銭湯

みなさん、こんにちは。「稼げる！プロコン育成塾」、事務局の三好康司です。
そろそろ、桜も見納めになってきましたね。

今日は、銭湯のお話です。皆さん、銭湯に行ったことがありますでしょうか。
私は、大学を卒業するまで銭湯通いをしていました。子供の頃、父親と一緒に銭湯にいき、「お父ちゃん、なんであの人は身体に絵が描いてあるの？」と聞いて、「静かにしなさい」と怒られたことを思い出します。

厚生労働省が、平成26年（2014年）に「公衆浴場業（一般公衆浴場）の実態と経営改善の方策」という資料（以下“厚労省資料”）を作成しています。公衆浴場は、公衆浴場法により「一般公衆浴場」と「その他公衆浴場」に分類されます。一般公衆浴場は銭湯、その他公衆浴場はスーパー銭湯やサウナなどです。

ちょっと古いデータとなりますが、平成24年（2012年）の銭湯事業所数は3,917か所（うち、個人2,283、法人1,513）、従業者数は19,857人です。平成13年（2001年）の事業所数は10,353か所、従業員数は38,952人ですので、約10年で、事業所数で約60％減、従業員数は半減したことになります。厚労省資料によれば、「減少に歯止めがかからず、新規開業も見込めない。廃業も増加している」とあります。平成28年現在では、更に銭湯は減少していることと思います。経営面でも厳しい銭湯が多く、半数近くの銭湯がコインランドリー、アパート・マンション、駐車場経営を兼業しているとも言われています。

そんな中、厚労省資料では、銭湯業界の経営改善につなげるため、次のような「サービスの見直し」を実行すべきとの提案を行っています。

１）こどもの日、母の日、父の日、敬老の日などの無料優待制度
２）高齢者向けイベントの開催
３）菖蒲湯、柚子湯、ハーブ湯、薬湯などのサービス
４）冷水や麦茶の無料サービス
５）優待制度付きプリペイドカード、回数券、家族券の発行
６）清涼飲料水や氷菓など多様な飲食物の提供
７）BGMの放送など、自由は発想で自店に適した新たなサービスの開発
８）ホームページの開設（自店の魅力を発信）

また、「自家風呂の普及により銭湯を利用したことのない子供たちが多い中、体験入浴、親子のふれあい入浴など、子供が利用しやすい企画を行う」、「歴史や構造でアピールできる施設、自店の特色を含めた銭湯文化の紹介、発信を行う」ことも、銭湯業界の活性化には有効と述べています。

銭湯文化は、わが国の誇るべき文化の一つと思います。また、地域住民が触れ合う場でもあります。銭湯業界が活性化することを期待しています。