もう二週間以上にわたって日射しの出ない異常な天候が続き、ついに今朝、2000年前の大賀ハスは蕾のまま花びらをすべて落としてしまい、緑の蜂の巣のような花托だけが残されていた。せっかく蕾が二つ大きく育ったが、天候のせいで今年は綺麗に開いた花を見ることが出来なかった。 世界の政治も経済も覇権が揺らいでるとは言え、米国の動きで左右される。中国は大国の仲間入りをしたがまだまだ政治と経済に確固たる基盤は持ち得ていない。日本などは政治家も官僚も対米従属一辺倒で、現在の安倍政権の安保関連法案も労働規制の緩和や労働の流動化を名目とした派遣社員の拡大、日本銀行の金融緩和のすべてが米国の要求に従った政策でしかない。かっての政治家はそれでも日本の国益を米国に主張するところがあったが、何も見識を持たない安倍首相はひたすら米国の顔色を見るばかりだ。製造業から脱皮して、金融経済を中心に据えた米国は、物を作らないで、お金でお金を生み出す方法で経済を維持するようになった。債権の証券化と言うマネーゲームを導入し、その行き過ぎが、2007年から2009年にかけて起きたサブプライム住宅ローン危機であり、返済も不可能だと分かっている人にまでローンを組んでいた。2008年のリーマンショックに代表される金融機関の大量負債を生み出した。米国政府はここで生まれた負債金融機関を救済するために一大金融緩和を打ち出した。ドルを市中に大量に流し続けるのだ。多量のドルが出回れば、当然ドルの価値は下がる。しかし、それは覇権を維持したい米国にとって不都合だ。一方、市中では流れて来た多量のドルをゼロ金利政策の下で、低利で借りた投資家たちが新興諸国へその資金を投入する。リーマンショック後の６年余りで、代表的な１５の新興諸国に対し、2.2兆ドルの資金が流れたと言われる。しかし、中国だけでなく新興諸国が世界の需要以上のものを生産し、供給過剰となり、経済が今や減速し始めた。ここに来て、米国は基軸通貨としてのドルの価値を下げ続けることがドルの信用をなくすことに危機感を持ち、それまでの方針を転換して、ドル高と金融引き締め(金利が上がる)を打ち出した。投資家たちは新興諸国へ投資した資金の３割を引き上げて国内に戻した。中国の株価低下に始まる各国の株価低下の背景にはこうした事情がある(もっとも、国内の株価急落にあわてた米国は利上げを一時思い留まることにしたので、米国の投資マネーは日米の株に向かい、再び株価は上昇したが)。日本銀行の異次元の金融緩和はデフレ解消のためなどではない。いつまでも金融緩和を続けられなくなった米国が、米国に代わって日本と欧州に金融緩和を要望したため、米国のために行ったに過ぎない。前代未聞の金融緩和をしたにもかかわらず、未だにデフレ脱却は成し得てない。企業が先行きを考えて、金融機関から資金を借りて投資をするような環境ではないため、市中にはお金が回らず、単に市中銀行の当座預金が日本銀行に積み上げられているだけである。市中にお金が出回り、人が物を買う気にならなければ、インフレにはなり得ない。いくら日本銀行が金融緩和をやろうと人の実質賃金は低下し続けているのだ。これでは誰も物を買う気にはなれない。米国の金融緩和がそうであったように、日本の金融緩和は株高、円安をもたらせただけである。米国に追従して、結局は日本の経済をダメにしているのが、異次元の金融緩和だ。一部の輸出大企業が円安による見かけの利益を上げただけで、輸出量は伸びず、消費も停滞し、経済成長率はマイナスとなり、実体経済はまったく回復していない。米国から頼まれた経済政策はあくまで米国のためであり、日本のためではないから、当たり前と言えば当たり前なのだろうが。安保関連法案も日本のためではなく、財政難で軍事費をこれ以上は出せない米国に代わって、日本に軍事行動を肩代わりさせようとする米国の要望にそったものでしかない。自衛隊は日本の自衛のためではなく、米国のために命を落とそうとしているのだ。
オランダ豌豆(えんどう)に似ているが色が鮮やかだった