最近気づき始めたこと

コロンビア大学の院を志してる友人がいろいろ調べてて、なんと学生の中には学部でのGPAが3.0に満たない人もいるそうで。

要するにGPA3.0は必要条件でないようなので、まだ院に行きたいって夢が潰えたわけではなさそうです。


さて昨日の夕方に電話面接がありました。

７割ぐらいが英語で、ちなみに面接官は英語も日本語もほぼ完全にしゃべってましたわ。

ここの電話面接を受けた友人から聞いてたのは「誰でも二次の電話面接に進む」「株と債券の違いについて聞かれる」ってことだったんですが。

おれは普通に二次の予約も取れなかったし、自分のことばっかりで株と債券の違いも聞かれませんでした。

そりゃそうで、「ここの業務についてわかってます？」って質問にちゃんと答えられず、業務の説明をこの人事の女性からしてもらうことになって。

こんな企業研究もろくにしてないヤツですから、せっかくお時間取ってくれた人事の人ごめんちゃい笑

上手だなと思ったのは「学業とかインターンみたいなバックグラウンドはうちと被るとこあるから、ボストンではブースを訪問してね」と言って終わらしてたとこです。

社交辞令もこの際嬉しく受け取っておきます。


こんな感じでBCFまで残り20数日になりました。

今までだけでも相当な社会勉強ができましたし、自分の中で気づくこともたくさんありました。

特に最近では、まず俄かではお話にならないってことを実感しました。

周りの雰囲気で金融系がいっかなぁと思ったけど正直どんな仕事をしているのかもよくわかっていない。

そりゃ志望動機がはっきりしないのも当然です。今までの電話二本で痛烈に反省してるのはそこです。

言うところの”デキそうなヤツ”は世の中にゴロゴロいるわけで、そうゆう人たちが真剣に就活に取り組んでるんだから適当にやってたらダメなのは当たり前でした。

よその試験では、自分の周りの受験者には友人が大企業を受けたとかよくわからん自慢話（？）をしてる連中、「受かれば儲け物」とか言ってる連中、志望動機が意味不明な連中などなどが多かったです。

そんなごく一部を見て「あれ、同年代ってこんなもん？」とタカをくくってました。

今回の電話面接がそうゆう勘違いを完璧にぶっ潰してくれました。


CF当日まであと20数日ですが、これからもこの調子で学んでいきたいと思います。

今まではブランド志向でしたが、これからは早い時点で会おうと言ってくれてる企業との面接を優先したいと思います。

んでちゃんとその企業のこと調べて面接に臨もうと思います。

景気後退が終わった話

BCFですが、「誠に遺憾ですけど落とします」連絡も来るようになりました。

あんま魅力的でないレジュメなのはわかっていますけど、特にネックなのがGPAな気がします。

他の企業は連絡くれないだけで落としてるんでしょう、まぁこないだずいぶん前に応募した日本の銀行が電話くれたりしたんで悲観はしないようにします。

適正検査とかテストみたいのはおもしろいですね、結果を教えてくれない心理テストとかIQテストって感じです。


さて、以前の日記にNBER（National Bureau of Economic Research）が景気後退が去年の6月に終わった、戦後最長の18ヶ月だったなんて発表されたけどまだ先が見えないねなんてことをちょろっと書きました。

これについてちょっと調べて、物凄く基本的なことを理解してなかったんだなぁと実感しました笑

今日はそのわかったことをメモっとこうと思います。


まずNBERとは何か。

これは1920年に設立された民間でありながら非営利の研究機関で、アカデミックなものであるから今回の発表ももう一年前以上のことを言ってるわけです。はっきりするまで待ってたわけです。

ノーベル賞受賞者や大統領経済諮問委員会のメンバー、大学教授を大量に排出しています。


次に不景気が終わったとゆうけれど実際にはそれってどうゆう意味なのってことです。

景気は波のようなものですよね。波にはpeak(山)とtrough(谷)があります。

不景気の定義ってゆうのはこのpeak（一番景気がアツい時）からtrough　（一番景気が冷え込んでる時）までの間を指しているんでした。

マクロ経済に重点を置いて学んでいるのに知らなかったなぁ笑

これについておもしろいグラフが下記のサイトにあります。
http://www.minneapolisfed.org/publications_papers/studies/recession_perspective/index.cfm

ここはミネアポリス連邦準備銀行のサイトなんですが、まず一番左のCompare Recessions and Recoveriesってタブをクリックしてください。

そうすると一つ目のグラフでいろんな不況下の失業率、二つ目のグラフでいろんな不況下の生産を比較することができます。

二つ目のグラフは初期状態では1981年、2001年、そして今回2007年の不況下での生産が載ってます。

黒い菱形がRecovery、回復、要するに谷底を示しています。

これがNBERの発表した「不況が終わりました」なんですね。

「不況が終わったっつっても先行きが…」ってことですが、それもグラフを見ていただければわかりますが今回の不況が他と比べて回復が遅々としているからでしょう。


まぁ今回の不況とは関係ないですが、2001年の不況のグラフがおもしろいです。

実は2001年の場合はスローダウンって感じで、生産は少しずつながら伸びていました。

企業が動き出してる感じ

ボストンキャリアフォーラム（BCF）ですが、参加企業数も129社と昨年を越えました、多分。

そしてどうも企業が実際にコンタクトを取ってき始めてるんだなぁって感じです。

もちろん外資系金融とかはとっくの昔から動き出してるっぽいですけどね笑


ある金融メディアからはメールで「電話面接したいんですけど都合の良い時間は？」って来まして。

あと今日の夕方にはいきなり日本のおっきい銀行から電話がかかってきました。

人事の人：「履歴書のこととかで聞きたいことがあるんですけど」

たけ坊：「どうぞ」

人：「高校出てからどんな経歴で…」

た：「高校は何年に卒業して…」

人：「成績を書いてないのはまだわかってないってことですか？」

た：「いやぁお恥ずかしながら3.0切っちゃったので…」

人：「強み、弱みを教えてください」

た：「強みは何々、弱みは云々」

人：「応募のきっかけは？」

た：「えー、特に…。いや、名前はお伺いしてましたしCFNのサイトで見かけたものですから」

人：「あ、そうですか。ボストンで面接するかは一週間以内に電話で連絡します」


こんな感じでした。正直やらかしちゃった感じです。

でも連絡をもらえただけ嬉しいですね、なんも音沙汰なくて不安でしたから。

結構いろんな企業に応募しましたので、とりあえずBCFではヒマしてどうしようもないってことはないような気がします。

チャイナと日本の実質GDP（購買力平価で修正）

最近ちょっと話題になってたのがNBER（National Bureau of Economic Reasearch、全米経済研究所）による「米国の不況は六月に終わっていた」って発表です。

六月といっても去年のでして、今回の不況は2007-2009年の十八ヶ月に渡るもので、大恐慌以来の長さだそうです。

730万の仕事が失われ、4.1%も生産が減り、米人の21%もの資産が失われた今回の不況ですが、ホントに終わったんでしょうか？

未だに失業率は高いままで、先行きもなんとなく不透明ですよね。


んでそれとは全然関係ないんですが、数週間前に話題に登ったのがチャイナの今年4-6月期の米ドル換算の名目GDPが日本のそれを抜いたとゆうニュース。

今はこれもそんな騒ぐ話題じゃないんじゃないかと思っています。

物価水準の変動の影響を受ける名目ではなくて実質にしてみたらどうだろう、それをさらに購買力平価（PPP、ある国でいくらで買える商品が他国でいくらかのレート、ビッグマック指数みたいな）で修正したらどうなんだろうってことです。

お金の量が増えて名目GDPが増えたってしょうがないし、結局モノを買えなかったらしょうがないだろうとゆう。


その前にまず購買力平価説について米国と日本を例に考えてみます。

購買力平価説ってのは、外国為替レートは通貨の購買力の比率によって決定されるとする説です。

日本の缶ジュースが120円で米国の缶ジュースが1ドル20セントだったら1ドル=100円だってことです。

Ptを米国の物価水準、Ytを米国の実質GDP、Pt*を日本の物価水準、Yt*を日本の実質GDP、etを＄／￥の為替レートとします。tはある時点tでのとゆう意味です。

Pt×Ytは米国の名目GDP、Pt*×Yt*は日本の名目GDPをそれぞれの国の通貨で表したものになります。

両国の名目GDPを比較するためには両方を一つの通貨で統一して見る必要があります。日本の実質GDPを米国の物価水準で表せれば、つまりPt×Y*が見つかればいんです。

もし購買力平価説が成立しているなら米国の物価水準で日本の実質GDPをはかったものと日本の名目GDPに為替レートをかけ合わせたものが等しくなるはずです。

Pt×Yt*＝Pt*×Yt*×et


ところが現実では様々な理由から購買力平価説は成立しません。

ではどうしたら購買力に基づいたGDPの比較ができるでしょうか。

購買力平価説が成立する条件での上の式を整理するとPt=Pt*×etとなりますね。

購買力平価説のもとで(Pt*×et)/Pt=1となるようなレートを実質為替レートqtと呼びます。

要するに実質為替レートは為替レートと日本の物価水準をかけ合わせたものを米国の物価水準で割ったものです。

qt=(Pt*×et)/Pt

米国と日本の購買力平価（PPP）で修正した名目GDPを比較するには米国の物価水準ではかった日本の名目GDP、Pt×Yt*を求めればよいわけです。

上の式からPt=(Pt*×et)/qtだとゆうことはわかりますんで、{(Pt*×et)/qt}×Yt*=Pt×Yt*

これで米国の物価水準での日本の名目GDPが見つかりました。


この方法を応用して、チャイナと日本のPPPで修正した実質GDPを比較してみました。

両国の名目GDP、2005年を基準にしたGDPデフレーター、為替レートのデータをIMFやら何やらから集めます。

そしてPenn World Tablesってペンシルバニア大学のデータをPPPとして利用します。

名目GDPを実質GDPにするために名目GDP、ここではYtをGDP deflatorで割ります。

(Yt/GDPdeflator)/(et×qt)

上の式を利用して両国の名目GDPを米ドルでのPPPで修正を加えた実質GDPにしてあげるとようやっと比較ができるようになります。

これをエクセルでやってちょろっとグラフにしてみると下のようになりました。



おれがIT弱過ぎてちょうどいい大きさにできなかったんですが笑

青がチャイナ、赤が日本なんですけど、これを見ると実は1995年にはチャイナのGDPは日本のそれを追い抜いていたわけですな。

まぁこんな長々書いてそんだけの話です。

日本の”失われた１０年”がよく見えておもしろいですね。

避妊具と人口増加

ご無沙汰です。

もう最近はなんだか、自分の限界が見えてきました笑

mixiすら覗けてませんが、まぁ時間を見っけて大学で聞く面白い話はここにどんどんメモできればなと思ってます。

ちなみにBCFは相変わらず企業からの連絡がありません。


さて、今日は「避妊具へのアクセスが容易になれば発展途上国での人口増加を止めれるだろう」とゆうたまに聞く意見に対して否定的な事実と、先進国で出生率が低い理由をエコノミストがどう考えるのかについて書いとこうと思います。


まず「避妊具が…」ですが、ヨーロッパでは現代的な避妊具が広く使われるようになる前から出生率は下がってきていました。

1910年のイギリスでは出生率が大きく下がってましたが、16%ぐらいのカップルしかコンドームやら何やらを使っていなかったと推定されています。

そしてもう一個おもしろい研究が我がBYUの卒業生（笑）のPritchettさんによってなされていました。

国ごとの合計特殊出生率の違いの90%は女性が希望する出生率の違いによって説明されるとゆうもの。

つまり女性が子供を沢山産む国では女性がそれだけ子供を欲しいと思ってるからで、人口増加を食い止めるために避妊具を広めろって言説は間違ってるってことですね。

実際先進国でもこの研究者のような「産めよ増えよ」のモルモンは出生率相当高いですからね。

平均すると実際の子供の数と希望する子供の数の差は女性一人当たり0.86人、約一人ぐらい多いみたいです。


それでは出生率が先進国で減っている理由はどのように考えられるのか、四つの説があります。

一つ目に死亡率が減ったことにあります。

もし死亡率が高い場合、親は何人の子供を産むかよりも何人の子供が生き残るかを考えて計画するようになると。

子供が大人になるまでに死ぬ確立が50%だとしましょう。

すると二人の息子を持つ両親は二人とも大人になるまで生き残らない可能性が25%はあるんです。

子供が全員死ぬリスクを減らすように親は行動をする。

先進国のように死亡率が低くなればたくさん子供をつくる必要はないですね。


二つ目に経済学っぽい所得効果と代替効果です。子供を財と考える。

所得が増えればもっと子供を養えます。所得効果です。

ところが同時に子供と過ごす時間の機会費用が高くなってしまうので子供をあまりつくらなくなる。代替効果です。

特に女性の平均収入が上がったことがでかいらしんですが。それが女性が教育を受けるインセンティブにもなり、それがまた女性の平均収入を押し上げ…となって、女性の子育ての機会費用が上がったことが大きな理由と考えられるそうです。

実際に1970年代のラテンアメリカでのアンケートでは、7年以上の教育を受けた女性の合計特殊出生率は3.2%だったのに対し、1-3年の教育を受けた女性のそれは6.2%もありました。


三つ目には、親と子供の資源の流れが挙げられます。

発展途上国では子供が畑仕事を手伝ったりと若いうちから生産的になりえます。

例えば1970年代のバングラデシュでは、子供は12歳で自分の生活費用を家族に対してまかなえるだけになってました。先進国では逆に子供はコストがかかります。

また社会保障などが整備されていない発展途上国では親が年老いてからの面倒を見るのは彼らの子供の役目。

先進国の多くではもちろん若い世代がお年寄りを養う形になるんですけど、自分の子供である必要がないのでインセンティブもないと。


そして最後が質から量へのシフト説。

年老いてから子供に面倒見てもらうんでなくとも、基本的にみんな子供の幸せを願ってるのでバシバシ投資しますよね、教育とか。

ただ死亡率の高いところでは大人になるまで生きないかも知れない子供にたくさんお金を使うのはリスクが高い。

だからそうゆう環境ではたくさん子供を作ってリスクを分散させるわけです。

また高い教育を受けた子供達はもっと生産的な労働者になりうるわけで、それが経済成長をさらに助けているとゆう説明もできます。



いやぁなかなか面白い話でした。コンドーム配る話とか耳にしたことあるけどここで紹介した研究によればあんま人口増加を食い止める意味とかなさそうですね。

関係ないんですが、おれの大好きなコメディ『The Office』でジムとパムに子供が産まれました。

観てたらおれも早くジュニアが欲しいと思いました笑

参考：Economic Growth, David N Weil