元旦の社説は、報道各社から民衆への「キャッチコピー」である。
今年の年頭社説は各紙とも、金融危機に痛む国民に「めげるな」と鼓舞している。
又、解散総選挙に絡んでいる。
朝日と毎日は民主党政権を期待し、日経と読売は「総選挙後、それがいかなる形の政権になるにせよ(読売)」と、政府というものの責任を追及している。又、産経には元旦の社説【主張】はない。
●朝日新聞(社説)混迷の中で考える―人間主役に大き . . . 本文を読む
5大紙の元旦の一面トップ記事、今年は解散総選挙やオバマの活字が躍ると思いきや、解散総選挙については読売が「次期衆院選 出馬予定870人」を記事にしたのみで、解散の文字は全紙になかった。また、オバマという活字も記事中なかった。
個人的評価で★印をつけたが、昨年星一つだった毎日が躍進した。
妖艶なエコニミスト・浜矩子は「メディアは、現状を知らせるだけでよいのです。短絡的に犯人探しに手を貸してはなりま . . . 本文を読む