3月29日の野村総合研究所の調査結果で、地震関連の情報提供で情報源として最も重視されたのは「テレビ放送（NHK）」で、「テレビ放送（民放）」「インターネットのポータルサイト」が続き、「新聞」は4位となっています。
インターネットで得られる情報の中では、Google、Yahoo!などの「ポータルサイト」の情報を重視すると回答した人は43.2％。また、Twitter（ツイッター）、Facebook（フェイスブック）などの情報交流サービス「ソーシャルメディア」が7位にランクインし、ソーシャルメディアが震災情報の取得において一定の役割を果たしている状況が分かりました。
野村総合研究所の調査結果は、2011年3月19日から20日にかけての調査ですが、その後、Twitter、Facebookなどの「ソーシャルメディア」は、ますます活躍しています。私も、今回の大震災を機会に、Twitter、Facebookを更に活用するようになりました。
夢一灯 Twitter
http://twitter.com/#!/yumeonelight
東日本大震災に関する情報を ”電子書籍” で公開中
http://p.booklog.jp/book/22931
今回の大震災を機会に、インターネットでの情報発信がますます加速され、Twitter、Facebookなどの「ソーシャルメディア」活用が一層普及すると思います。
但し、「ソーシャルメディア」活用が普及すると同時に、曖昧な情報やデマも多くなると予想されます。今後は、多くの情報を批判的に洞察し読み解く能力「メディアリテラシー」も必要になります。
今回の震災は、インターネットの活用が改めて認識させられ、同時に、日本でのソーシャルメディアを取り巻く環境が変わる大きなきっかけとなりました。これからは、インターネットを活用する力がますます要求されるようになると思います。
数年のうちには、情報提供で重視されるメディアとして、インターネットの「ポータルサイト」「ソーシャルメディア」がTV・新聞を抜き、インターネットが更に有効で重要なメディアになることが容易に予想できます。また、TV・新聞などのインターネットでの情報提供も、ますます加速されると思います。
《用語紹介》
■「ポータルサイト」
検索エンジン（Google、Yahoo!など）のように、インターネットを見る場合の出発になるようなホームページのことです。
■「ソーシャルメディア（social media）」
最近、この言葉をよく聞くようになりました。これは、Twitter（ツイッター）、Facebook（フェイスブック）、mixi（ミクシィ）、Youtube（ユーチューブ）、Ustream（ユーストリーム）などのインターネット・サービスで、次のことを指します。
「ソーシャルメディアとは、インターネットで提供されるサービスで、ユーザーの積極的な参加によって成り立ち、ユーザー間のコミュニケーションを主な目的とする情報交流サービス。」
■ メディアリテラシー（media literacy）
情報が流通する媒体(メディア)を使いこなす能力で、さまざまなメディアが伝えるメッセージや情報を批判的に読み解き、活用する能力のこと。
■
■ インターネットの「ポータルサイト」「ソーシャルメディア」の活躍
■
今回の震災で、最も重要な役割を果たした企業は、検索大手の”グーグル”だと思います。
グーグルは、大災害が起こった際、「Crisis Response」（クライシス・レスポンス）という特設サイトを立ち上げています。チリやハイチの大地震の際もこのサービスを提供。
地震発生からわずか2時間という驚異的なスピードで震災の特設サイトの日本語ページをリリース。その後も、安否情報を調べる「パーソンファインダー」、地図で避難所を探せる「避難所情報」、電車の運行状況が分かる「鉄道遅延情報」などを立て続けに追加してきました。
参考情報：今こそIT・ネットの出番：地震、その時Googleは - ITmedia ニュース
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1104/05/news015.html
また、Yahoo！は震災の3/11、各サービスをどんどん震災モードに変わっていき、地震関連情報をまとめた特設ページを用意されました。そして、その日のうちに募金受け付けがスタート。NHKのニュース映像もライブ配信しています。
参考情報：今こそIT・ネットの出番：地震、その時Yahoo！は - ITmedia ニュース
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1104/06/news027.html
さらに、今回の震災以降、Twitter、Facebookから多くの有益な情報が発信されています、特にTwitterでは、政府・地方自治体からの正確な情報が増えつつあります。Twitterでは、震災や原発に関する生の最新情報が、すごい速さで行き交っていました。デマも多く拡散しましたが、そのたびに打ち消す声も上がってきています。
■
■ 震災情報の信頼度調査：野村総合研究所 2011年3月19日から20日
■
野村総合研究所は3月29日、東北関東大震災の発生後1週間の間に、人々がどのようなメディア（情報源）を重視したかを調査し、その結果を発表しました。下記に、その内容が説明されています。
参考情報：
震災情報の信頼度「NHK」が1位、ソーシャルメディアは功罪相半ば：MarkeZine（マーケジン）
http://markezine.jp/article/detail/13556
野村総合研究所の調査結果で、地震関連の情報提供で情報源として最も重視されたのは「テレビ放送（NHK）」で、「テレビ放送（民放）」「インターネットのポータルサイト」が続き、「新聞」は4位となっています。
■調査内容
野村総合研究所は、2011年3月19日から20日にかけて、関東在住の20～59歳の男女を対象に調査を行い、3224名から有効回答を得ました。
■震災に関する情報提供で、重視しているメディア・情報源（複数回答）
1位：テレビ放送（NHK） 81％
2位：テレビ放送（民放） 57％
3位：インターネットのポータルサイト 43％
4位：新聞 36％
5位：インターネットの政府・自治体 23％
6位：インターネットの新聞社 19％
7位：インターネットのソーシャルメディア 18％
Google、Yahoo!などのインターネットのポータルサイトが新聞を抜いて重要視されている点、インターネット上の情報で新聞社とソーシャルメディアが肩を並べている点は、今後注目すべき内容ではないかと考えます。新聞社も、情報提供のあり方を考えないと、今後、取り残される危険性があります。
■東北関東大震災に関する情報に接して、メディアや情報発信主体に対する信頼度の変化
・「信頼度が上がった」
１位「NHK」29％、 2位「ポータルサイト」18％、 3位「ソーシャルメディア」13％
＊ポータルサイト：Yahoo!、Googleなど、新聞社や放送局のポータルサイトは含まない
・「信頼度が低下した」
１位「政府・自治体の情報」29％、 2位「民放」14％、 3位「ソーシャルメディア」9％
「ソーシャルメディアで個人が発する情報」については、「信頼度が下がった」との回答においても、同じく第3位となっています。この理由としては、ソーシャルメディアの利便性を実感しつつも、デマやウソに触れる機会も増加したことが影響している可能性があると、野村総合研究所では分析しています。
■
■ インターネットは受け手の判断能力が大いに問われる～情報強者になるために
■
Twitter、Facebookなどのインターネットで流れる情報の中から、正確で役立つ情報を見つけだすことはとても大事で、もし安易に信用していれば、多くの情報におぼれ、逆に混乱してしまいます。
以下、私が、インターネットの情報を入手する際に注意していることを紹介します。
(1) 官公庁、自治体、TV・新聞社などのマスメディア、大学などの研究機関が発行している信頼のおける情報を入手する。
(2) 情報発信者がどのような人なのか、また、情報の出所となった一次情報を確認する。もし、専門家でない発信者の場合は、情報の出所が明確になっているか確認する。
(3) 事実と意見が明確に分かれている情報を信用する。事実と個人の意見が混在し明確に分かれていない文章は、何が言いたいのか分からない場合が多い。
(4) 裏づけのない、個人の感覚だけの情報は”風評被害”に陥り可能性があるので、注意する。
Twitterは今回の地震で情報伝達の貴重な手段になりましたが、流れてくる情報をすべて鵜呑みにするのはあまりに無防備です。
信頼できるアカウントは、組織や個人の正式名称で登録され、多くはロゴや住所が明記してあります。公式認定されたアカウントには「認証バッジ」という青いチェックマークが付いています（ただし公式アカウント全部にこのマークが付いているとは限らない）。
どこから出た情報？ 発信者は信頼できる？ と常にチェックして選別する必要があります。Twitterなどのインターネットメディアは受け手の判断能力が大いに問われる媒体だと考えることが大事です。
一方、Twitterで情報を流す場合は、信頼のおける情報をもとに、情報の出所（URLなど）を明記し、事実と意見を明確に分けて発言する必要があります。また、安易なリツイートや転送はやめた方がいいですね。
なお、経済産業省は2011年4月5日、国や地方公共団体などの公共機関がTwitterなどのソーシャルメディア（ソーシャルサービス）に情報発信をする際の留意点などをまとめた指針を公表しました。
国、地方公共団体等公共機関における民間ソーシャルメディアを活用した情報発信について
（METI/経済産業省）
http://www.meti.go.jp/press/2011/04/20110405005/20110405005.html
公共機関における民間ソーシャルメディア活用に関するサイト（METI/経済産業省）
http://smp.openlabs.go.jp
■
■ 《参考》Twitter（ツイッター）、Facebook（フェイスブック）、大震災での活用調査
■
IMJモバイルは、東日本大震災の発生から2週間が経過した3月26日から28日にかけて、「東北地方太平洋沖地震に伴うツイッター、フェイスブック利用実態に関する調査」を実施しました。調査は被災地を除く全国の20～59歳のツイッター、フェイスブックの利用者932名が対象。
地震発生時に「役に立った」、ツイッター79％、フェイスブック62％：MarkeZine（マーケジン）
http://markezine.jp/article/detail/13591
地震発生時に利用した際、「役に立った」「やや役に立った」と感じた利用者はツイッターでは79％、フェイスブックでは62％にのぼり、高く評価されています。今後も利用を継続したいかについては、「利用したい」「やや利用したい」との回答はツイッターでは91％、フェイスブックでは86％となっています。
インターネットで得られる情報の中では、Google、Yahoo!などの「ポータルサイト」の情報を重視すると回答した人は43.2％。また、Twitter（ツイッター）、Facebook（フェイスブック）などの情報交流サービス「ソーシャルメディア」が7位にランクインし、ソーシャルメディアが震災情報の取得において一定の役割を果たしている状況が分かりました。
野村総合研究所の調査結果は、2011年3月19日から20日にかけての調査ですが、その後、Twitter、Facebookなどの「ソーシャルメディア」は、ますます活躍しています。私も、今回の大震災を機会に、Twitter、Facebookを更に活用するようになりました。
夢一灯 Twitter
http://twitter.com/#!/yumeonelight
東日本大震災に関する情報を ”電子書籍” で公開中
http://p.booklog.jp/book/22931
今回の大震災を機会に、インターネットでの情報発信がますます加速され、Twitter、Facebookなどの「ソーシャルメディア」活用が一層普及すると思います。
但し、「ソーシャルメディア」活用が普及すると同時に、曖昧な情報やデマも多くなると予想されます。今後は、多くの情報を批判的に洞察し読み解く能力「メディアリテラシー」も必要になります。
今回の震災は、インターネットの活用が改めて認識させられ、同時に、日本でのソーシャルメディアを取り巻く環境が変わる大きなきっかけとなりました。これからは、インターネットを活用する力がますます要求されるようになると思います。
数年のうちには、情報提供で重視されるメディアとして、インターネットの「ポータルサイト」「ソーシャルメディア」がTV・新聞を抜き、インターネットが更に有効で重要なメディアになることが容易に予想できます。また、TV・新聞などのインターネットでの情報提供も、ますます加速されると思います。
《用語紹介》
■「ポータルサイト」
検索エンジン（Google、Yahoo!など）のように、インターネットを見る場合の出発になるようなホームページのことです。
■「ソーシャルメディア（social media）」
最近、この言葉をよく聞くようになりました。これは、Twitter（ツイッター）、Facebook（フェイスブック）、mixi（ミクシィ）、Youtube（ユーチューブ）、Ustream（ユーストリーム）などのインターネット・サービスで、次のことを指します。
「ソーシャルメディアとは、インターネットで提供されるサービスで、ユーザーの積極的な参加によって成り立ち、ユーザー間のコミュニケーションを主な目的とする情報交流サービス。」
■ メディアリテラシー（media literacy）
情報が流通する媒体(メディア)を使いこなす能力で、さまざまなメディアが伝えるメッセージや情報を批判的に読み解き、活用する能力のこと。
■
■ インターネットの「ポータルサイト」「ソーシャルメディア」の活躍
■
今回の震災で、最も重要な役割を果たした企業は、検索大手の”グーグル”だと思います。
グーグルは、大災害が起こった際、「Crisis Response」（クライシス・レスポンス）という特設サイトを立ち上げています。チリやハイチの大地震の際もこのサービスを提供。
地震発生からわずか2時間という驚異的なスピードで震災の特設サイトの日本語ページをリリース。その後も、安否情報を調べる「パーソンファインダー」、地図で避難所を探せる「避難所情報」、電車の運行状況が分かる「鉄道遅延情報」などを立て続けに追加してきました。
参考情報：今こそIT・ネットの出番：地震、その時Googleは - ITmedia ニュース
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1104/05/news015.html
また、Yahoo！は震災の3/11、各サービスをどんどん震災モードに変わっていき、地震関連情報をまとめた特設ページを用意されました。そして、その日のうちに募金受け付けがスタート。NHKのニュース映像もライブ配信しています。
参考情報：今こそIT・ネットの出番：地震、その時Yahoo！は - ITmedia ニュース
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1104/06/news027.html
さらに、今回の震災以降、Twitter、Facebookから多くの有益な情報が発信されています、特にTwitterでは、政府・地方自治体からの正確な情報が増えつつあります。Twitterでは、震災や原発に関する生の最新情報が、すごい速さで行き交っていました。デマも多く拡散しましたが、そのたびに打ち消す声も上がってきています。
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■ 震災情報の信頼度調査：野村総合研究所 2011年3月19日から20日
■
野村総合研究所は3月29日、東北関東大震災の発生後1週間の間に、人々がどのようなメディア（情報源）を重視したかを調査し、その結果を発表しました。下記に、その内容が説明されています。
参考情報：
震災情報の信頼度「NHK」が1位、ソーシャルメディアは功罪相半ば：MarkeZine（マーケジン）
http://markezine.jp/article/detail/13556
野村総合研究所の調査結果で、地震関連の情報提供で情報源として最も重視されたのは「テレビ放送（NHK）」で、「テレビ放送（民放）」「インターネットのポータルサイト」が続き、「新聞」は4位となっています。
■調査内容
野村総合研究所は、2011年3月19日から20日にかけて、関東在住の20～59歳の男女を対象に調査を行い、3224名から有効回答を得ました。
■震災に関する情報提供で、重視しているメディア・情報源（複数回答）
1位：テレビ放送（NHK） 81％
2位：テレビ放送（民放） 57％
3位：インターネットのポータルサイト 43％
4位：新聞 36％
5位：インターネットの政府・自治体 23％
6位：インターネットの新聞社 19％
7位：インターネットのソーシャルメディア 18％
Google、Yahoo!などのインターネットのポータルサイトが新聞を抜いて重要視されている点、インターネット上の情報で新聞社とソーシャルメディアが肩を並べている点は、今後注目すべき内容ではないかと考えます。新聞社も、情報提供のあり方を考えないと、今後、取り残される危険性があります。
■東北関東大震災に関する情報に接して、メディアや情報発信主体に対する信頼度の変化
・「信頼度が上がった」
１位「NHK」29％、 2位「ポータルサイト」18％、 3位「ソーシャルメディア」13％
＊ポータルサイト：Yahoo!、Googleなど、新聞社や放送局のポータルサイトは含まない
・「信頼度が低下した」
１位「政府・自治体の情報」29％、 2位「民放」14％、 3位「ソーシャルメディア」9％
「ソーシャルメディアで個人が発する情報」については、「信頼度が下がった」との回答においても、同じく第3位となっています。この理由としては、ソーシャルメディアの利便性を実感しつつも、デマやウソに触れる機会も増加したことが影響している可能性があると、野村総合研究所では分析しています。
■
■ インターネットは受け手の判断能力が大いに問われる～情報強者になるために
■
Twitter、Facebookなどのインターネットで流れる情報の中から、正確で役立つ情報を見つけだすことはとても大事で、もし安易に信用していれば、多くの情報におぼれ、逆に混乱してしまいます。
以下、私が、インターネットの情報を入手する際に注意していることを紹介します。
(1) 官公庁、自治体、TV・新聞社などのマスメディア、大学などの研究機関が発行している信頼のおける情報を入手する。
(2) 情報発信者がどのような人なのか、また、情報の出所となった一次情報を確認する。もし、専門家でない発信者の場合は、情報の出所が明確になっているか確認する。
(3) 事実と意見が明確に分かれている情報を信用する。事実と個人の意見が混在し明確に分かれていない文章は、何が言いたいのか分からない場合が多い。
(4) 裏づけのない、個人の感覚だけの情報は”風評被害”に陥り可能性があるので、注意する。
Twitterは今回の地震で情報伝達の貴重な手段になりましたが、流れてくる情報をすべて鵜呑みにするのはあまりに無防備です。
信頼できるアカウントは、組織や個人の正式名称で登録され、多くはロゴや住所が明記してあります。公式認定されたアカウントには「認証バッジ」という青いチェックマークが付いています（ただし公式アカウント全部にこのマークが付いているとは限らない）。
どこから出た情報？ 発信者は信頼できる？ と常にチェックして選別する必要があります。Twitterなどのインターネットメディアは受け手の判断能力が大いに問われる媒体だと考えることが大事です。
一方、Twitterで情報を流す場合は、信頼のおける情報をもとに、情報の出所（URLなど）を明記し、事実と意見を明確に分けて発言する必要があります。また、安易なリツイートや転送はやめた方がいいですね。
なお、経済産業省は2011年4月5日、国や地方公共団体などの公共機関がTwitterなどのソーシャルメディア（ソーシャルサービス）に情報発信をする際の留意点などをまとめた指針を公表しました。
国、地方公共団体等公共機関における民間ソーシャルメディアを活用した情報発信について
（METI/経済産業省）
http://www.meti.go.jp/press/2011/04/20110405005/20110405005.html
公共機関における民間ソーシャルメディア活用に関するサイト（METI/経済産業省）
http://smp.openlabs.go.jp
■
■ 《参考》Twitter（ツイッター）、Facebook（フェイスブック）、大震災での活用調査
■
IMJモバイルは、東日本大震災の発生から2週間が経過した3月26日から28日にかけて、「東北地方太平洋沖地震に伴うツイッター、フェイスブック利用実態に関する調査」を実施しました。調査は被災地を除く全国の20～59歳のツイッター、フェイスブックの利用者932名が対象。
地震発生時に「役に立った」、ツイッター79％、フェイスブック62％：MarkeZine（マーケジン）
http://markezine.jp/article/detail/13591
地震発生時に利用した際、「役に立った」「やや役に立った」と感じた利用者はツイッターでは79％、フェイスブックでは62％にのぼり、高く評価されています。今後も利用を継続したいかについては、「利用したい」「やや利用したい」との回答はツイッターでは91％、フェイスブックでは86％となっています。
