日本近代化の要因（２回シリーズ）その２

　１８７６年の明治維新から僅か五年後に「学制」を公布し、初等教育を満六歳から満十四歳までの８年とし、全ての国民を就学させることとした。国を興し、産業を盛んにするためには、教育を措いて他にないという実学主義に基づき、「必ず邑に不学の、家に不学の人なからしめんことを期す」という大方針が樹立された。その僅か三年後の１８８０年には２４，０００校の小学校が設置され、１８８３年には就学率は５１％に達した。
　１９７７年現在の小学校数２４，７７７校と殆ど変わりのない多数の小学校が１００年以前に設置されたというのは驚くほかない。この背景には、鎖国政策をとっていた徳川時代に武士階級のための藩校・藩学や私塾、あるいは、町民のために「読み、書き、算盤」を教える寺子屋が全国に開設されていたという事実がある。

　教育制度はその後、幾度か改革されたが、一番大きかったのは、敗戦後いち早く六・三・三・四制を採り入れ、小・中学校を義務教育にしたことであろう。現在、小・中学校の就学率９９．９％、高等学校への進学率９３．１％、短大・大学（高等教育）への進学率３８．３％という高率の数字は、明治維新以来、孜孜営営として累積された結果である。ブラジルのある学者が、日本人は教育マニアであるといったことがある。学歴社会・苛酷な受験戦争・学習塾の氾濫といった行き過ぎもあり、一部には強烈な教育ママがいることは確かであるが、国民の知的水準の向上に伴って、近代化が急速に進展した大きな効果も忘れてはならないと思う。

　また、維新前後には、西欧文明に目覚めた先覚者が、禁を犯して海外に渡航し、帰国後指導者となった事実も見逃せない。新島譲・福沢諭吉などはその代表的な人物である。明治政府も１８７０年に「海外留学生規則」を制定し、優秀な人材を官費留学生として派遣した。その後数回の改正があったが、明治年間（４５年間）に海外へ派遣された官費留学生総数は７１９名（うち女子７名）に達した。これら帰国留学生の多くは、帝国大学の教授として、また、官界・政界の指導者として活躍した。この官費留学生制度は１９２１年に改正され、現在の在外研究員制度に移行したのである。

　明治時代に留学した人たちは、英・米・仏・独などの欧米諸国に派遣されたが、言語・風俗・習慣の障壁を乗り越えて、在留国の学生に劣らぬ優秀な成績を修めた者も多かった。また、残念ながら中途挫折して帰国した者も２０名もいた。これら先覚者が嘗めた辛酸は、想像に難くないし、またいろいろな逸話もあるが、紙面の都合で割愛する。

　自分の先祖、広瀬淡窓（１７８２～１８５６年　江戸時代末期の思想家・教育者）の創設した咸宜園には全国から３，０００人の人士が集まった。淡窓の詩に「休道　他郷多苦辛　同朋有友自相親（下略）」という言葉がある。その意味は、「文句を言ってはいけない。他国で修行するには苦労が付き物だ。しかし、学友の中には必ず親友が出来てお互いに扶けあうようになる。」留学生諸君も、日本での勉学に、また生活にいろいろなご苦労があると思うが、自国の先覚者の苦労を偲び、初志を貫徹して学びを終え、母国のために一日も早く寄与されることを心から切望する次第である。（昭和五十四年四月）（このシリーズ最終回です）