ジーン・ウールの不思議な旅

ジーン・ウールは不思議な女性です。姿を変えて過去にも未来にも現れます。
もしかしたら貴方の友人や奥様かも知れません。

店主ご挨拶

ようこそお越し下さいました。 昨年(2010)、3ヶ月の雲水修行に行ってまいりました。 私は働き者で(自己申告)、精舎は朝は早く夜は遅く「朝瞑想」の時間は、気がつくといつも寝ておりましたが・・。 私の人生の1ページに、思いがけないご褒美を頂けたような日々を過ごさせて頂きました。・・ま、主婦でも決心ひとつで如何様な道も開けるんですね。 今も精舎に行くと「実家に帰った」ような気がします。 このブログ管理人は、最近物忘れ症候群中につき、おいで頂いた感謝を申し上げ、コメントを頂いても書いたり書かなかったり、付き合いが悪いことのご無礼をお許し下さいませ。

プリウスが来た

2011-10-04 10:09:24 | Weblog


我が家にプリウスが来ました。

プリウスが来たのは 先週の金曜日 9月30日で 翌日は 1日がかりで説明書を読み 車に乗ってガソリンを入れに行こう・・ 

外に出るには 車の往来が あるし
バス停前なので 人はいるし・・

車道に出る前の歩道には 自転車が ひっきりなしだし・・

その日は 乗ったり 降りたり いじったり そんなことをしていて

あ・・ 亭主は出張でした。


三菱アイで 駅まで送っていって 帰りはプリウスで迎えに来るよ!

なんて 大見得を切って・・

翌 日曜日は早起きをして 朝ご飯前に 畑経由でぐるりと一回りしてきました。

それから ガソリンを入れに行って・・自信はついた。

夕方

何時に帰ってくる?  って電話したら 7時10分につく  あ じゃ15分に行けばいいね  って 言ったのに

時計を見て ばたばた 出かけたの。

待ち合わせ場所に着いて プリウスの時計を見たら 6時10分だった

?? あれ

本当にお馬鹿でしょう。

また 携帯で電話して 何時に着くんだっけ? って言ったら

7寺10分!

それで 一度 家に帰った

どどどっ  と落ち込んだ。


翌日早朝は 亭主に付き添って また 例のコースを走ったの。

我が家は何時でも 子供が運転免許を取ると 私が付き添いで このコースを走るんです。

田舎道なので車は走っていないし、右折があって 左折があって トンネルもある。
往復一回りして40分くらい。

翌日 事務所の事務員殿 プリウス 初めてなのに 乗って出かけて 帰ってきた。


ちょっと   複雑



畑に栗が落ちているらしい・・



「ぐらつき始めた中国不動産ブーム」  メル友北海道より

2011-10-04 10:05:01 | ご講話・ヘラトリ・リバティ 

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未来を開拓する精舎、
北海道正心館
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*メル友北海道* より


小林早賢館長からのメッセージです。

「『ヘラトリ』と銘打つには、大仰な気がしましたので、通常の「メル友北海道」の情報サービスとしてお届けします。
以下は、9/30付けフィナンシャル・タイムズ紙に掲載された、

「ぐらつき始めた中国不動産ブーム」

という記事の内容ですが、大変興味深かったので、若干の抜粋(抜き書き)を紹介します。


「世界中のトレーダー達は、中国の不動産価格が下がり、デベロッパー(開発業者)が資金調達の手段を失いつつある証拠をつかんで、それを既に織り込み始めている。」

「彼ら(デベロッパー)は、近年、計190億ドルもの資金(債券)を海外市場から調達したが、これらが過去2か月間だけで、価格が平均22%下落し、利回りが急騰している。」

「『利回りが、20%を超える企業は、重大なデフォルト(債務不履行)の危険を示しており、少なくともそのうち6社程度は、デフォルトを起こす重大な危機に陥っている』と、専門家は警告している。」

「年初以降、香港の代表的な株価指数である「ハンセン指数」が22%下げた中、香港に上場している中国不動産株は、それの倍近い40%下落している。」

「中国政府の統計によると、中国の不動産価格は、2006年以降、60%上昇したことになっているが、民間企業の試算によると、多くの地域で、価格高騰は、公式統計の更に数倍に達している。(つまり典型的バブル。)」

「中国デベロッパーは、近年の事業拡大を進める過程で、巨額の債務を背負い込んだので、「不動産販売が落ち込んだ場合に、対策を講じる余力がほとんど無くなっている」とみなされている。」

「しかも、彼ら(デベロッパー)は、過去3か月間にわたって公社債市場から締め出されており、今や資金調達の手段を失いつつある。」

「格付け機関のS&P(スタンダード・アンド・プアーズ)は、9月末に、デベロッパー30社に対して、ストレス・テストを実施した。
それによると、大半のデベロッパーは、不動産販売が10%落ち込んでも耐えられるが、30%減少した場合には、大手数社を含む半数以上の業者が、債務の返済に窮するという。」

「前回の住宅価格の下落(2008年)のときには、中国政府(国営銀行)が前代未聞の融資攻勢を認めたため、住宅市場は救われた、(但し貨幣供給は、ほぼ倍増する結果となった。)
しかし、今回は、インフレ率が高どまっていることに対して、庶民の不満が鬱積(うっせき)しているので、前回のような刺激策を採れると考えている人は、ほとんどいない。」

「むしろ中国政府は、1社や2社の破綻(はたん)で市場が落ち着くなら、それで構わないと思っているようだ。」
(小林コメント:実際に大手の破綻が始まったら、それだけで済まなくなりますよ!(日本の経験より))」



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