文明のターンテーブルThe Turntable of Civilization

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何故なら、習近平に支配された世界など見たいと思うのは、ドイツの、あの若造たち以外には、どこにもいないからである。

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この小泉が、松沢病院に入院歴があるということについては、小泉家の極秘事項になっている。

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日帝支配において一番の成果は、身分制社会の軛（くびき）を解いたことじゃないか。戸籍をつくり、女性に名前をあげた。

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文字通りの日本の最優秀選手達が、私が何度か暴力団に等しいと言及して来た解放同盟の大立者に好きなように弄ばれた。それが、この件の真相である

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その場で「受け取れない」と固辞したが、森山氏に「俺の品物が受け取れないのか」と 激高され、いったん受け取った。

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仏ルモンド特派員フィリップ・メスメールの正体…フランスの新聞ル・モンドが日本の総選挙に際し安倍総理を「歴史修正主義者」などと誹謗する長文の記事を載せた

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I Was Born To Love You【訳詞付】- Queen

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その一人が西原春夫元早稲田総長ではありませんか…西原はそういう歴史的経緯をわからずしゃべっている。

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Queen - Radio Ga Ga (Official Video)

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朝鮮半島から「良心的勢力」と呼ばれる日本人の皆さんの正体

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前任者からは森山氏について「対応が難しい」という引き継ぎしかなく、「誰にも相談できるわけがない。個人の問題として対応するしかなかった」と説明した。

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思い込み米国人は今、上皇に続いて今上天皇にもご進講をしているとか。侮日話ばかりでは陛下も退屈される。風船爆弾と原爆の違いを話してみたら。

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記事一覧

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Queen – Bohemian Rhapsody (Official Video Remastered)

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It is a popular page yesterday on ameba.

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Mother - John Lennon/Plastic Ono Band

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Let's talk about the difference between a balloon bomb and an atomic bomb.

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李明博大統領の末期の言動に驚き呆れた私が、一体全体、韓国とはどんな国なのだと思い韓国及び朝鮮半島についてネットで検索した…１時間、朝鮮半島の実態が分かった。

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Queen - Love of My Life

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中国や朝鮮半島の反日国家のプロパガンダどおりに、毎日、日本分断化に協力し日本国を誤らせ国力を弱め日本の地位と信用を棄損する事に邁進している組織であると明瞭に定義すべき時はとうに来ている

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The Beatles - Here Comes The Sun (2019 Mix)

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辻元清美の両親の国籍は韓国なんでしょうか？ 国籍が韓国である噂は多かったので、 帰化の噂の真相を調べてみますと、

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God - John Lennon ( Remastered 2007 ) HD

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不動産業界や建設業界に従事して来た人なら誰でも経験しているはずの土地の有力者、或いは、近隣に住む暴力団関係者等の問題と文明の進展の結果である原子力の進展の問題とは全く関係がない！

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「信用社会」がダメなので、「約定・分業・法治・人権」などの精神の近代化が、韓国ではまったく根づいていません。できたのは産業テクノロジーの進歩だけ

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Let It Be (Remastered 2009)

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中国広核集団公司（ＣＧＮ）…現在は原子炉20基、2,146.7万ｋＷを運転する中国最大の原子力発電事業者である。

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The Le Monde newspaper is famous only for its name, but it is a small newspaper company

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In My Life (Remastered 2009)

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it is a popular page yesterday

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以下はアメーバにおける今日の公式ハッシュタグランクイン記事一覧である。

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もう一つ不思議なのが、石破茂が西原や園部と同じような考え方を話している。世代がまったく違うのに、どうして韓国擁護に走るのか。

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Le journal Le Monde n'est connu que pour son nom, mais c'est une petite entreprise de presse

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その事が日本の発展の基礎だった事は朝日やNHK等のマスメディアや彼らに同調し彼らに寄生して来たメディア芸人達以外の幼稚園児や小学生以上の頭脳を持った国民には黙って分かる事実である

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以下はリアルタイムのベスト１０である。

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日本を代表する大企業群の経営者たちの殆ど全て、東大、京大等日本中の国立大学の教授達、霞が関、衆議院議員達…私の先輩や同級生、後輩達…日本の中枢が全員毎日、読んでくれていた

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NHK、TBS、テレビ朝日の偏向報道が何故あれほど酷くて執拗なのかを明らかにしている。

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教授は、中国系企業家は、自ら進んで、または中国に残した親族が報復に遭うことを恐れ、「共産党の代理として行動する」と指摘する。

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Korea has long been the ancient brain, and we cannot deal with the 'ancient brain

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以下はリアルタイムのベスト１０である。

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アメリカとしても、ゆくゆくは北朝鮮の勢力圏に入るような国で、メモリーチップだけでも72％のシェアを任せることはできないでしょう。

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自分の過去を全否定することがどういう人間を生むかを考えると、今の韓国人がどうしてあんなに筋が通らないか少しは理解できるような気がします。

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しかも身分制度が厳然としてあって、下層階級の人たちは上層階級からイジメられて、朝鮮人という意識もなかったのです。だから、日韓併合が起こったときも、雲の上の出来事のようにとらえていました

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我慢の緒が切れた…ホワイト国除外についてのパブリックコメントでは、なんと日本人の95％超が支持しています。これこそ歴史が変った瞬間ではありませんか。

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Japan cannot do anything against these incredible tyrannies... because Japan is to be ridiculed.

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朝日新聞や進歩的文化人など日本の左派を精神分析できないかと考えたのが、『「反日」という病―ＧＨＱ・メディアによる日本人洗脳を解く』（幻冬舎）の筆を執ったきっかけです

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その主な原因は、更田豊志氏以下、５人で構成する原子力規制委員会（規制委）が専門家集団として世界水準に達しておらず、従って有効に機能していないことだ。

2024/10/13 in Umeda

以下は、5日、発売された週刊新潮の掉尾を飾る櫻井よしこさんの連載コラムからである。
本論文も、彼女が最澄が定義した国宝、至上の国宝であることを証明している。
日本国民のみならず世界中の人たちが必読。

以下は、全くのラフ原稿だが、本欄ならではの正鵠を射た論文である。
日本が世界有数の火山国＝地震国であることは、幼稚園児レベルの世界の常識である。
先般の宮崎地震には誰もが驚いた。だが近辺以外の人たちは少々驚いたというのが正解だろう。
「年の始まりが能登地震で、今度は宮崎地震か、日本列島大丈夫か」
床屋談義、井戸端会議の様な感想も多くの国民が持ったかもしれない。
だが、今回は、何故か、突然、南海トラフ大地震の確立が高まった。
関連地域＝広範な地域である＝は、警戒態勢に入れとの号令が、堂々と、全メディアを通して発表された。
まともな知性を持った国民は、皆、「オイオイ、ちょっとやりすぎなんじゃないか。そもそも地震の予知はできない、と言っても過言ではないことは、学界の常識ではないのか。一体、日本は、と言うよりも、日本のメディアは、いつから、こんな出鱈目になったんだ…」との感慨を持ったはずである。
この時、岸田首相が予定されていた外遊をキャンセルしたのは蛇足の極みだったが。
高山正之と本欄を欠かさず読んでいる人たちは、皆、一体、いつから、日本はふざけた地震屋達に乗っ取られてしまったのだ、と思ったはずである。
だが、これが、今の実態なのである。
菅直人の、民主党政権の悪夢は、未だに続いているのだ。
マスメディアの無知性＝低能に拍車がかかって歯止めがきかなくなっていたのである。
自民党総裁選挙が候補者乱立状態で、第一回選挙で過半数を取れる者はいない。
そこまでは良いとして、第一回選挙で1位になるのが小泉進次郎であるとの予測が、何の疑念もなく、マスメディア全体にまかり通っている。
あれほど頭の中身が空っぽで、マスメディアの見出しに掲載された言葉を発するだけの人間…この点においては、小泉と小池は他の追随を許さない双璧である。
これに石破と河野が続いているわけだが。
マスメディアで生計を立てている人間たちと同等の頭脳しか持ち合わせていない人間達（だからこそ、マスメディアは彼らを持ち上げているのだろう）が、世襲等で、政治屋稼業に従事している。
彼らの態様をほくそ笑んで見ているだけではなく、そのように、せっせと工作活動を行っているのが、世界に２つしかない反日国家、反日教育という名のナチズムを21世紀の今に至るも続けている国である、中国と朝鮮半島の2地域であることは間違いがない。
小泉は、その面でも親父の態様を受け継いで、100%、己の立ち位置を利用して、各局の女子アナ漁りに勤しんでいたのは歴然たる事実である。
某有名女子アナが、小泉にもてあそばれて、日本にいずらくなり、ＮＹに勤務先を変えたＮＨＫなどは、アナウンス部の女子アナに「小泉には気をつけろ」との、お触れが出たのも歴然たる事実。
この稿続く。

以下が、5日、発売された週刊新潮の掉尾を飾る櫻井よしこさんの連載コラムから。
見出し以外の文中強調は私。
「南海トラフ70％」の”嘘”と島崎邦彦氏
今年の新潮ドキュメント賞受賞作『南海トラフ地震の真実』（小沢慧一著、東京新聞）には驚いた。
読み進む内に、わが国に巣食う無責任な学者・研究者たちへの猛烈な憤りが湧いてきた。
彼らが専門性の壁のうしろに隠れて、根拠のない非科学的な論理を展開し、危機へのわが国の対応を歪め、日本社会と多くの国民に害をなしているからである。　
題名が示すように小沢氏は「30年以内に70％の確率で発生する」として広く警告されてきた南海トラフ地震説の真実を暴いた。
真実は、70％説は「水増しがされ」た数字で、多くの地震学者は「『信頼できない』と考えて」いるというのだ。　
過日「南海トラフ地震臨時情報」が発出されたのは記憶に新しい。
私は情報をチェックしながら、「いよいよ来るのか」という緊張感を抱いたが、日本中の多くの人も同様に感じたはずだ。
旅行の予約は少なからずキャンセルされ、スーパーマーケットでは水やトイレットペーパーが品薄になった。
岸田文雄首相は中央アジアーモンゴル首脳会合を欠席し、その判断の是非を問われた。
政府の地震調査委員会が「30年以内、確率70％」と公表し、度々警告している中での混乱で経済的損失も少なくなかったはずだ。　
小沢氏の取材のきっかけは、2018年２月に、地震調査委員会が南海トラフ地震が30年以内に発生する確率を「70％程度」から「70～80％」に上方修正するとの情報を得たことだ。
氏は「いよいよ東海地方に大地震が迫っている」と心を引き締め、まず専門家の取材を開始したという。
すると名古屋大学教授（地殻変動学）の鷺谷威（さぎやたけし）氏から以下のような驚くべきことを告げられた。　
▽南海トラフだけ、他の地震とは別の手法で数値を予測している。あれを科学と言ってはいけない。
▽他の地域と同じ方法で計算すれば地震発生率は20％程度にまで落ちる。　
何ということだ。
70％説は科学とは呼べない手法で割り出されたというのだ。
そんな信用できない説がなぜ政府見解となったのか。

「危機感をあおるだけ」　
地震調査委員会では他の地域同様、全国統一の計算方法から算出した「20％程度」という確率を発表する案も検討されたそうだ。
しかし委員会の上層部に伝えると、大反対が巻き起こったという。
「80％という数字を出せば、防災対策もそこに焦点が絞られ」、政府予算も確保される。
だが、確率が下げられると予算が取りにくくなる、というのが主な理由だった。　
こうして鶯谷氏が「科学者の良心に照らして言えば、危機感をあおるだけ」と語った「30年以内」「70％の発生確率」が最終結論となった。
読み進む内に私の目は島崎邦彦という地震学者の名前に吸い寄せられた。
2012年、民主党政権の菅直人首相が設置した原子力規制委員会の委員長代理に就任した人物だ。
規制委は島崎氏らの非科学の極致を行く思考によってまともな原子力行政を代々、不可能にしているのが現状だと言ってよい。　
氏は政府の地震調査研究推進本部（地震本部）で2012年まで17年間にわたって長期評価部会の部会長も務めており、そのキャリアは氏が日本における地震学の権威として認められていることを示している。
氏が部会長を務めた長期評価部会について、氏自身が語っている。　
「過去にどういう地震が起きたのかを議論し、今後に起こる可能性を評価する部会です。論文などのほか、古文書も使い、歴史上の地震を分析しました」
（2018年８月23日、ヤフーニュースのオリジナル記事）。　
まさに小沢氏の取材対象である組織の中心人物だったわけだ。
だがこの島崎氏が、少なからぬ地震学者から「信用できない」と批判されている学説を打ち出した。
巨大地震発生の確率を予測する「時間予測モデル」である。内容を著書から抜粋する。　
「地震は海側のプレートが沈み込むことによってひずみが溜まり、限界点に達すると陸側のプレートが跳ね上がり、激しい揺れを起こす。地震後も、海側のプレートは変わらず沈み込み運動を続け、ひずみを溜めて限界に達するとまた跳ね上がる。このサイクルに要する時間を割り出せるとして提案されたのが時間予測モデルだ」　
つまり、プレートの跳ね上がりで大きなひずみが解放されて、大地震が発生したあと、その分のひずみを蓄積する時間によって次の地震発生の時期が予想できるという説だ。　
同モデルの根拠の一つとなったのが江戸時代に起きた安政地震直後の土佐室津港（現在の高知県室戸市）の水位の変化である。
古文書には「1854年11月4日、海面が荒れ、翌５日、海水面の高さが1.2ｍほど低くなった」との旨、書かれている。

この稿続く。

2024/9/5 in Mihara

以下は、5日、発売された週刊新潮の掉尾を飾る櫻井よしこさんの連載コラムからである。
本論文も、彼女が最澄が定義した国宝、至上の国宝であることを証明している。
日本国民のみならず世界中の人たちが必読。

以下は、全くのラフ原稿だが、本欄ならではの正鵠を射た論文である。
日本が世界有数の火山国＝地震国であることは、幼稚園児レベルの世界の常識である。
先般の宮崎地震には誰もが驚いた。だが近辺以外の人たちは少々驚いたというのが正解だろう。
「年の始まりが能登地震で、今度は宮崎地震か、日本列島大丈夫か」
床屋談義、井戸端会議の様な感想も多くの国民が持ったかもしれない。
だが、今回は、何故か、突然、南海トラフ大地震の確立が高まった。
関連地域＝広範な地域である＝は、警戒態勢に入れとの号令が、堂々と、全メディアを通して発表された。
まともな知性を持った国民は、皆、「オイオイ、ちょっとやりすぎなんじゃないか。そもそも地震の予知はできない、と言っても過言ではないことは、学界の常識ではないのか。一体、日本は、と言うよりも、日本のメディアは、いつから、こんな出鱈目になったんだ…」との感慨を持ったはずである。
この時、岸田首相が予定されていた外遊をキャンセルしたのは蛇足の極みだったが。
高山正之と本欄を欠かさず読んでいる人たちは、皆、一体、いつから、日本はふざけた地震屋達に乗っ取られてしまったのだ、と思ったはずである。
だが、これが、今の実態なのである。
菅直人の、民主党政権の悪夢は、未だに続いているのだ。
マスメディアの無知性＝低能に拍車がかかって歯止めがきかなくなっていたのである。
自民党総裁選挙が候補者乱立状態で、第一回選挙で過半数を取れる者はいない。
そこまでは良いとして、第一回選挙で1位になるのが小泉進次郎であるとの予測が、何の疑念もなく、マスメディア全体にまかり通っている。
あれほど頭の中身が空っぽで、マスメディアの見出しに掲載された言葉を発するだけの人間…この点においては、小泉と小池は他の追随を許さない双璧である。
これに石破と河野が続いているわけだが。
マスメディアで生計を立てている人間たちと同等の頭脳しか持ち合わせていない人間達（だからこそ、マスメディアは彼らを持ち上げているのだろう）が、世襲等で、政治屋稼業に従事している。
彼らの態様をほくそ笑んで見ているだけではなく、そのように、せっせと工作活動を行っているのが、世界に２つしかない反日国家、反日教育という名のナチズムを21世紀の今に至るも続けている国である、中国と朝鮮半島の2地域であることは間違いがない。
小泉は、その面でも親父の態様を受け継いで、100%、己の立ち位置を利用して、各局の女子アナ漁りに勤しんでいたのは歴然たる事実である。
某有名女子アナが、小泉にもてあそばれて、日本にいずらくなり、ＮＹに勤務先を変えたＮＨＫなどは、アナウンス部の女子アナに「小泉には気をつけろ」との、お触れが出たのも歴然たる事実。
この稿続く。

以下が、5日、発売された週刊新潮の掉尾を飾る櫻井よしこさんの連載コラムから。
見出し以外の文中強調は私。
「南海トラフ70％」の”嘘”と島崎邦彦氏
今年の新潮ドキュメント賞受賞作『南海トラフ地震の真実』（小沢慧一著、東京新聞）には驚いた。
読み進む内に、わが国に巣食う無責任な学者・研究者たちへの猛烈な憤りが湧いてきた。
彼らが専門性の壁のうしろに隠れて、根拠のない非科学的な論理を展開し、危機へのわが国の対応を歪め、日本社会と多くの国民に害をなしているからである。　
題名が示すように小沢氏は「30年以内に70％の確率で発生する」として広く警告されてきた南海トラフ地震説の真実を暴いた。
真実は、70％説は「水増しがされ」た数字で、多くの地震学者は「『信頼できない』と考えて」いるというのだ。　
過日「南海トラフ地震臨時情報」が発出されたのは記憶に新しい。
私は情報をチェックしながら、「いよいよ来るのか」という緊張感を抱いたが、日本中の多くの人も同様に感じたはずだ。
旅行の予約は少なからずキャンセルされ、スーパーマーケットでは水やトイレットペーパーが品薄になった。
岸田文雄首相は中央アジアーモンゴル首脳会合を欠席し、その判断の是非を問われた。
政府の地震調査委員会が「30年以内、確率70％」と公表し、度々警告している中での混乱で経済的損失も少なくなかったはずだ。　
小沢氏の取材のきっかけは、2018年２月に、地震調査委員会が南海トラフ地震が30年以内に発生する確率を「70％程度」から「70～80％」に上方修正するとの情報を得たことだ。
氏は「いよいよ東海地方に大地震が迫っている」と心を引き締め、まず専門家の取材を開始したという。
すると名古屋大学教授（地殻変動学）の鷺谷威（さぎやたけし）氏から以下のような驚くべきことを告げられた。　
▽南海トラフだけ、他の地震とは別の手法で数値を予測している。あれを科学と言ってはいけない。
▽他の地域と同じ方法で計算すれば地震発生率は20％程度にまで落ちる。　
何ということだ。
70％説は科学とは呼べない手法で割り出されたというのだ。
そんな信用できない説がなぜ政府見解となったのか。
この稿続く。

「危機感をあおるだけ」　
地震調査委員会では他の地域同様、全国統一の計算方法から算出した「20％程度」という確率を発表する案も検討されたそうだ。
しかし委員会の上層部に伝えると、大反対が巻き起こったという。
「80％という数字を出せば、防災対策もそこに焦点が絞られ」、政府予算も確保される。
だが、確率が下げられると予算が取りにくくなる、というのが主な理由だった。　
こうして鶯谷氏が「科学者の良心に照らして言えば、危機感をあおるだけ」と語った「30年以内」「70％の発生確率」が最終結論となった。
読み進む内に私の目は島崎邦彦という地震学者の名前に吸い寄せられた。
2012年、民主党政権の菅直人首相が設置した原子力規制委員会の委員長代理に就任した人物だ。
規制委は島崎氏らの非科学の極致を行く思考によってまともな原子力行政を代々、不可能にしているのが現状だと言ってよい。　
氏は政府の地震調査研究推進本部（地震本部）で2012年まで17年間にわたって長期評価部会の部会長も務めており、そのキャリアは氏が日本における地震学の権威として認められていることを示している。
氏が部会長を務めた長期評価部会について、氏自身が語っている。　
「過去にどういう地震が起きたのかを議論し、今後に起こる可能性を評価する部会です。論文などのほか、古文書も使い、歴史上の地震を分析しました」
（2018年８月23日、ヤフーニュースのオリジナル記事）。　
まさに小沢氏の取材対象である組織の中心人物だったわけだ。
だがこの島崎氏が、少なからぬ地震学者から「信用できない」と批判されている学説を打ち出した。
巨大地震発生の確率を予測する「時間予測モデル」である。内容を著書から抜粋する。　
「地震は海側のプレートが沈み込むことによってひずみが溜まり、限界点に達すると陸側のプレートが跳ね上がり、激しい揺れを起こす。地震後も、海側のプレートは変わらず沈み込み運動を続け、ひずみを溜めて限界に達するとまた跳ね上がる。このサイクルに要する時間を割り出せるとして提案されたのが時間予測モデルだ」　
つまり、プレートの跳ね上がりで大きなひずみが解放されて、大地震が発生したあと、その分のひずみを蓄積する時間によって次の地震発生の時期が予想できるという説だ。　
同モデルの根拠の一つとなったのが江戸時代に起きた安政地震直後の土佐室津港（現在の高知県室戸市）の水位の変化である。
古文書には「1854年11月4日、海面が荒れ、翌５日、海水面の高さが1.2ｍほど低くなった」との旨、書かれている。

この稿続く。

2024/9/5 in Mihara

This chapter was the victim of a crime of search interference.

They attached xml to the URL of the chapter I advertised on goo, and directed the search to a download page so that it would not appear in the search results.
Furthermore, they made people search for pages that were completely unrelated to this chapter, so that they would not appear in the search results.

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Referring page
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It was in the top 50 searches for the past week of 2024/8/6.

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再発信！マスコミは「悪い円安」との論説…日銀が利上げ決定、その結果としての急激な円高…2日で3200円超の暴落！

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Together with the chapter sent on March 16, 2021

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Republier ! Des histoires d'amour à foison…avec mon coup de feu le 30/07/2024

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Bol som zhrozený, keď som revidoval odseky, aby som znovu predložil tento dokument

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It was a popular page yesterday, 2024/8/2, with my shot on 2024/7/30.

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Top 10 real-time search volume with my shots on 2024/7/30 in Onomichi

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Jeg ble forferdet da jeg reviderte avsnitt for å sende inn dette papiret på nytt fordi det impli

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I was horrified when I was revising paragraphs to re-submit this paper because it implied

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Repost! En pjece fuld af løgne, Asahis bedrag

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Ai giornalisti tedeschi che hanno continuato a scrivere articoli anti-Giappone

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マスコミは「悪い円安」などと幼稚園児以下の論説を張り続けた…日銀が利上げ決定、その結果としての急激な円高…2日で3200円超の急落

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Die Rettung jüdischer Flüchtlinge … Die Schlacht von Schumschu … Fairness gegenüber dem Militär

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Along with the chapter published on 3/16/2021…Prince - Purple Rain (Official Video)

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Des histoires d'amour à foison　

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I can understand this in Korea, but what kind of shamelessness is it for France to do like this?

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Repost! Long after 3.11, I went to Yuriage. The Beatles - Don't Let Me Down

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再発信！彼の響きを聞いた瞬間に、私は、村田夏帆の響きを想起した。

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This paper is the most profound one written by a Japanese person who has read The Brothers Karamazov

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It was one of the top 10 popular articles from The Turntable of Civilization, August 4, 2024.

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菅直人…そう簡単に元に戻らない仕組みを民主党は残した。その象徴が（自身が設置した）原子力規制委員会だ

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These are the top 10 real-time search numbers as of 15:31, August 5, 2024.

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ＩＡＥＡの特別チーム、米国原子力規制委員会（ＮＲＣ）が大学と協力して計画は進行中だ。…日本の規制委はおそらくＳＭＲに関して10年以上の活断層審査をするのではないか。

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It was a top 50 searcher for the past week, 2021/7/31, with my shot on 2024/7/30.

26

The interest in this complex and elusive pianist is boundless.

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Repost! New beginning - Luke Faulkner with my shots on 11/15

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This essay also proves that he is the most deserving of the Nobel Prize in Literature or

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It was a popular page yesterday, 2021/7/31, with my shot on 2024/7/30.

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The Japanese army did not join in the plundering, which is a historical fact.

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It was a popular page yesterday, 2018/8/4.

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Does Mr. Takemi really believe that he can develop a vaccine in such a country?　

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다시 게시합니다!그들은 니시베 스스무의 '대중매체가 국가를 멸망시킨다' 이론을 다시 한번 현실에 적용했습니다.

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それには法律も閣議決定も必要ない。首相が記者会見して「今日から原発は法令にもとづいて運転してください」といえばいいのである。

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2021/3/16に発信した章と共に。Prince - Purple Rain (Official Video)

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Je peux comprendre cela en Corée, mais quelle honte pour la France d’agir ainsi ?

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They have again put Nishibe Susumu's The Mass Media Will Ruin the Nation Theory into practice.

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現在、欧米各国では小型モジュール炉〔ＳＭＲ〕や革新炉の建設が始まっている。米国の大学ではキャンパスにＳＭＲやマイクロリアクター（超小型の原子炉）を設置する動きもある。

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Repost ! It was a top 50 searcher for the past week, 2024/7/31.

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To the journalist who has continued to write anti-Japanese articles for the Sueddeutsche Zeitung,

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En berømt aktivist besøgte museet.

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Ma olin kohkunud, kui vaatasin lõike uuesti läbi, et see paber uuesti esitada, sest see tähendab

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国民生活を安全に豊かに、経済安全保障の土台として、安定したエネルギー供給をはかれるようにせよ。

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This paper deserves a Nobel Peace Prize.

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Repost! The interest in this complex and elusive pianist is boundless.

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It was a popular page yesterday, 2023/11/1, with my shot on 2024/7/30.

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China is well aware that pseudo-moralism dominates the developed Western countries.

2024/7/30 in Onomichi