インテルのドローン技術

TV朝日でハウステンボスが、ドローン数100台による、ライトアップショーを7月から開催すると言う報道があった。インテルのドローを使ったもので、インテルのドローン技術は、日本のレベルをはるかに凌駕している。

インテルのWebサイトから引用すると、インテル® Falcon™ 8+ ドローン1 2 3は、最新の商用無人航空機 (UAV) です。堅牢なパフォーマンスを発揮するとともに、市場において最高のペイロード比 (総重量とペイロードの比率) を実現。過酷な環境下でも安定性を維持して、クラス最高の安全性を提供できるよう設計されています。 インテル® Falcon™ 8+ ドローンと付属のインテル® Cockpit 地上コントロールとインテル® Powerpack バッテリーシステムは、最も過酷な商業用途に適合する完全なソリューションです。


この次世代無人航空機 (UAS) は、バッテリー、すべての飛行関連コンポーネント間の通信、センシングなど、複数の電子システムにわたって冗長性を確保しています。ミリメートル精度の地上分解能 (GSD) で正射図や 3D 再現用の詳細データが得られ、クラス最高のペイロードを持つ自動航空センシング・ソリューションです。自動的にウェイポイントの一貫性を保つことで、精密で再現可能なフライトを実現します。


期待を見る限り、大したことないように見えるが、制御技術や通信技術などで、他の追随を許さないものがあるようだ。例えば、デモ用に開発された数100台のドローンを制御できる儀中など、まだ日本では出来ていない技術ではないだろうか?


デモ用として専用に開発されたライト・ショー・システムのインテル® Shooting Star™ ドローン1は、2016 年に無人飛行物体 (UAV) の最多同時飛行を成功させ、ギネス世界記録を更新しました。1 台のノートブック PC と 1 人のパイロットだけで 500 機のドローンが見事に浮上し、美しいフォーメーションで観客を魅了しました。すでに、デズニーランドなど色々なところでイグジビジョンを行い観客を魅了したと言う。


日本のドローン技術は、アメリカのはるか後ろを追いかている気がする。

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中国のインターネットユーザー

中国のインターネットユーザー数が出ていた。


2016年で8億人に達している。そしてスマートフォンなどモバイル機器によるインターネット利用者は6億5637万人。
中国の有線ブロードバンドのインフラ整備はそれほど充実していないようで、そうなら、アンテナ広大な国土にネットワークを構築できるスマホが、普及するのは当然だろう。

それに加えて、インフラ全般が整備されていないので、スマホアプリで援用できるインフラが発展すると思う。例えば医療も、スマホで症状を病院に送り、診察結果も、投薬もスマホで通知できる。そうすれば、広大な国土に満遍なく病院を設置する必要がなく、大都市の病院を増強すれば医師の確保や最新医療設置も容易になる。

日本でも一般的になり始めている、スマホ決済も、病院と同じ理由で銀行を満遍なく普及するのが自然。

しかもユーザー数が膨大なので、色々なスマホアプリが出てきて、日本では考えられないようなモノが誕生する。

やはりIT分野でも中国はアメリカと並んで近い将来世界をリードすることになるのでは?

NATO加盟各国、国防費を増額?!

アメリカの閉鎖主義で、NATO軍事費がへるということだあろうか、NATO参加国は国防費を増加させると言う。今更、中露が脅威だとは思えないし、テロ対策なら、軍用機や戦艦は役に立たない。

今まではNATO加盟各国の国防費はGDPの２％であったが、それを、2％以上に引き上げ、そのうち20％以上は兵器装備調達費に割り当てるということとなったという。国の存在感を体外に表示するためだろうか?　戦争の抑止防止になればよい。


日本は、国防費の対GDP比は１％位で、対テロや、竹島や尖閣列島や北方EEZなどがあるから、増額すべきかも。



明確なのは、絶対戦争はしてはいけないことで、戦争の抑止防止のための国防費であるべき。

スペースコロニー。漫画から現実世界?

「
CNNに出ていた、アスガルディア宇宙王国を気万図ネットが要約していた。その王国は　ロシア人科学者イゴール・アシュルベイリさんが提言し、2016年10月12日に建国が宣言されたそうだ。

　世界中から無料で“国民”を受け入れており、すでに研究者、エンジニア、弁護士、経営者など、20万人あまりが国民登録をしたと言う。

そして国民台帳を搭載した小型人工衛星「アスガルディア1」を2017年秋に打ち上げ、国民はとりあえずこれで「宇宙に出る」ことになる。

　アスガルディア1は食パン1斤ほどのサイズのコンテナ型衛星で、重さはわずか2.8キロ。内部にサーバ（詳細不明だが内蔵ストレージは512GBだそうだ）を搭載する。デジタル国民台帳としての機能を有し、アスガルディア憲法と国旗のデータも記録されているとの事。


　そもそも、地上のビルの重さは、１０階建て、１フロアーが１００坪で大体６千トンの重さと言う。宇宙空間の建物は、重量を支える必要がないから、１０分の１の６００トンの鉄骨で十分かもしれない。その建物には、１００名は住めるかも。

　アポロ計画のサターンロケットは１００トンくらい運べるとのことだが、何十兆円もの金が掛かるので、半世紀前に頓挫している。

そうなると１００名の人が住める都市建設には、１０兆円の金があればできると言う事になる。あながち、夢の夢の話ではなくなたt。

東芝の半導体部門の売却の意思決定の遅さ

東芝の半導体事業の身売りについて、最近は、日米韓連合で決まりと言う報道一色になっていた。それは、産業革新機構、日本政策投資銀行、ベインキャピタルに韓国ＳＫハイニックスを加えたいわゆる「日米韓連合」と半導体事業の売却交渉を始めることを決めたというもの。

ところが、東芝のパートナーであるアメリカのWesternDigitalが異を唱えてアメリカの裁判所に提訴するとのことで、日米韓連合による買収は頓挫するだろうと言うTVニュースが先日あった。

東芝の半導体事業を売りたいと言う意思ははっきりしているのにもたもたしているのはひたすら、幹部の意思決定の遅さと実行力の無さだと思う。

此処まで来ると、東芝の幹部経験者は、犯罪行為とは言いすぎかもしれないが、日本経済に多大の損害を与え続けてきた迷惑行為者だろう。

東芝は、ふっラッシュメモリーでメモリー分野で歴史的発明をしたが、結局サムソンにノウハウを売ったかとられたかで、サムソンを巨大企業にした間接的なs期人があるし、日本郵政の社長になった東芝元社長は、オーストラリアの物流会社を買収させ日本郵政に４千億円の損害を出させたとか、原子力では、WestingHouse買収で１兆円の損害を出させるなど、途方もない迷惑を日本にもたらしている。

日立やパナソニックがリーマン色以降業績回復しているのとは天国と地獄の差。その差をもたらしたのは、日立、パナソニックは泥の中を這いつくばって苦労してきた営業マンやサポート従事者を経営幹部に据えて、居るのに対し、東芝や帰属ばかりを幹部に据え、結局犯罪者に仕上げてしまたｔ。韓国の大統領もどきである。