感染症専門医の不足
検査や防止策の病院負担の増大
「院内感染をゼロにするのは不可能」が云われているなか、水面下で拡大を続けている多剤耐性菌。
原因として、①感染症専門医の圧倒的不足、②検査や予防対策の費用の病院負担の増大、③欧米に比べて、少ない個室、などがあげられています。
一方で「市中発症する肺炎に多剤耐性菌の感染リスクが高く、院内感染に近いタイプの肺炎が存在する」ことが各所で指摘されています。
米国では、『ＨＣＡＰ』、すなわち『医療ケア関連肺炎』と定義され、高齢者の誤嚥が大半を占め、グラム陰性桿菌の検出率が４０％、と報告されています。
多くの関連学会が、一斉に提言を打ち出す方向にありますが、とりわけ、病院検査室の細菌部門担当技師が、個々の病院で、どのように対応をし、具体的な貢献をしているのか？、いまこそ、その存在価値と貢献の在り様をアピールする、絶好の機会でもあります。
今年度の検査に関する診療報酬改定でも、唯一、細菌検査部門が焦点となって、幅広く引き上げられたことは、病院経済への貢献も少なくありません。
細菌検査を下請検査所に丸投げしているブランチ検査室も、自主運営検査室への転換に踏み切る契機にしたいものです。
そうすれば、検体検査管理加算も、堂々と請求できるではありませんか？
またこの機に、感染症専門医と臨床検査技師の、合同対策研修会などが、各地で開催され、統一して取り組む体制を、早急に作り上げたいものです。