SystemMateデジタル情報斜読み!!

あなたのデジタルライフを応援するSystemMateからの情報発信!

LEDバックライト・携帯型プロジェクター・デジタルフォトフレーム・New心電計・自動車業界不況

2008-11-18 20:33:51 | Dニュース

液晶パネル向けバックライト-LED採用が加速-
(2008/11/15  Itmedia)

ノートPCのバックライトに、省電力で点灯するのが売り物の、LED(発光ダイオード)を採用する動きが加速している。PCを薄くできることもあって、大手の米Dellが全機種を2010年までにLEDタイプへ切り替えることを決めたほか、パネルメーカーも続々と製造を切り替え始めた。これまで白物家電と比べて省エネ性が前面に出ることのなかったパソコン業界でも、静かに“エコ革命”が進んでいる。
LEDは車内照明や店舗のスポット照明などでの導入が進んできており、照明メーカーでも白熱灯や電球型蛍光灯に代わるものとして、普及に向けた開発や取り組みが進んでいる。
Dellは、LEDタイプに全量切り替えることにより、2010年~2011年の2年間だけで約2億2000万キロワット時の消費電力を削減できると見込む。
国内パソコンメーカーでは05年以降搭載が始まり、ソニーが半数のモデルをLEDタイプへと切り替えたのを筆頭に、NECや東芝、富士通など大手各社も着々と計画を進めている。
これまでバックライトには「冷陰極蛍光管(CCFL)」と呼ばれる蛍光ランプが使われてきた。液晶パネルメーカーの東芝松下ディスプレイテクノロジー(TMD)によると「LEDを搭載したパネルは、ディスプレーの厚さを半減でき、消費電力を約3分の1まで抑えられる。CCFLと違い、水銀を使わないのも利点」(PC応用技術部の杉本克己部長)という。
TMDは05年9月からLEDタイプの供給をスタート。現在は年間約500万枚のうち約8割を占め、国内外の大手PCメーカー8社にパネルを供給する。
海外のパネル大手もLEDタイプへの切り替えを加速し始めた。台湾の友達光電は、ノートPC向けパネルに占めるLEDタイプの割合が2割にも達していないが、「2011年までに全量切り替える」(彭双浪専務)計画。台湾の奇美電子は昨年、韓国のサムスン電子も今年からLEDタイプの製造を本格的に行っている。
TMDによると、光源としてのLEDの価格はCCFLの約10倍。パネルになった段階でも1割程度高いという。
すべてをLEDタイプに置き換える方針を掲げる国内メーカーはないが、PC大手の関係者は「価格差がなくなればすべてがLEDタイプになっていくだろう」とみる。
寿命や画質で比較すると、現状ではCCFLの方に軍配が上がるとされているが、LEDの輝度などの性能向上や、量産によるコストダウン効果がこれから進んでいくことは確実。TMDの杉本部長は「世界的にも、2010年までにノートPC向けパネルの9割以上がLEDタイプに代わるだろう」と予測している。

住友スリーエム-手のひらサイズの携帯型プロジェクター-
(2008/11/15  CNET・日刊工業新聞・日経)

住友スリーエムは14日、わずか160gの超小型プロジェクター「MPro110」を発表した。11月25日からネット販売を中心に発売される。価格はオープンだが、3Mオンラインストアでは5万3800円(税抜き、送料込み)にて販売される。
本体は高さ22×横115×奥行き50mm、重量160gの手のひらサイズ。投射距離31cmから1.8mで、8インチから48インチ相当の映像を映し出せるという。
640×480ドットのLCOS光学エンジンを搭載し、光源にはLEDを採用。約1万時間の使用が可能。本体にはビデオ端子とVGA端子を備える。電源はリチウムイオン充電池とAC電源で、フル充電で最大1時間程度の使用ができるという。なお、冷却用のファンは搭載していない。スピーカーも付いていないが、ビジネスマンらに重宝されそうだ。

デジタルフォトフレーム市場-前年比8倍の大幅需要増予測?-
(2008/11/15  Itmedia・CNET)

ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfKジャパン)によると、家電量販店でのデジタルフォトフレーム販売が拡大し、今年は予想販売数は約23万台と、昨年の8倍に増加する見込み。
今年1月と比べると、10月の販売数は約13.4倍に、メーカー数は17社増えて25社に、モデル数は45種類増えて60種類となった。シェアトップは、4月にデジタルフォトフレーム市場に再参入したソニー。2位は今年新規参入したテクタイトで、6月から販売実績を伸ばした。
需要増のきっかけになったのは、ソニーが春に投入した「S-Frame」シリーズ。この市場へは再参入となる同社だが、10月時点でメーカーシェア1位となっている。新規参入では「Vredefort(フレデフォート)」ブランドを持つテクタイトが好調に推移しており、同シェア2位を獲得している。
クリスマス商戦や年末商戦で更なる販売増が見込まれており、Gfkジャパンは今年の予想販売数を9.5万台から23万台へと大幅に上方修正した。
画面サイズ別では主流の7型が27モデルと最も充実しており、10月は同サイズモデルが67%を占めた。
7月に小型の製品が発売されてからは、4型未満の割合も増えており、10月は17%を占めた。
平均価格は5月から下落基調にある。ソニーとテクタイトの好調に押されて既存モデルが値下がりしたことと、低価格な小型製品が発売されたことなどが理由。GfKジャパンは「数千円で購入できる小型製品が新たな需要を生み出していると思われ、市場の拡大を後押ししている」と見ている。

フクダ電子-イメージ画像を示す心電計-
(2008/11/15  日経)

フクダ電子は心臓の異常が起きている部分をイメージ画像で示す心電計を開発、12月から診療所向けに販売する。従来機種は心電の波形だけ示すのが一般的で、熟練した医師でないと読み取りが難しい面もある。新機種は異常部分を画像で示せるため、専門医でなくても患者の容体を把握しやすい。
従来機は、患者の胸部や手足に付けた10個の電極が受信した心電を12種類の波形に分解して表示する。新機種は波形を自動解析して異常な波形やパターンを見分け、心筋の異常や心電の乱れが起きている場所を推定。モニター画面にイメージ画像として表示し、病名や対処法も示す。価格は335万円。開業医向けに09年3月までに400台の販売を見込む。

カルソニックカンセイ-自動車減産の影響でカリフォルニア工場を閉鎖へ-
(2008/11/15  日経)

カルソニックカンセイは米国カリフォルニア州の工場を閉鎖する方針を固めた。09年2月までにカーエアコン周辺部品の生産を終了し、従業員約260人はすべて解雇する。大口納入先である日産自動車と米ゼネラル・モーターズ(GM)の生産減などで採算の確保が難しいと判断した。自動車販売の不振で、部品メーカーも生産体制の見直しを迫られてきた。
カリフォルニア工場で生産するのはエアコン周辺部品のリキッドタンクやチューブ、ホース。同工場の売上高は非公開。同社は工場閉鎖で09年3月期に10億円前後の特別損失を計上する見通し。
米国の部品生産拠点はテネシー州の2工場に集約する。工場閉鎖に伴い、リキッドタンクなどの生産から撤退し、外部調達に切り替える。
日産を主要取引先とする部品メーカーでは、プレス工業も年内に米国ミシシッピ州とテネシー州の計2工場を閉鎖、計約30人を解雇する。

日産自動車-国内工場で追加減産・派遣社員も削減へ-
(2008/11/15  朝日新聞)

日産自動車は14日、国内4工場で今年12月~08年度末までに約7万2000台を追加減産すると発表した。
国内や欧米市場での販売が不振のため。9月以降の国内の減産は計約15万台となり、当初の08年度国内生産計画(138万8000台)の1割強に上る見通し。現在約2000人いる派遣社員も約500人に減らす。
9月から計3万8000台の減産を予定していた栃木工場(栃木県上三川町)では、新たに米国向け高級車インフィニティを1万4000台減らす。11月から米国向けSUV(スポーツ用多目的車)3万7000台を減産する予定だった九州工場(福岡県苅田町)も、欧州向けSUVなど4万台を追加で減産する。
このほか、新たに「マーチ」や「ノート」など主に国内向け小型車を生産する追浜工場(神奈川県横須賀市)でも6000台を減産。中東向けの大型車を生産する子会社の日産車体(神奈川県平塚市)で1万2000台を減産する。
日産は、国内に2000人いる派遣社員を12月までに半減させるとしていたが、さらに約500人の契約を更新せず、年内に約500人にする。
日産は「米国向けの販売減が他地域にも及んでおり、各地で在庫を減らす対応を急いでいる」(広報)と説明した。

トヨタ-国内主力工場でLexusを減産へ-
(2008/11/16  朝日新聞・産経新聞)

トヨタ自動車は来年1月から、主力の田原工場(愛知県田原市)で減産を強化する方針を固めた。一部の生産ラインについて昼夜2交代の勤務を昼だけにする方針で、労働組合側に伝えた。米金融危機を発端とした世界的な販売不振は長期化する見通しが強まっており、減産の規模がさらに拡大する可能性もある。
トヨタは、08年度の生産台数を当初計画から95万台減らし792万台とする方針で、生産体制を世界的に見直す。
田原工場は、生産台数63万2000台(07年実績)を誇る国内最大の生産拠点。高級車ブランド「Lexus」とスポーツ用多目的車(SUV)などの3ラインがある。夜勤を停止し、昼だけの稼働が計画されているのは、Lexusのライン1本。残りのライン2本のうち1本も夜勤を停止する検討対象になっている。田原工場は、Lexusのほか「ランドクルーザー」や「RAV4」を生産している。
すでに春ごろから生産台数を落としてきたが、世界的な景気低迷の影響で、世界最大の米国市場の10月の新車販売台数が前年同月比34.5%減と1983年以来の低水準に落ち込み、追加減産が不可欠との見方が強まった。
Lexusの08年の世界販売台数は1995年以来、13年ぶりに前年を下回ることが確実な情勢。田原工場と並ぶ生産拠点のトヨタ自動車九州(福岡県宮若市)も、早ければ1月から2つある車体組み立てラインのうち1つで昼勤務だけの稼働に落とす方針を固めている。



最新の画像もっと見る