●先日就航した自衛隊のヘリコプター空母『いずも』中央sankei news
●日本はこの艦でも可能だろうが、戦闘機が発着できる空母をあと３隻ほど作りシナに対抗すべきだ
●飛行機を発艦させる動力装置カタパルトを装備できるのは米国と日本だけで、ロシアもこの技術を持ち合わせてない
従ってシナが旧ソ連のウクライナのスクラップ空母を改造したスキージャンプ式の発射台には限界がある
●ロシア製のSu-33を購入しパクッたJ-15は日本の戦闘機に比べ30年前の性能で、軍拡してはいるがその能力や兵士の技能は完全に日本に負けていて、戦争には踏み切れない。勝つと思えばシナは日本に対して戦闘を開始する
●ある情報によると自衛隊のOBが共産党のポンコツ空母の訓練を引き受けているらしい。この売国奴は元潜水艦に乗務していたらしい
数日前にも書いたが、シナは世界中の企業、政府のコンピューターに入り込み、先端技術や極秘情報を毎日盗みだしている。とにかく自分たちが努力して何かを創り出すなどという発想が、そもそもない連中だから、必要なものは盗み取ればいい、という考え方なのである。
日本に来ているチャンコロたちも全く同様で、金は盗むもので、働いて得るものという観念がない。だから毎日のように宝石店やATMや月曜の早朝のスーパーや小売店舗の金庫を狙い、クレジットカードを盗み偽造して使いまくる。
コンピューターウイルスさえ盗み出したものを使って、世界中のコンピューターをハッキングして金融機関の偽装ページを作り金を横取りしてゆく。世界中が迷惑しているのに、各国政府はシナの共産党政府が仕掛けているサイバー攻撃だとわかっていても文句を言えない。そんなことをしたら、その国のすべてのコンピューターを停止させるような攻撃を仕掛けてくるだろう。それを回避するには世界中の国々が協力して、シナのサイバー攻撃ができないシステムなり対策を構築する以外に各国一国だけでは数百万から一千万単位のハッキング集団から身を守る方法はないだろう。
「すでに戦時下だ」
中国のサイバー攻撃の態勢は６１３９８部隊を抱える中国人民解放軍を頂点にサイバー民兵が控え、有事になれば情報関連企業の社長が部隊長に変わり、人民解放軍の傘下に入る。サイバー民兵の規模は一説には数百万人ともいわれる。
一人の天才ハッカーさえいれば、企業から情報を盗み、敵国の中枢システムにも打撃を与えられる。膨大な兵器開発費も要らない。こうしたサイバー攻撃の特性に目をつけ、中国では人材育成を急ピッチで進めているとみられる。
「国が国益のために行う平和的手段以外のものが戦争ならば、他国の技術情報を盗み取る行為は戦争といえる。サイバー空間ではわれわれはすでに戦時下にあるとみたほうがいい」日本の対応はアメリカより２０年は遅れている。国境を越えて技術を奪おうとする脅威に丸腰の状況をさらす日本。
大陸からの攻撃は日本に押し寄せている
「また中国か」。サイバーディフェンス研究所上級分析官の分析では、中国側が日本企業の技術や政府職員を狙った「標的型メール攻撃」はここ４、５年でうなぎ上りに増え、全体の実に約７割を占めるまでになった。
サイバー空間では攻撃側が絶対的に有利なのも特徴だ。防御側は誰がどこから攻撃してきているか分からず、何を盗まれたのかすら分からない。サイバー攻撃の恐ろしさは敵が見えないことにある。
虎の子の日本の技術が知らず知らずのうちに盗まれ、国際的な競争力を失っていく事態を恐れる。
「日本の生命線は技術であり、その技術情報をたやすく盗み出される状況にある。日本という国、日本の将来を守るためには、私たちが置かれた危機に早く気づかなければならない」