反日は宗教

相変わらずの反日運動が展開されているがこれを日本側が腰を低くすることで解決しようとするのは無理だ。

 

反日思想は幼少の頃から叩き込まれて大人になった人々が再び子供にそれを教える。政治的、と言えば聞こえはいいがこれは巨大な反日という宗教なのだ。世の中には熱心に布教活動する人がいるしそういった人たちと延々と押し問答をした経験も結構あるだろう。要は反日というのはあの類なわけで「話し合えば」「相手に譲歩すれば」はあり得ない。

 

日本ではこういった巨大宗教団体目当ての政治家や商社がわんさかいて何とかして宗教団体の利益を得ようとやっきになる。これの建前論が「アジアはひとつ」や「グローバルな視点で」「右傾化に危惧を感じる」などだ。自分の利益として宗教団体と関係を持ちたいが為に道徳的に正しく聞こえるフレーズを連呼する。こういった人々を俗に売国奴などと呼ぶわけだが実際は別に国を売る意識は皆無だろう。ただ単に営業目的で宗教団体に潜り込み手をすりすりしているだけの人々だ。

 

重要なのはアレは宗教でどっぷり家族（国家）ぐるみではまっているので絶対に関わり合いを持たないように、と日本人が認識する事だ。では、あちら（反日教）はこちらをほっといてくれるのか。宗教団体は献金だけでは大抵ままならない。新たに入信させ献金を増やす為に広告塔になる人物が必要となる。美女や美男子が出てきて「非常に魅力的で良い人」を演出する。宗教の危険性に疎い主婦、アイドルタイプならなんでも食いつく男などは格好の餌食となる。献金が増えたら世論工作だ。金に困っているマスコミに信者が入り込んで教団の中傷防止どころかアンタッチャブルな存在と認識させるように洗脳していく。どうしても資金が更に必要なら信者がメーカーや学術機関に潜り込みノウハウを入手しパクリもので手を広げたり世界中に信者を放出して飲食店などを経営させたりもする。

 

これらの工作は野望を持った宗教団体ならむしろ使わない方が不自然なレベルの手口だ。これを韓国や北朝鮮、中国にあてはめればまさにそのまんま同じ事をしているから反日教だと言えるわけだ。

 

当然ながら悪質な宗教団体対策と同じ手を使うのがもっとも有効だ。資金の流入を絶つ、ワイロをもらっていない政治家ばかりを当選させる、ネットならいかに危険な団体かの情報を広げる、反日教の学校には補助金を出さない、世界中にちらばる信者をカルトだと他の国家の人にも認識を広げる、テレビや新聞で信者率の高いところは徹底して見ない読まない。

 

これらを対抗策としてうって団体の基礎体力を徹底して落とす。反日という教義が決して富を生まないどころかかえって困窮すると徹底して教え込む。これらは非常に長い戦いになるはずだ。しかし100年後、500年後でも宗教は生き残る事を考えればこのまま放置して世界の半分が反日教となるような事態は避けなければならない。

 

今後、あちらが何か工作してきた時には危険な宗教団体という視点で見てみればなるほどオウムなんかとそっくりだな、と思うはずである。そんな相手に笑顔で心を割って話せばきっとわかってくれるはず、という人がいたらその人はすでに半分入信しかかっているのだ。こういう人にむちゃくちゃやさしく接するのもまた宗教団体のテクだ。

 

 

中国人は田舎者なのか都会者なのか

俗に何かトラブルを起こした場合、絶対に謝ってはいけないのは世界的な都会（ニューヨークなどの）の一種のルールだ。揉めた場合、裁判になったとして「あの時謝ったのを周囲の人間が聞いている！」とやられれば事の善悪関係なしに負ける。

 

結果として自動車事故などが起こった時には相手を指差して「なんて事をしてくれたんだ！」と避難するところからすでに裁判は始まっているわけだ。これが（本物の）都会のルール。

 

だが東京はすぐに相手が悪かろうが「あ、すいません」とやってしまう。これは相手がやばい人だった場合の対処としてとっとと穏便に済まそう、という都会にあるまじきこすい東京ルールなのだがこれが外交にも炸裂するから非常にまずい事になっている。

 

じゃあ韓国や中国は都会なのか、と言えばこれは超がつく田舎。むしろ田舎の繁華街で目が合った、何メンチ切ってるんだオメ、おうおうおう、の世界である。これに東京ルールの「あ、すいません」が拍車をかける。田舎者はこれで更にヒートアップ。東京が（正直、そうなって欲しいとはかけらも思わないが）NYばりに何でも裁判という世界になれば中韓の田舎ルールは壊滅する。だって目が合っただけで難癖つけられても裁判で勝てるわけないじゃん（笑

 

すでに都会人になってしまった日本が田舎のおうおうおうおうルールに合わせる必要はないけど連中にそれって都会じゃ通じないから、って思わせるにはまずは「あ、すいません」はなくそう、と。加藤とか鳩山とか小沢とか河野とかそういう苗字の人に言ってるわけではないけれど。

 

 

日テレ悪意はないだろうが

「いっそのこと尖閣諸島に落ちてくれればいいのに」という何気ない言葉がバッシングになっているようだが言った本人も何がまずかったのか（むしろ面白いと思ったのだろうけど）分からないようだ。

 

これの具体的な話を例えるといつまで経っても埒が明かない領有権争いに中国国民の怒りは共産党政権へ。これへの答えとして

 

「（無人の）尖閣諸島に核ミサイルを打ち込んでなくしてしまえば我が共産党への国内バッシングはなくなる」

 

と考える事も可能なわけだ。（物理的に不可能だとしても）

 

相手の敷地を我が物としようとして失敗したからやけくそでお前のところの土地ふっ飛ばしてやったぜ、これで問題も解決だな！という意味となる。そもそも人の所の土地を狙ってきて思い通りにいかなければないことにして問題解決！という発想なのだからかなり無茶な話。

 

全く同じ時期に自国の領土と認可されて大もめってんなら分かる話だけど「すげえいい勝負」と思ってるのは中国人だけだからそれを中国人コメンテーターが言ったらダメでしょう。

何故南朝鮮の指導者はこうもダメなのか

日本の右傾化にブレーキをかけたかった、とか言っているがこれじゃ「駐車場で発進しようとしたら後ろに車が進んで建物と自動車が壊れた。これは自動車の構造上の問題である（キリッ

 

って言ってるようなレベルだ。後から無理矢理思いついた事をよくまあべらべらと都合よく出来るその脳の構造を車の構造よりも知りたい。

 

そういえばこの前五輪サッカーで厳重注意を受けたバカ選手がいたがあの子も似たような言い訳をしていたな。偶発的とかなんとか。ほんとに朝鮮人ってのは（略

 

この両者に共通しているのは「日本ざまぁ」とパフォーマンスする事で人気者になろうという下心が満載な点だ。それを公の場で言えないからあれやこれやと嘘の言い訳をすることになる。そういや菅直人や鳩山も似たような行動や嘘をついていたが連中もやはり「人気者になりたかった」が主な行動原理であった。

 

疎まれる存在の人間というのはそうまでして人からほめられたいのか、と思うとそもそもの器が小さいのだろうな、としか思えない。

移民受け入れ＝中国人受け入れの現状

 中国の世界戦略（決して大げさに言っているわけではない）は洗脳完了した成人中国人（しかも劣悪な方が都合がいい）を影響下に置きたい国に大量移民させるという手を使っている。

 

理由は在日朝鮮人でも分かるように相手の国力を削げる、政治を動かせる、しばらくの間は（本国の）親族に送金が見込める＝自国のカネになる、などのメリットがある。

 

日本人がイメージする移民は相手の国の困っている所に出向いて一緒にその国を良くしようと必死に働き同化するようなものだと思う。

 

しかし昨今の移民はそういうタイプの人は減りもっぱら補助金目当てだ。

 

特に反日教育が激しい国から来る移民は「日本人の税金を吸い取って本国に送る」という点で生まれた国に貢献することが出来、更に働かなくてもそれでいいんだ、という自己満足も得られる。

 

これに加えて日本の利権に目ざとい政治家は移民を受け入れ参政権を与える事で相手に恩義を着せ次の選挙ではどうかよろしく、とやる。移民＝生活保護＝参政権という繋がりがあるからそのダーティーな部分をもみ消すためにやたらとアグネスばりに人権派をきどる。

 

人口減で（短期的に）移民が必要なのはそりゃそうだろうがだったら移民に優遇措置を与える代わりに日本人と同等かそれ以上の移民を集めるべきだ。これだけで悪意ある反日移民が入ってこれなくなる。しかも元から日本人レベルに優秀なのだから高収入になる人が多いだろう。つまり税収もかなり見込める。こういった移民であれば諸手を上げて歓迎する。

 

ただし先に書いた政治家はこういうタイプを嫌う。頭がいいので騙されない。賄賂も通じなければ逆に政策に関して質問されてしどろもどろになりかねない。こういう移民は絶対嫌、やっぱ中国の農村部から来る連中が俺の有権者になるのが理想、って事だ。

 

 

多くの移民を受け入れてきたヨーロッパ諸国のみなさん、最近調子はいかがですか?【海外の反応】

 

カナダの新移民政策は中国人を閉め出し

 

 

 

驚愕の結果：日本人が最も信用が置けない国アンケート

アンケートは渋谷の若い女性のみで100人。「あの」TBSが調査した結果。なんと中国が圧倒しているのはいいとしても韓国が2人（２％）ｗ

 

これに韓国のBBSが食いついて「やっぱり一部の極右の政治家とネトウヨだけが反韓国で我が国は好かれている（まあ我々はほぼ全員日本が嫌いなんだが笑）」

 

と喜んでいるようだ。

 

しかしTBS、渋谷の若い女性という「韓国」に対して信用ならないものを２つ組み合わせるとこんな結果に操作できるんだ、といたく感心した。

 

TBSの政党支持世論調査もちょうど一年前などまだ民主党が自民よりも支持率が高かったという一体どういう方法を使えばそうなるのかそのノウハウを教えてほしいものだ。

 

ちなみにこの時の調査で最も日本のトップにふさわしいのは？の問に

橋下１１％野田３％

 

安倍さんなんか１％ですよ。

中国を罠にはめるには

 中国の強気一点張りの発言は日本に向けられた反論ではない。

 

こういう事はよくある。例えば日本の政治家が国会で質問する時は相手議員に対してではなく国民に対してアピールしているわけでテレビもマスコミもないオフの時にあんな質問したら相手から「何か悪いもの食ったか？」と言われるレベルにバカな内容だったりする。（原口のグーグルアース発言は最高だった）

 

中国のもそれと同じで相手は中国国民と世界世論。どちらも正確な情報をもらっていない言わば情弱と言える。

 

特に世界の世論はこの海域の事情は知らないのでいかに中国が被害者であるか常軌を逸した騒ぎっぷりをすれば「ああ、日本が中国領土を占拠してるのか」となる利点がある。

 

こういう人々が「まあ、ここは日中穏便に共同管理でいいじゃん」となれば中国の含み笑いは止まらない。世界世論と洗脳されている中国国民の人口を合わせれば世界中の90％は中国の味方となる。中国は「日本＋アメリカ」の壁を軍事力ではかなわないので世論に訴える方向で必死なのだ。

 

であれば中国が最も嫌がるのは「日本が被害者」という構図だ。だから日本としては世界中で有名なチベットを利用する。ダライ・ラマが来日したら世界中に「日本はチベットの独立を支持する」「第2、第3のチベットが出来ない様、日本は全力でASEAN含む国境を守る」と各国に伝える。

 

中国が西のチベットの次は東の太平洋だ、南のASEANだという覇権国家であると大々的に宣伝するわけだ。チベットに関する世界の世論は人権大国アメリカのおかげで中国が圧倒的に悪いとなっている。だから親中派である左翼運動家やマスコミはこれをネタに使われると急に黙り込む。

 

どういう目的で平和国家であると宣伝するために大金使って五輪を開いたか、の中国の心情を理解すれば「これはもうどうにもならない問題だから棚上げしかない」という安易な妥協案にはならない。独裁政権と言えども世界世論は絶対なのだ。

 

 

追記

日本の反論はこの観点で言えば「中国（共産党）に対して」であって他の国家向けの主張意思は極めて希薄だ。例えば会社の部内でもめ事が起こったとしよう。一方の人は大声で相手を怒鳴り散らし大変な事をしてくれた、と周囲にまで伝わる剣幕で謝罪を求めている。もう一方は冷静に相手にだけ伝わる小さな声で反論している”ようだ”。さて、部内の人たちはどちらにつくかと言われれば片方が聞こえないんだからどちらが正しいか分からない。よって両方を立てるように部内の調和を求める。実際は聞こえない人は何もミスはしておらず大声の主が相手に濡れ衣を被せようとしているにも関わらず、だ。

 

であれば社内メールや部内の会議で自分の主張を明確にするべきだろう。日本人の感覚としていつかは皆が分かってくれると思うだろうが泣き寝入りがオチだ。明確に反論を「中国にではなく全世界に向けて」。これが最近の中国、韓国、北朝鮮の３国にはもっとも効く。相手にだけ真摯に向き合う外交は無策だと認識してもらいたい。特に親中派の議員、元議員連中にだ。

 

今しか見えない家電とマスコミ

 20年前には日本が世界中の資産を買いあさり第二次世界大戦の本当の勝者は日本であった、と国内外問わずマスコミは叫んでいたものだ。

 

しかし当時はバブルの最後であり暴落必然、その後の流れは全て今の日本の状態に繋がっている。

 

日本が世界を制した！とはしゃいでいた当時のマスコミは今の日本はもうだめだ！と叫ぶ今のマスコミと変わらない。次にどうなるか、を想像するのはSFの領域でもあるのだが現在の技術がどう変わっていくのか、そのスペックによってどういった新産業が起きてくるのか、それによってどの業界が衰退し…と推測する必要がある。更にライバルとなる各国の国力もどんどん変わる。規模が大きくなれば動きは鈍くなる。いち早くそれに気がついた小回りの効く国が勝つ。

 

例えば２０年前であればインターネットが普及し始めた頃だがそれによってどういう事業が新たな産業となっていくのかどこが衰退するのかは今の人は知っている。それを推測し下準備をしていた人達が今成功している。

 

 

これらと全く違う反対のアプローチに商品のスペックを上げ価格を下げライバルに勝つというスタンスもある。先見の明がないタイプは総じてこれに走るし日本ではこればかり重視される風潮がある。その原因としては将来を見通すにはかなり広い範囲の知識が必要でありこれが学校では全く教えてもらえる類ではない事が原因となる。日本の教育でこういう人間を育てるのはほぼ不可能に加えてその重要性も認識していないからそういう人を育成しようという空気も生まれない。

 

 

将来を見通すには現在の社会の構造に加えてこれまでの流れ、歴史、政治、技術革新、将来の購買層の生活スタイルに精通している必要がある。今の社会構造、つい最近の歴史すらまともに教えることが出来ない教育界にこれは無理な注文だ。学生はこのような事に疎いまま社会人になり会社と家を往復するサラリーマンとなり一番熱心に働いていた人（つまり殆どの時間を勉学と会社に貢献した人）が企業のトップにたつ。もちろん大手家電メーカーのトップの人材もそうだろう。学生時代だって受験戦争で勝ち組だった彼らに悠長に遊んでいた時間があったとは思えない。

 

そういった人々が将来こういった方向に向かう、であればこういった方向で戦略を立てよう、と画策するのは土台無理な注文なのだ。マスコミも同じで現在の勝ち組、負け組を比較するだけでは今後何が起こるかが分からない。２０年前、世界を制した日本と持ち上げていたマスコミがその後、日本がどうなって今の状態になるのかまるで見えていなかったのと同様だ。

 

 

日本にあふれ返る工作員

中国や北朝鮮にスパイ活動と工作活動をしたいからお前やってみないか、と言われても簡単にハイと言うやつはいない。ばれたらどんな待遇が待っているか想像がつくしその確率は非常に高い。AKB48のメンバーが週刊文春に目をつけられるレベルにやばいだろう。

 

それはAKBが隙だらけのシステムの上、内情を知れば多大な利益が週刊誌側にあるからだ。この関係は日本と特定アジアのそれと似ている。

 

アメリカは狙われる立場という意味では日本以上だがそういう立場が長かったせいもあるだろうが工作やスパイ活動には厳しい国だ。欧米に学べと言わなくなって久しいがこういった情報流出に関してはあちらがずっと先を行っている。政府に期待するよりもまずは国民の意識からだろう。それがあってはじめて海外に学べ、という流れがこれまでの日本のノリだろうから。

 

手っ取り早いのはあなたの会社は狙われている！などとマスコミが騒ぐことなのだが当の本人がすでに結構乗っ取られているだけにほぼそういった流れでの啓蒙活動は出来ない。そうなると政府が法律を整備し企業の人事部がなんでもかんでもグローバルだとか浮かれて中国人や韓国人を積極的に雇用する行為をした場合、人事部の身辺調査の権利を行使できるとかやってもいいかもしれない。

 

まあそうなるとマスコミの人事部が桜宮高校並に断固抵抗するだろうが（笑）