神霊写真館
神と悪霊・私が撮影した神様・龍神様・稲荷狐さんの写真館・妖精も写っています。
＊バイデン政権の思い通りにならない軍隊 (´∀｀*)ｳﾌﾌ
米軍の最高司令官はトランプなので、バイデンには権限は無いのだ。
ああ、愉快愉快😊
国防総省は今週、米戦闘部隊１０００人全員にニジェールから撤退するよう正式に命令し、西アフリカにおけるテロとロシアの影響力に対抗するバイデン政権の取り組みに打撃となった。
ニジェール軍事政権がワシントンとの軍事協力協定を破棄すると宣言したことを受け、米国は4月に「秩序ある責任ある撤退」計画の協議を開始すると発表した。 しかし、米当局者らは撤退条件や一部の米軍が残留する可能性があるかどうかを巡り、軍事政権との交渉を続けている。
発表に先立って匿名を条件に取材を許可された米当局者によると、今週、国防総省がニジェール駐留米軍約1000人に対し、今後数カ月以内に国外へ退去するよう指示したため、合意への期待は薄れたという。
スケジュールは依然として変更される可能性があると当局者は警告しており、議会交渉は継続中である。
同当局者によると、部隊は引き続き活動できる地域内の他の場所に移動する予定だという。 このドローダウンには、完了するまで取り消される可能性があるが、大使館の警備員は含まれていない。
この動きは、サヘル地域における長年にわたるテロ対策の取り組みをひっくり返すことになる。 ニジェール、特に米国がアガデスに建設した無人機基地は、昨年夏に同国軍がクーデターで政府を打倒するまで、その戦略の要となっていた。
米国とニジェールの提携は、この地域におけるロシアの影響力拡大に対する防波堤でもあった。 クーデター以来、ワグナーグループの元メンバーを含むロシア軍が国内に流入し始めた。 60人から100人のロシア戦闘員が、首都ニアメにあるアメリカ軍と同じ空軍基地、基地101で数週間にわたって生活している。
米当局者らは、ロシア軍は米軍にとって差し迫った脅威ではないとしているが、当局者らは戦闘員が暴徒化して米兵を敵に回す行動に出る可能性を懸念しているとポリティコが報じた。
米国代表団はニジェールを訪れ、軍事政権と撤退について協議している。 モリー・フィー国務次官補（アフリカ問題担当）は、国務省、国防総省、米国アフリカ軍、在ニジェール米国大使館などの上級指導者らとともに、「ニジェールのCNSP当局と継続的な率直な協議を行っており、 」と国務省報道官は語った。
「私たちは憶測をしたり、議論を先回りしたりするつもりはありません。 」
訂正: このストーリーの以前のバージョンでは、モリー フィーが誤って認識されていました。 彼女はアフリカ問題担当の国務次官補です。
Pentagon orders all US combat troops to withdraw from Niger
＊福島教授がとうとう、コロナワクチンと超過死亡の因果関係を、
集団接種のタイミングと死亡率上昇が一致することを突き止めました。
いま、全世界から注目を集めている医学論文がある。タイトルは「日本におけるCOVID-19パンデミック時のmRNA-脂質ナノ粒子ワクチン3回接種後のがんの年齢調整死亡率の上昇」。4月にオンラインの医学ジャーナルで公開され、最初の10日間で閲覧数が10万を超えた。学術論文としては極めて異例の反響だという。
共著者の一人は、月刊「文藝春秋」の4月号と5月号にコロナワクチン後遺症についての記事を発表し、大きな話題となっている京都大学名誉教授の福島雅典氏。福島氏の専門は本来がんだ。「文藝春秋」6月号では、この新しい論文について解説している。
すべてのがんの「超過死亡率」が上昇している
論文の内容はタイトルの通り、日本において集団接種が行われた2021年から、全てのがんにおける「超過死亡率」が上昇している、というものだ。
略
事実を看過せず、検証すべき
記事はこちらで☟
卵巣がん、白血病、前立腺がん…「がん超過死亡率は上昇している」京大名誉教授らが論文発表《コロナワクチンとの関係に言及》
＊信用出来る政党なんか、無い
この様な政治家は、議員から引きずり降ろすべき！
@You3_JP
公明党御用達のヒラハタクリニックがワクチンを打った後遺症患者をコロナ後遺症認定し、 メディアが、それを大拡散し、 立憲民主党が国会でワクチン後遺症をコロナ後遺症にすり替える行為に加担。
ワクチンの薬害が隠蔽される構図だ。公明党とメディアと立憲民主党の三位一体の攻撃、何とかして欲しい。
元FBI捜査官デスーザ氏お勧めの記事
@johnxdesouza
BRICS諸国は、世界的なドル崩壊の可能性に公然と備え、代替通貨を導入することを話し合っている。
これは、ロシアのアレクセイ・モズヒン国際通貨基金専務理事の宣言による。モジンは、現在の金融システムの欠陥はますます明白になってきていると述べ、BRICSがそのような事態にどのように対処し、実行可能な代替手段を提供できるかを指摘した。
モジンによれば、BRICS加盟国は、インド・ルピー、中国人民元、ブラジル・レアル、南アフリカ・ランド、ロシア・ルーブルなど、加盟国の通貨をベースにした通貨を開発することができるという。
彼はメディアにこう語った： 「そのような提案が検討されている。ドルや国際通貨システムが崩壊した場合、BRICSの会計単位を、為替商品に裏打ちされた実質通貨に変える必要がある」。
BRICS諸国やその他の国々の間では、ドルから自国通貨への移行を支持する声が広まっている。
BRICSはまた、より多くの貿易メカニズムを提供する手段として、デジタル通貨を検討しているとレポートされている。
ドル相場の変動に対する脆弱性を減らし、欧米からの金融制裁の影響を軽減するためだ。これは、2022年にウクライナ紛争が勃発した後、西側の金融システムがロシアを切り捨てたときに如実に表れた。BRICS加盟国間には地理的、政治的、経済的に多くの格差があるため、共通通貨を開発するのは困難な戦いになると感じているオブザーバーもいる。
しかし、ブラジルのルイス・イナシオ・ルラ・ダ・シルバ大統領のような指導者たちは、ドルを使用しない国同士が通貨を使って貿易することを強制すべきではないと述べている。昨年のサミットでは、BRICSの通貨は "支払いの選択肢を増やし、脆弱性を減らす "と説明した。
BRICSは、貿易通貨を共有しなくても、ドルの支配に終止符を打つことができる。
元ホワイトハウスのエコノミスト、ジョー・サリバン氏によれば、BRICSは貿易通貨を共有しなくても、ドルの優位に「経済的破壊球」を振り下ろすことができるという。サリバン氏によれば、BRICS諸国は対抗通貨が間近に迫っていることを否定しているが、イラン、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、エチオピア、アルゼンチン、エジプシャンなど、BRICSの仲間入りを果たした他の新興市場諸国は、BRICSに対抗通貨を発行する可能性を否定していないという。
実際、サウジアラビア、エチオピア、エジプトという、国際市場に流入する物資の重要な通路であるスエズ運河を囲む3カ国が参加すれば、BRICSは世界貿易全体の12％に影響力を持つことになる。一方、イラン、UAE、サウジアラビアは化石燃料の世界最大の輸出国であり、ロシア、中国、ブラジルは貴金属の主要輸出国であるため、BRICSは商品市場でも大きな影響力を持つことになる。
同氏は次のように述べている： 「BRICS+諸国は、新たに拡大した経済破壊球をドルに振り下ろす前に、共有貿易通貨が世界の基軸通貨に典型的な技術的条件を満たすまで待つ必要はない。
中国の人民元は、貿易相手国が人民元を使用するようになっているため、貿易においてすでに他の通貨を押しのけつつある。
「BRICS+諸国は、必ずしも貿易通貨を共有する必要はない。BRICS+のどの国とも貿易を行うために、各メンバーに自国通貨での支払いを要求すれば、世界経済におけるドルの役割は低下するだろう」とサリバン氏は付け加えた。
BRICS加盟国は現在、ドルからの脱却、自国通貨での取引、あるいは自国通貨の開発についてオープンになっている。
BRICS Nations Are Now Openly Preparing for a Global Collapse of the Dollar
大谷翔平の寄付金額にエンゼルス会長が感涙！「本当に信じられない...頭が上がらないよ」
大谷翔平と創価学会は関係無し。
創価大学を出たと言うのもデマ
彼は高卒と同時にプロ入りしている。
自分の財産で必死に人助けを続ける、杉良太郎が「偽善者」の誹りを受け
自分は贅沢せずに、あの若さで、日本中の学校にグラブを送ったり寄付活動を続ける大谷翔平
（金額は公表されていないが、約30億円のプロジェクトだと言う）
私は人を評価するにあたって、必ず「事実」を見る。
実際にどのような行動をしているのかを見て、自分の好みで判断する事はない。
顔で言うなら、杉良太郎は好み、大谷選手は好きでも嫌いでもない。
人の為に、多大な金銭と労力を惜しみなく与える有名人を悪く言う人間は理解できない。
それも、妄想に基づいているのだから、始末が悪い。
大谷夫人を北朝鮮の工作員だと記事を書いたり。
大谷翔平の寄付活動
重病の子どもたちとその家族を支援する団体「ミラクルズ・フォー・キッズ」に寄付
球団のスタッフに寄付＝本塁打競争に出場し、参加金15万ドル（約1650万円）を獲得し、全て寄付した。
（スタッフ一人当たり約50万円）
医療従事者へのマスク寄付
心臓移植が必要な少年を訪ねて寄付 等々
＊＊＊誰がこんな事ができるの？殆どの人間は、自分の為に使うだけでしょう。
