電力自由化より経済効果が高いかもしれない」
と当ウェブログは書いた。
地中熱は初期コストが大きいが、最近は断熱でも新製品が出ている。
特に寒冷地では投資対効果が大きい。
↓ 参考
サンポットの地中熱システムが光熱費を半分以上カット、販売急増 － ネガワット取引と併用すれば効果倍増
http://blog.goo.ne.jp/fleury1929/e/a7a03b2507c0112d07882e02284c1fac
地中熱で４割以上の大幅省エネ、ビルの熱融通でも４割省エネ － 原発停止で投資増・経済成長は確実
http://blog.goo.ne.jp/fleury1929/e/d12c722e3eaf9563ceb892613dba7e49
材料コスト40分の1の新型ＬＥＤ開発に成功、シリコン製で明るさ３倍 － 東大の大津教授と川添研究員ら
http://blog.goo.ne.jp/fleury1929/e/e91c24558a796f9fd82715f62999e3e2
▽ 省エネ関連産業には、兆円規模の成長余地があり農業分野よりポテンシャルがある
 | 『原発を終わらせる』（石橋克彦，岩波書店） |
ジオパワーシステム、海外・首都圏で地中熱利用の冷暖房拡販（日本経済新聞）
http://www.nikkei.com/article/DGXLZO79439390X01C14A1LC0000/
”地中熱を利用した冷暖房システムの製造販売を手掛けるジオパワーシステム（山口県美祢市）は海外と首都圏で拡販に乗り出す。米国でカリフォルニア州を中心に施工の提携工務店を増やし、台湾にも進出する。2020年の東京五輪などで需要が見込まれる首都圏では営業担当を増員する。14年７月期に８億円だった売上高を３年後に６～７割増やす計画だ。
同社の「ＧＥＯパワーシステム」は深さ５メートル程度の地中の温度が夏は比…〔以下略〕”
以前紹介したサンポッドは地下水を利用するシステムだが、
こちらは地下水がなくとも利用できるので拡大余地が大きい。
より一層のコスト低下と、政策面ではネガワット取引とのリンケージを期待したい。
長野の自治体、地中熱利用の冷暖房導入に補助（日本経済新聞）
http://www.nikkei.com/article/DGXLZO83668320V20C15A2L31000/
”大町市と岡谷市は４月に、長野県の自治体で初めて地中熱を利用した冷暖房施設を導入した家庭に補助金を支給する。諏訪市は地中熱を有効活用できる地域が分かる地図を作る。地中の温度を一定に保つのに有効な地下水が豊富だったり、地中熱が高く暖房に使いやすかったりする地域の特長を生かし、通年で温度が一定の地中熱利用を自治体が促す動きが広がってきた。
地中熱冷暖房施設は、年間を通じてセ氏15度前後に保たれている地… 〔以下略〕”
こちらの日経報道では、地中熱の成長余地の大きい内陸部で
インセンティブや普及促進制度が整ってきつつある現状を捉えている。
長野ばかりではなく、特に首都圏・京都・札幌において
地中熱の導入はメリットが大きい。
安心安全・半永久的に使える点で原子力より遥かに勝っている。
一方、スカイツリーで導入しているヒートポンプ式の地中熱であれば
西日本で威力を発揮する。地域特性に合わせて賢く使える、日本に合った技術だ。
積水ハウス、床壊さず設置できる断熱材 ４度温かく（日本経済新聞）
http://www.nikkei.com/article/DGXLZO83627550U5A220C1TI0000/
”積水ハウスは床に簡単に取り付けられる断熱材を開発した。床部分を取り壊す必要なく床の温度を約４度高められる。冬場には温度の低い脱衣所や廊下に出ると体調が急変する「ヒートショック」と呼ばれる問題も起きており、その予防につながるという。同社は2016年１月期に断熱関連のリフォーム事業の売上高を前期比７割増の130億円に引き上げる計画だ。
積水ハウスが開発したのは「床下ヒートカバー」。今春から本格的に供…〔以下略〕”
イニシャルコストの大きい地中熱以外にも、断熱関連でも新製品が出ている。
積水ハウスの断熱材は既存の住宅・施設に使える点で非常に優秀だ。
省エネ窓と併せて活用すれば相当のコスト削減ができるであろう。
ヒートショックよりも寧ろ暖房コストの削減効果の方が重要である。
化石燃料の消費量を削減できるばかりか、
エアコンのランニングコストも低下させることができる。
