不思議なのはあれだけインチキや嘘や無責任無能さを日本中に知らしめた朝鮮人政党「民主党」がなぜ５７人もの議員を当選できたのだろうか。しかも、しかも東京１８区の武蔵野市や小金井市や国分寺市の住民が、朝鮮人で嘘つきで傲慢で無能で、朝鮮にやみ献金の６億円も援助する朝鮮応援団の売国奴菅直人に7万5千票も入れたという事実は、一体何を意味するのか。
極左の民主になってから、これだけシナや韓国ロシアに貶められながら支持する人間というのはどんな種類の奴らなんだろう。
日本人の中にも反日がいると書いたが、それはどんな調査でも10パーセントを超えない。宗教にしても西洋のキリスト教徒は数パーセントしかいない。日本人のバランス感覚は斯くも優れたものを備えているのに、５７人の売国奴を当選させているのは、やはり在日の帰化人たちなのだろうか。シナ人と違い在日が全てきらいなわけではない、日本に同化している在日もたくさん知っている。ただ反日は困る。
小沢が民主を去り、残ったのは百人あまりなのに、その半分が当選とは日本は、やはりどうかなってしまっている。自民の中にも河野、加藤、中川秀直、二階敏博など筋金入りの反日たちがそろっている。石破もどちらかと言えば反日だ。これだけの反日がいるのだから、安倍さん参院選までには自衛隊法を変え軍隊に、白川と会談したそうだが、シナシンパの白川の答えは１０兆円の金融緩和だけ。この前やった金額と同じ。何の効果もないのは証明済みの金額だ。
そこで、こんなまだるっこしいことより、「政府紙幣発行権」を行使して100兆円印刷し、東北の復興、拉致被害者の救出と国土強靭化と、軍隊の増強と空母、原子力潜水艦少なくとも各４隻づつの新設、そして安倍さんが勝って大歓迎しているインドとの軍事経済同盟、さらにつなぎとして対シナ用にインドからの原爆と搭載ミサイルの購入を急ぐべきだ。
マスコミや反日が騒ぎ出しても、今やるほうが、後日に先延ばしするよりも実現しやすい。なぜならまだ国民がそのことを切望しているし、シナの脅しはまだ続いているから。しかも10兆円ではデフレ抑止の効果なぞは出るはずもないのだから。