小さな日記

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希望の種

2011年11月22日 | 情報

前にパルシステムが稲城のさとやまで、落ち葉を焚き火にして焼き芋を食べる親子のイベントに、汚染拡散なので中止してくださいとメールしました。また、ツイッターでも、拡散していただきました。パルからは、すぐに、担当部署から返事をさせますと、メールをいただいたきり、連絡がありません。明日にせまったので、ホームページを見てみたら、プロパンガスで焼くことに変更するお知らせがありました。よかったです。

http://palsystem-tokyo.typepad.jp/event/2011/11/post-ae4a.html

わたしだけでなく、いろんな方から進言があったことと思いますが、できれば、パルシステムの内部から声があがって、イベント発表前に変えてほしいものでした。でも、わたしたちの声に耳を留めて、変更を決断してくださったパルシステムは、良心的だと思います。

わたしは、数年前からパルシステムの宅配を利用しています。パルシステムは、地産地消を謳い、生産者と消費者の交流をはかってきました。その取り組みをわたしも応援してきました。学ぶことも多かったです。宅配のおにいさんも、とても一生懸命で、野菜も美味しくて、入会してよかったと思ってきました。

ところが、原発事故で、東北、関東のお野菜は、政府のはなはだしく緩い暫定基準値と、ざるのようなサンプル調査のせいで、汚染されているのかいないのか、全然わからないようになりました。パルシステムも自主基準値を設けて、測定値も毎回掲載する努力を続け、生産者の実情を伝え、苦渋の右往左往が見えました。もちろん、わたしも、被災者は応援したいですが、4月から家族に被曝の影響かと思われる症状がでていたこともあって、できる限り、放射性物質はとりこみたくないと決意を固めていました。そう決意しても、あれこれ入ってしまうのは、わかりきっていましたから、せめて、自分が調達する食材は厳選したかったのです。

パルシステムのスタッフとばったり道で会った時には、「政府の暫定規制値は緩すぎる。パルシステムから抗議してちょうだい」とお願いしました。すると、すぐに、ホームページにそのようにするつもりだと出ました。けれど、なかなか実行に移らなくて、中部大学の武田教授のブログで名指しで非難されました。その時期、わたしは、パルシステム以外の生協などは、核汚染にどのように対処しているか、調べていました。どこも生産者を励まし応援する姿勢は崩さない中で、苦悩しているように見受けられました。良い土を作るには長い長い年月がかかります。生産者さんたちの苦労が、この放射能問題で、水の泡にならないように、生産者さんたちが、農業を続けていけるように、それが、日本のこれからを支えていくことであるのは、わたしも百も承知しています。けれど、サンプル調査で、1kgあたり5~10ベクレル以下であったというだけでは、我家で購入できないと思いました。だから、産地で選ぶことになってしまうのです。

パルシステムでは、あるいは、他の宅配生協さんでも、ほとんどのお野菜が、産地が多数書いてあって、どこのが届くかわかりませんでした。ときどき、北海道のスイカとかあって、頼んでみたら、茨城のスイカが来て、「個数が足りなかったので違う産地になりました。返品可能ですのでその旨申し付けてください」とのこと。なんだか、がっかりしてしまいました。お金を返してもらうのは気がひけて、茨城県の生産者さんに寄付のつもりで、そのまま受け取りました。食べなかったです。。。

今、わたしは、近くの生協や、ちょっと遠くの小売の八百屋さんで、西のお野菜を買っています。パルシステムのは、産地が特定されたものだけ買っています。パルシステムの調味料など、信頼してきたものがあるので、退会していません。そこに、今回の焚き火でした。

けれど、声を聞いてくれたこと、がんこではなかったこと、これは、希望の種です。

わたしたちは、今、未曾有の変化にさらされています。放射能の健康被害がどれほどのものなのか、チェルノブイリ、スリーマイル、広島、長崎、と、参考にする事例はあるといえども、福島原発事故は、多分、低線量被曝としては、最大の災害で、人類が今まで経験したことのない領域に達しています。どこを限界とするのかは、ひとによって違います。自分の判断で食材を選ぶには、はっきりした測定値を、産地を明示してもらわなければなりません。

でも、日本には、消費者の健康を慮って出来た団体がいくつもあります。それぞれの指針の元、生産者と共に歩んできたはずです。そういう団体が、腹を割って、この放射能問題を真剣に話し合ってくれたらと、ずっと思っていました。

それが実現されそうです。パルシステム生活協同組合連合会、生活クラブ事業連合生活協同組合連合会、大地を守る会、カタログハウス、この4団体が専門家を招いて、定期的に協議するそうです。あぁ、やっと、と、希望の種。話し合いを公開して、消費者にも一緒に考えさせてほしいと思います。

http://www.asahi.com/national/update/1121/TKY201111210539.html

 

 


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