東京裁判史観の虚妄を打ち砕き誇りある日本を取り戻そう！
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する
嘘も百回言えば真実となる
( ヨーゼフ・ゲッベルス )
A lie told once remains a lie but a lie told a thousand times becomes the truth
( Joseph Goebbels )
まず明らかなのは、プロパガンダ番組「真相はかうだ」に見られる通り、ＧＨＱはＷＧＩＰにのっとり、ラジオ放送を日本人を自虐史観に導くための洗脳装置として利用したということである。その施策を遂行するためのこと細かな放送内容指示のためにも、将来に亘り、ラジオ放送局は一団体独占の方が好ましいと当初は考えられていたのだ。
◆ＧＨＱ占領からＮＨＫ設立に至る経緯に隠されたもの
『ＮＨＫ亡国論』
（ 西村幸祐、ベストセラーズ (2014/9/26)、p28 ）
終戦からＮＨＫ誕生までの経緯は、やはり『ＧＨＱの日本洗脳』に詳しい。現時点で、同著に比肩するＧＨＱ研究書は存在しないと思われるので、その本文からの引用を主に、若干の詳細補足を行いながら、時系列で箇条書き整理することをお許しいただきたい。当時のＮＨＫは、ラジオ放送局である。当然、まだテレビはない。
●昭和２０年（１９４５）９月 ＧＨＱ、東京・内幸町にあったＮ
ＨＫの放送会館ビルを接収。その４階にＣＩＥが陣取る。ＮＨＫに
対して、番組内容のみならず、アナウンサーのしゃべり方からニュ
ース報道、教養番組のつくり方まで、細かく指示を出したという。
●同年１２月９日 「真相はかうだ」放送開始。反軍国主義を刷り
込むためのプロパガンダを放送する。制作を命令したダイク局長は、
「日本国民自身にも、軍国主義支配を許し、あるいは積極的に支持
したという“共同の責任”があることを示す」と覚書を残している。
ちなみにこれは、「軍事的に戦争に参加していない一般国民の責任
は問えない」とする国際法に明らかに違反する。
「真相はかうだ」は、純然たるＮＨＫ制作であるかのように偽装さ
れていた。後にＧＨＱ指導のもとの宣伝番組であることがわかり、
ＮＨＫに対して抗議が殺到したという。
●同年１２月１１日 ＧＨＱ内部組織であるＣＣＳ（民間通信局）
から「日本放送協会の再組織」の覚書（「ハンナー・メモ」）が出
され、ＮＨＫは、独占的にラジオ放送を行うべく関係と調整を図る
よう指示を受ける。
●昭和２１年（１９４６）１月 ハンナー・メモに基づきＮＨＫと
国民代表者がその管理・運営に発言権を持つ公共機関「放送委員会」
を社内に結成。独占的放送局成立のためのアリバイともいえる組織
で、メンバーはＣＩＥの意向をもって選出。
●同年１０月 ＣＣＳが、日本国憲法の公布を契機に「放送法規の
見直し」を行うよう、日本政府に指示を出す。
●昭和２２年（１９４７）６月 臨時法令審議委員会、「日本放送
協会法案」を作成。会長・副会長の任免、聴取料額、聴取規約など
の認可権をすべて逓信省（当時の郵便・通信の管轄省）大臣が握る
とした。聴取料とは、ラジオ放送受信設備設置許可免許の発行に
基づき徴収される料金であり、現在の放送受信料とは異なる。
●同年７月 逓信省、「放送事業法案」を作成。社団法人日本放送
協会に代えて、政府が全額出資する公法人を設立し、ラジオ放送を
独占するというもの。ＣＣＳが、一部の人間が出資する社団法人の
放送独占は好ましくないとして、前述「日本放送協会法案」に難色
を示したため。あくまでその目的は放送の一団体独占にあったこと
がわかる。
●同年８月 ＣＣＳが「日本の放送に関する政策の実施」文書（「
ハウギ文書」）を作成。社団法人日本放送協会を組織変更したうえ
でのラジオ独占、ラジオ以外の放送の民営許可、行政府から独立し
た放送の規則・監督機関（委員会）の設立などを骨子とした「放送
基本法」制定を提言。
●同年１０月 逓信省とＮＨＫに対してＣＳＳが、ハウギ文書を基
にＧＨＱ内部で調整した、将来定められるべき関係法規の根本原則
を示唆（後に文書化され、「ファイスナー・メモ」と呼ばれる）。
米国本国の「連邦通信委員会」（ＦＣＣ）の理念を基にした多分に
理想追求型の文書であり、放送の自由と不偏不党、公共機関と民営
の二方式の放送の適当性、政府・企業の圧力排除のための聴取料に
よる公共機関運営などについて書かれている。
●昭和２３年（１９４８）６月 逓信省最初の放送法案、ＣＣＳの
了解を経て閣議決定、国会提出。会期不足のため継続審議。
●昭和２４年（１９４９）３月 逓信省が、新・放送法案を作成す
るも国会提出見送り。
●同年５月 ＮＨＫ「放送委員会」が、活動停滞によりＧＨＱの承
認を受けて解散。
●同年１０月 ＧＨＱが、ＮＨＫの放送検閲をすべて廃止すると口
頭伝達。
●同年１２月 ＧＨＱとの調整を経て、放送法案を含む電波三法を
閣議決定、国会提出。
●昭和２５年（１９５０）４月 「電波三法」可決。５月公布。
●同年６月 電波三法施行、すなわち、放送法施行。放送法に基づ
き、「特殊法人日本放送協会」＝現在の「ＮＨＫ」設立。
このように、ＧＨＱによる占領から「特殊法人日本放送協会」、すなわち「ＮＨＫ」の設立までに至るこの時系列の中から、いくつか興味深い点を読み取ることができる。
まず明らかなのは、プロパガンダ番組「真相はかうだ」に見られる通り、ＧＨＱはＷＧＩＰにのっとり、ラジオ放送を日本人を自虐史観に導くための洗脳装置として利用したということである。その施策を遂行するためのこと細かな放送内容指示のためにも、将来に亘り、ラジオ放送局は一団体独占の方が好ましいと当初は考えられていたのだ。
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する
GHQ占領下で開催された東京裁判により、日本はアジアを侵略した極悪非道の犯罪国家であるという烙印を押されました。こうした自虐史観が東京裁判によってもたらされたことから「東京裁判史観」と名付けられたのです。しかし東京裁判史観の嘘は裁判当時から明らかでした。当時、戦争は犯罪ではありません。そこで「平和に対する罪」という事後法を持ち出してA級戦犯を捏造し処刑したのです。1951年4月、東京裁判を仕掛けた張本人であるマッカーサーは米国上院の軍事外交合同委員会において「日本の戦いは自衛戦争だった」と証言しています。しかし東京裁判史観を否定するこの明白な事実を日本の公の機関は無視し続けたままです。
嘘も百回言えば真実となる
( ヨーゼフ・ゲッベルス )
A lie told once remains a lie but a lie told a thousand times becomes the truth
( Joseph Goebbels )
まず明らかなのは、プロパガンダ番組「真相はかうだ」に見られる通り、ＧＨＱはＷＧＩＰにのっとり、ラジオ放送を日本人を自虐史観に導くための洗脳装置として利用したということである。その施策を遂行するためのこと細かな放送内容指示のためにも、将来に亘り、ラジオ放送局は一団体独占の方が好ましいと当初は考えられていたのだ。
◆ＧＨＱ占領からＮＨＫ設立に至る経緯に隠されたもの
『ＮＨＫ亡国論』
（ 西村幸祐、ベストセラーズ (2014/9/26)、p28 ）
終戦からＮＨＫ誕生までの経緯は、やはり『ＧＨＱの日本洗脳』に詳しい。現時点で、同著に比肩するＧＨＱ研究書は存在しないと思われるので、その本文からの引用を主に、若干の詳細補足を行いながら、時系列で箇条書き整理することをお許しいただきたい。当時のＮＨＫは、ラジオ放送局である。当然、まだテレビはない。
●昭和２０年（１９４５）９月 ＧＨＱ、東京・内幸町にあったＮ
ＨＫの放送会館ビルを接収。その４階にＣＩＥが陣取る。ＮＨＫに
対して、番組内容のみならず、アナウンサーのしゃべり方からニュ
ース報道、教養番組のつくり方まで、細かく指示を出したという。
●同年１２月９日 「真相はかうだ」放送開始。反軍国主義を刷り
込むためのプロパガンダを放送する。制作を命令したダイク局長は、
「日本国民自身にも、軍国主義支配を許し、あるいは積極的に支持
したという“共同の責任”があることを示す」と覚書を残している。
ちなみにこれは、「軍事的に戦争に参加していない一般国民の責任
は問えない」とする国際法に明らかに違反する。
「真相はかうだ」は、純然たるＮＨＫ制作であるかのように偽装さ
れていた。後にＧＨＱ指導のもとの宣伝番組であることがわかり、
ＮＨＫに対して抗議が殺到したという。
●同年１２月１１日 ＧＨＱ内部組織であるＣＣＳ（民間通信局）
から「日本放送協会の再組織」の覚書（「ハンナー・メモ」）が出
され、ＮＨＫは、独占的にラジオ放送を行うべく関係と調整を図る
よう指示を受ける。
●昭和２１年（１９４６）１月 ハンナー・メモに基づきＮＨＫと
国民代表者がその管理・運営に発言権を持つ公共機関「放送委員会」
を社内に結成。独占的放送局成立のためのアリバイともいえる組織
で、メンバーはＣＩＥの意向をもって選出。
●同年１０月 ＣＣＳが、日本国憲法の公布を契機に「放送法規の
見直し」を行うよう、日本政府に指示を出す。
●昭和２２年（１９４７）６月 臨時法令審議委員会、「日本放送
協会法案」を作成。会長・副会長の任免、聴取料額、聴取規約など
の認可権をすべて逓信省（当時の郵便・通信の管轄省）大臣が握る
とした。聴取料とは、ラジオ放送受信設備設置許可免許の発行に
基づき徴収される料金であり、現在の放送受信料とは異なる。
●同年７月 逓信省、「放送事業法案」を作成。社団法人日本放送
協会に代えて、政府が全額出資する公法人を設立し、ラジオ放送を
独占するというもの。ＣＣＳが、一部の人間が出資する社団法人の
放送独占は好ましくないとして、前述「日本放送協会法案」に難色
を示したため。あくまでその目的は放送の一団体独占にあったこと
がわかる。
●同年８月 ＣＣＳが「日本の放送に関する政策の実施」文書（「
ハウギ文書」）を作成。社団法人日本放送協会を組織変更したうえ
でのラジオ独占、ラジオ以外の放送の民営許可、行政府から独立し
た放送の規則・監督機関（委員会）の設立などを骨子とした「放送
基本法」制定を提言。
●同年１０月 逓信省とＮＨＫに対してＣＳＳが、ハウギ文書を基
にＧＨＱ内部で調整した、将来定められるべき関係法規の根本原則
を示唆（後に文書化され、「ファイスナー・メモ」と呼ばれる）。
米国本国の「連邦通信委員会」（ＦＣＣ）の理念を基にした多分に
理想追求型の文書であり、放送の自由と不偏不党、公共機関と民営
の二方式の放送の適当性、政府・企業の圧力排除のための聴取料に
よる公共機関運営などについて書かれている。
●昭和２３年（１９４８）６月 逓信省最初の放送法案、ＣＣＳの
了解を経て閣議決定、国会提出。会期不足のため継続審議。
●昭和２４年（１９４９）３月 逓信省が、新・放送法案を作成す
るも国会提出見送り。
●同年５月 ＮＨＫ「放送委員会」が、活動停滞によりＧＨＱの承
認を受けて解散。
●同年１０月 ＧＨＱが、ＮＨＫの放送検閲をすべて廃止すると口
頭伝達。
●同年１２月 ＧＨＱとの調整を経て、放送法案を含む電波三法を
閣議決定、国会提出。
●昭和２５年（１９５０）４月 「電波三法」可決。５月公布。
●同年６月 電波三法施行、すなわち、放送法施行。放送法に基づ
き、「特殊法人日本放送協会」＝現在の「ＮＨＫ」設立。
このように、ＧＨＱによる占領から「特殊法人日本放送協会」、すなわち「ＮＨＫ」の設立までに至るこの時系列の中から、いくつか興味深い点を読み取ることができる。
まず明らかなのは、プロパガンダ番組「真相はかうだ」に見られる通り、ＧＨＱはＷＧＩＰにのっとり、ラジオ放送を日本人を自虐史観に導くための洗脳装置として利用したということである。その施策を遂行するためのこと細かな放送内容指示のためにも、将来に亘り、ラジオ放送局は一団体独占の方が好ましいと当初は考えられていたのだ。
