独酌酔言：『足し算と引き算しかできない』トランプのお陰で株暴落！その行方は？そして、その先にあるのは“世界大戦”！？

関税さえ掛ければ偉大な米国が再来する、

こんな『足し算と引き算しかできない』トランプのお陰で世界同時株安の様相です、

2025年4月4日のNY株式市場は2,231ドル安！これは市場3番目の1日での下落幅、

続いて週明けの7日も続落、一時1700ドルほど下げました、

4日の東京の日経平均株価は、前日から1200円以上下げ、

約8カ月ぶりに節目となる3万4000円を割りました、

週明けの7日は2644円下げて、3万1136円で終わりました、

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もちろん、株安の原因はトランプが発動した「相互関税」、

市場の見方は概ね、世界経済は保護主義的な「相互関税」により、

今後停滞、もしくは縮小し『世界的な不況』に陥るとの見方が広がっているからです、

トランプやその陣営は、株価は短期的に下落してもいずれ回復する、と強弁していますが・・・

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この経済動向の行方予測は、市場と投資家にお任せするとして・・・

心配なのは、世界不況が始まった時、

その先にあるかもしれない『第3次世界大戦』です、

いやいや、この話、そんなバカな！と笑い飛ばすことが出来ない怖い話なんです、

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かなり荒っぽく書くと、こんなストーリーになります、
(こちらのサイトが参考になります　⇒)

1939年9月、ヒトラーによるポーランド侵攻で始まった第2次世界大戦、

その大きな要因になったのが、保護主義政策による世界大恐慌だったのです、

1929年の米国株式大暴落に端を発した大恐慌、

1930年には米国で2万品以上に40～50％の関税を掛ける『スムート・ホーリー法』が成立、

ここから互いに関税を掛け合う『関税戦争』が始まり、

世界経済は負のスパイラル＝縮小のスパイラルに陥ります、

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この表が分かりやすいです、

世界の貿易額は急激に減少、

5年で米国は42％まで、日本も52％まで減少しました、

もちろんこれにより各国の経済状況は悪化、

国民の生活は困窮、苦しい時代へと突入します、

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とくに、第1次世界大戦で負けたドイツは戦争賠償金の支払いもあり、

貿易額は32％にまで落ち込み、

国民の生活はどん底まで落ち込みます、

そこで10年後の1939年、ドイツ国会で台頭したのがヒトラー率いるナチスです、

米国や西側諸国が第1次世界大戦処理で結んだ『ベルサイユ条約』が原因でこうなった！

と主張するナチスが選挙で圧勝、ヒトラー独裁が始まり、戦争への道を歩みます、

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独裁者が自らの支持率を維持する最も効果的な方法、

残念ながらそれは戦争です、

国内の支持派・不支持派とも戦争となれば、おおむね愛国心が高まる、

これを利用するのが独裁者の常とう手段、

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国内に不協和音が出始めたプーチンが戦争を継続する理由はこれです、

もし、今戦争を止め平和なロシアが訪れたら、

プーチンに対する不満が一気に噴出するのは明らかです、

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つまり、関税戦争　⇒　世界的不況の到来　⇒　独裁者の台頭　⇒　戦争の危機、

という方程式が成立する可能性がある訳です、

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この反省を踏まえて、第2次世界大戦後に『自由貿易』の枠組みが整えられ、

いろいろ問題があるにせよ、戦後80年間、

基本的には『自由貿易』の枠組みの中で、諸々の調整局面があった訳ですが、

今回の『足し算と引き算しかできない』タリフマンの『相互関税』政策により、

一気に『保護主義』世界に逆戻りする可能性が出て来ました、

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もちろん、100年近く前の世界と、現在の世界では成熟度が違うので、

そんなに簡単に『第3次世界大戦』が始まることはないと思いますが、

もし、今後トランプの支持率が急落するようなことがあれば、

『足し算と引き算しかできない』トランプが戦争に踏み切る可能性が無いわけではありません、

相手はどこか？どんな規模の戦争なのか？どの地域での戦争なのか？

ウクライナ？パレスチナ？

中国による台湾有事だって可能性があります、

トランプの愚策で少しだけ戦争へのリスクが高まったのはたしかです、

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そのリスクを回避するためにも、世界同時不況は絶対に避けなければなりません、

先週から今週の株暴落に対してトランプはどう動くのか？

自由貿易各国はどう対応するのか？

この数か月はどう展開するのか？

この数年単位での行く末は？注視していきたいです、

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トランプの任期があと3年と9か月ほど、

う～ん、映画『シビルウォー』の最悪シナリオの現実化のリスクも少し上がりました、

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