ワクチン、薬には効果もあれば副作用もあります。
新型コロナワクチンについての効果(プラス情報)については、政府、テレビ、新聞等で頻繁に公表されています。
では、副作用(マイナス情報)はどうでしょうか。
新型コロナワクチン接種後の死亡については、厚生労働省のホームページに情報があります。
8月4日付の資料によると、死亡事例数は累計で912件、このうち825件についてはワクチンとの因果関係は評価できないとなっています。
これに関して、ネットで気になる情報を見付けました。
死亡事例数は、まだあるというものです。
「近藤誠医師が警鐘『コロナワクチン“隠れ副作用死者”はまだいる』」
(ヤフージャパンニュース ニュースポストセブン)
これによると死亡事例を報告するかどうかは現場の医師判断に任されており、実際には報告しないこともあるというのです。
ワクチン接種後、一定期間内での死亡については、因果関係の有無に関わらず、報告を義務化すべきではないでしょうか。
その内容に基づいて、分析し、結果を国民に公表すべきだと考えます。
新型コロナワクチンを接種するかしないかの判断は、国民に任されているはずです。
ワクチンに関して、有効性等のプラス情報ばかりを強調するかのように公表し、マイナス情報は一部のみの収集であり、かつ、公表も控えめのように思えます。
テレビ、新聞等も同じです。
これでは、適正な判断のための適切な情報を、国民に提供しているとはいえないのではないでしょうか。
もう一つ、気になる情報を見付けました。
新型コロナワクチン接種後の後遺症の相談が増えているというのです。
「新型コロナワクチン…接種後の後遺症相談が増加」
(ヤフージャパンニュース BSS山陰放送)
これによると、接種後1週間以上経過してから症状がでる方が増加しているということです。
これは島根県松江市のクリニックがオンライン診療で県内外からの相談を受けた結果だということです。
全国的に、このような後遺症を調べれば、まだ、多くなる可能性があります。
これも、報告を義務化すべきではないでしょうか。
新型コロナワクチンについては、中長期的なリスクは分かっていません。
接種後、情報収集を制度化し、結果を開示し、内容を分析し、対応する。
このような仕組みを早急に作り上げていただきたいと考えます。
監視する立場でもある国会、テレビ局、新聞社等は、このような視点が抜けているように思えます。
これは、情報開示の在り方という問題だけでなく、政府、国会、テレビ局、新聞社等に対する信用の問題でもあります。
自分の目標に向かって、コツコツと努力を継続している皆さん。
未来はあなた方の手の中にあります。
今できる努力を続けてください。
必ず何かが見えてくるはずです。
がんばれ。
負けるな。
神さま、仏さまのご加護がありますように。
60歳のオッサン公認会計士でした。
では、また。
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