第1回チーム医療推進会議
日臨技、またも「蚊帳の外」
５月12日、厚労省会議室において標記の会議が開催されましたが、つぎの2点を検討するために設置された会議です。
①チーム医療を推進する医療機関の在り
②チーム医療を推進する看護業務の在り方
この会議には、日本医師会・日本看護協会・日本病院会・日本歯科医師会・日本薬剤師会などの他に、日本診療放射線技師会・日本理学療法士会など14団体の代表が委員に任命されました。
（６）として、会議に招集された診療放射線技師については「画像診断等における読影の補助や放射線検査等に関する説明・相談を行うことが可能である旨の明確化」をめざしています。実現すれば、かなり踏み込んだ職域拡大になり、貢献度も増します。
これに対して、日本臨床検査技師会は会議の委員に召集されないなかで、（７）臨床検査技師の役割の検討事項のなかに、「臭覚検査・電気的味覚検査」等の生理学的検査の拡大が可能かどうかが検討事項とされました。
代表委員不在のなか、「蚊帳の外」の職能団体では、医療貢献に資する要望も満たされません。
先に行われた、厚労省への要望として、われわれ臨床検査問題ＰＣは、特定保健指導に臨床検査技師の職名を明記するよう、あるいは、各種のサポートチーム医療に、臨床検査技師も参画できるよう、再三、強く要望しましたが、認められませんでした。
われわれプロジェクトチームは、中医協の審議段階から注目をしていましたが、結局、評価が低いのか、認知度の問題か、と受け止めています。
今回の診療報酬改定で、各種チーム医療による評価が、診療報酬の増益に直接反映されることになり、看過することのできない、重要な課題になりました。