プロスポーツは感動を餌にした金儲けの道具なのだから、アマチュアスポーツも不正だらけになるのは仕方ありません。

＜礼儀礼儀と言いながら、非人道的な勝利のポーズをするも結果が覆らない柔道　リオ五輪　ロシア：イサエフと日本：中矢＞

私はスポーツ自体はやるべきだと思います。

スポーツ推薦えの進学、就職（プロ、実業団）といった広告塔として社会が特別扱いする風潮が間違っています。

 

これらの社会的風潮が「スポーツだけしかでいない」人間を助長するこの文化はいかがなものか？と思います。

プロスポーツ選手やオリンピックメダル獲得選手は、「政治家や企業の広告塔」として一時的に使ってもらえますが、旬を過ぎれば、ただの人となってしまいます。

いわゆる「使い捨てカイロ」のような扱いをされるのです。

血の滲むような努力をしてきたのに、「政治家や企業の広告塔として使われて終わり」これではあまりにもお粗末な人生だとしか言いようがありません。

「自分の名誉のために」「家族や支えてくれた人たちのために」どちらも動機として間違っています。

「あなたはその名誉を得て、何をしたいのか？」

「有名になって何をしたいのか？」

多くの人、いえ、全ての人が有名になったあかつきには、「富、名誉、権力、異性」を求めます。

そして、権力や金持ちに取り込まれ、利用されてしまい、そういったスポンサーの意向を無視したり、歯向かったりするとスキャンダルに巻き込まれて、人生を棒に振ってしまう事件が後を絶ちません。

本当に人生が「富や名誉、権力や異性を得ること」で豊かになるか？考えてみて欲しいと思います。

「豊かな人生とは何か？」「幸せな人生とは何か？」

「あなたしかできないことを使って、社会から必要とされ、お金を得て、生活していけること」

ではありませんか？

現代社会は「個性を殺す社会」と言われています。

「勉強やスポーツといった、将来金にならない個性は不要」とみなされてしまっています。

しかし、この世にはまだまだ足りないものばかりだと思いませんか？

それこそ、７０億人が、それぞれ個性才能を生かして、世の中のために働いたら、今よりずっと豊かな社会、文明を築くことができるのではないでしょうか？

社会、親、学校から将来を決められるほど、つまらない人生はありません。

たった１回の人生で「勉強ができた」「スポーツが得意だ」という人はいいかもしれませんが、「勉強もスポーツもいまいち」な人はどうやって幸せになればいいのでしょうか？

おまけに「容姿も悪い」では救われません。

私たちは、どうして個性を持って生まれてくるのでしょうか？

それは、個性を使って「豊かな社会を作るため」です。

しかし、近現代は、悪人たちが現れて、「お前らの個性なんか、金にならない」といい、「金を産出す仕組み＝会社・大企業を作ってやったから、お前たちは、歯車として労働力を提供しろ」と一方的に富の収奪をしています。

「私たちが自分にしかできなことを見つけ出し、個性才能を生かして生きていくにはどうすればいいのか？」についてぜひ、「こちら」で学んでみてください。

ボクシング協会の不祥事が話題になっています。

というか、現在のスポーツは本当にひどいものです。

残念ながら、今のスポーツはイメージばかりで、実際管理する側、指導する側が悪人ばかりです。

ですから、選手たちも夢ばかり見させれるだけで、最後は絶望するしかなくなるのです。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・（武井壮「偉い人達が全権握ってるようなスポーツに未来はない」　ボクシング連盟の助成金不正利用疑惑に怒り心頭　2018年7月31日 18時41分 キャリコネニュース）

7月30日に放送された『バラいろダンディ』（MX系）で、武井壮さんが日本ボクシング連盟の助成金の不正流用疑惑について自身の考えを語った。

まず、武井さんは「この事件に関してはシンプルに、告発状がたくさん出ているので、その内容が本当なのか」と真偽が争点になっていると話す。続けて、「上に立ってる方々や役員の方々の功績はすごく認めてるんです」と上層部の実績にはリスペクトを示すが、

「僕はその人達が権力を持ってて偉いとは違うと思うんですよ」

と疑問を口にした。（文：石川祐介）

「選手たちは給料もらってるわけじゃない」「スポーツは全員で作るもの」

武井さんはアマチュアのスポーツ団体の運営が成り立っているのは

「（アマチュアの）選手の無償の活動じゃないですか？ 選手たちは給料もらってるわけじゃない」

と指摘する。その上で、スポーツ団体の収益モデルについて、

「その選手達が毎日、何時間もかけて研鑽した技術だったり、そういったものを試合で試す場を（団体が）提供して、選手達の肖像権を管理してるからスポンサーに買われて、お金が集まって経営できてるわけでしょ？」

と語った。団体は、たしかにスポーツをビジネスとして収益化しているが、あくまでも選手たちの努力の上で成立している、というのは間違いない。そして、「全員で作ってるものだと思うんです、スポーツって。偉い人達が全権握ってやるようなスポーツに未来はないと思います」と日本のスポーツ界の未来を案じた。

勝間和代「透明性や民主制を保たれない仕組みって必ずこうなる」
現在、ボクシングが東京五輪の種目から外される可能性が囁かれており、このことに武井さんは「団体を出場停止にするとかじゃなくて、選手の保護を最優先してほしい」と選手は関係ないと語る。

勝間和代さんは「透明性や民主制を保たれない仕組みって必ずこうなる」と組織の根本に問題があると指摘。個人の責任を追求しても何の解決にもならないとし、「ある程度、IOC（国際オリンピック委員会）などの仕組みで強制しないと厳しい」と徹底した管理が必要になるとコメント。

最後に武井さんが「誰が偉いとか…『我々が動かしてるんだ』みたいな思いを持ってスポーツを触らないでいただきたい」と、あくまで組織は選手のために存在するものであると強調していた。

ただ、「ビジネスが成立してなきゃ絶対に飯は食えない」とスポーツがビジネスとして扱われることを容認している姿勢を見せるが、

「ビジネスをすることと不正をすることは全く違う」

と語気を強めた。

・・・・・・・・・・・・・・・（転載ここまで）

「ビジネスをすることと不正をすることは全く違う」

と言われていますが、現代のビジネスとは「不正」でしかありえません。

例えば、増税で苦しむのは庶民だけで、トヨタなどの輸出系大企業は輸出払い戻し税でぼろ儲けしています。

こんな「悪を許していいのか？」と思います。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・（巨大企業の闇 トヨタ自動車（２） 法人税を払わず消費税の輸出戻し税で大儲けする寄生虫企業

2015年01月18日 | ＩＴ・経済）

輸出戻し税とは、輸出国と輸入国で付加価値税（消費税）を二重に取らないための制度で、輸出した事業者に仕入れにかかった消費税を還付する仕組み。 日本の場合は輸出売上の消費税の税率をゼロとし、輸出事業者は消費税を払わずに、仕入れにかかる消費税額の還付金を受け取ることができる。ある面では、輸出補助金といえる制度。

  

消費税には、企業が商品を輸出した時点で、国内の部品仕入れや原材料の価格に含まれている税額分を企業に還付するシステムがあります。

これは何故かというと、例えば、トヨタ自動車は国内で生産した車を海外で販売しています。 この自動車の部品などには、８%の消費税がかかっているので、トヨタはこの消費税を実質的に負担しているはずです。

ところが、海外の場合は、当然、日本の法律が及ばないので、日本で作った自動車を海外で販売する場合に相手から消費税８%分は取れず、消費税分を自動車の価格に転嫁できませんから、国内で払った消費税は払い損になるはずなんですね。

そこで、トヨタは国内で消費税を払って海外で売った自動車については、国内で払った消費税の分だけ国から払い戻しを受けられるんです。 その車を製造するために下請けに支払った消費税は「還付」されるというわけです。 ところがここに輸出戻し税のカラクリがあります。

財界が野ダメ内閣の消費税増税を歓迎する理由　輸出戻し税のおかげで消費税を増税するほど大企業は儲かる

 

 

 それは、トヨタが下請け会社から部品を買うときに、消費税の分は自分が払うのではなく、下請け企業を「泣かして」、下請け企業に実質的には負担させているということです。

例えば、トヨタにエアバッグを納入している宮武セーフティ株式会社とい会社があるとします。 この宮武セーフティが

「消費税が５%から８%に上がるので、2014年4月からその分エアバッグを値上げをします」

と当たり前のことをトヨタに言えるかというと言えません。

そんなことを言ったら

「お宅のライバル会社の橋下エアバッグさんでは、消費税分据え置きで頑張ると言ってますよ。４月からは橋下さんから納品してもらうことにしようかね」

と言われるに決まっているからです。

 

 

 

トヨタのような巨大企業とその傘下や下請けの何万とある中小企業との圧倒的な力の差です。

このように、トヨタは消費税のアップ分は取引企業に負担させて、計算上の消費税支払い分を国民の納めた税金から「還付」してもらって、その分かえって儲けてしまうなどという理不尽なことが現に生じているのです。

 

このように、一見合理的に見える輸出戻し税のような制度も、実際の現場を見れば全く不合理だということがあるのです。

この輸出戻し税は『還付金』と呼ばれるものですが、納めなければならない消費税額より、輸出販売分で戻ってくる税額の方が多いのが実態です。

ちなみに、２０１２年度の予算で試算したところ、還付金の総額は約２兆５０００億円あり、１兆円以上が輸出企業や商社など上位２０社に流れていると言われています。

そして、巨大輸出企業であるトヨタはその中でも断トツに還付金が多く、年間２０００億円近いお金を国庫から支給されているのです。

そのため、トヨタ本社を管轄している豊田税務署では、トヨタに還付する額があまりに大きすぎて、いくら他から所得税や法人税や消費税の納税を受けてもトヨタに食い潰されてしまうので、毎年巨額の赤字！を出しているのです。

こんな事が全国の企業城下町で起こっています。

税務署が赤字！

 

 

 この輸出戻し税制度によって、トヨタのような輸出大企業は客が支払った消費税を１円も国に納めないどころか、税率が上がるほど「還付金」が増え、どんどん懐が潤うのです。

ちなみに、消費税が「５％」から「８％」になると、輸出上位１０社だけで還付金が合計１兆円以上増えると推算したのが次の表です。

トヨタは１０００億円以上さらに儲かり、３０００億円近くになります。

 

 これが２０１７年に１０％に引き上げられると、全国では現在の２倍の約５兆円が輸出企業に渡ることになるというのです。

このように、消費税輸出戻し税の最大の問題点の１つは、大企業による「横領」を公認するような制度だということです。

本来、税金の還付とは、サラリーマンの年末調整のように、自分で納めた税金を戻してもらうものです。

ところが、輸出戻し税は、自分ではなく下請け企業が納めた税金を自らの物にしてしまうことができる、巧妙なスキームなのです。

払ってもいない税金が戻ってくるなんて、濡れ手で粟のようなことが制度上必然的に許されるのも、消費税制度の致命的欠陥なのです。

 

 

 

トヨタ自動車は、前回見たように、最近まで法人税をろくに払っていないことを認めています。

巨大企業の闇 トヨタ（１）「日本が誇る」トヨタ 年間利益が１兆円なのに法人税を払わないこの背信

また、トヨタ自動車は、アベノミクスによる急激な円安で輸出額を増やしてそれでなくても売り上げと利益を大幅にあげています。

そこで、やっと法人税を払う段になったら、安倍政権に働きかけて、法人税の大幅減税を獲得しました。

 

 

 その上さらに、毎年、トヨタは輸出戻し税で国民の納めた血税から数千億円の利益を得ています。

しかもこの輸出戻し税「還付」額は、円安で輸出が伸びるほど増え、さらに消費税率が上がるほどまた増えるのです。

こんなふうに、トヨタの利益は国民の利益＝国益と全く反しているのですから、国民の福利など知ったこっちゃないのは当たり前です。

もはや、トヨタが悪いというより国の制度が根本的に間違っているからこその矛盾という側面さえあります。

だから、巨大企業が下請け中小企業を泣かせて、国民の不幸で食うような消費税などの制度は抜本的に見直す必要があると思います。

 

関連記事

「トヨタは中央集権」「海外に権限委譲を」リコール問題第三者委員会　政財界世襲の弊害

 

追伸

これが、大企業ベッタリのフジサンケイグループだとこうなります。

高橋洋一（御用学者）

輸出戻し税は大企業の恩恵の嘘

大企業による中小企業イジメは消費税制度とは無関係な問題だなどと言っていますが、現場の実態がその両者が相まって大変な矛盾を引き起こしているという話なのに、まるっきり反論になっていないのが一目瞭然です。

ちなみにこの高橋洋一（御用学者）、安倍政権と橋下大阪都構想のブレインの経済学者？です。

だから、御用学者らしい現実を見ない机上の空論によるこじつけです。

まあ、単なる牽強付会で消費税アップを援護したんでしょうが、それにしてもさすがレベル低い。

 

 

 

丁寧に書いてみたらあまりに酷い話なので私自身も驚きました。

 

 

 

経団連が消費増税賛成の理由　「輸出戻し税」で儲かる裏事情

2014.10.03 07:00 LINEで送る 　大企業を中心に約1600社の加盟企業を抱える日本経団連会長・榊原定征氏が自民党本部を訪れ、5年ぶりとなる「政治献金再開」を表明した。安倍自民党は年間50億円ともみられる企業献金の見返りをきっちりと用意している。わかりやすいのが法人減税である。 「来春にもう一度賃上げするために、政策面での後押しをしてほしい」 　

9月18日、榊原氏は都内で会談した菅義偉・官房長官にこう要請した。政権が国民に約束した賃上げをエサにして、“確実に法人減税してくれよ”とわざわざ念押ししたのである。 　

財界にとって法人税以上に儲かるのが消費増税だ。一般消費者の立場から見ると、経団連が消費増税を推進するのには違和感がある。増税は消費者マインドを冷やす。商品を売りたい大企業は歓迎できないはずである。 　

総務省の家計調査によると、この7月の1世帯（2人以上）当たりの消費支出は28万293円。物価変動を除いた実質値で前年同期比5.9％減だった。マイナスは4か月連続で、減少幅は6月の3.0％減から2倍近くまで拡大した。 　

増税の影響は、政府や御用マスコミがいうように和らいではおらず、むしろひどくなっているのが実態であり多くの国民の実感だろう。 　

なぜ経団連は消費増税を自ら政治に要求するのか。経団連に加盟するような大企業は、消費増税によって「濡れ手で粟」の莫大な利益を得ることができるからである。カラクリはこうだ。 　

消費税法第7条では「海外の消費者からは消費税を取ることができない」旨が定められている。そのため輸出企業は仕入れ段階で“下請けの部品メーカーに払った消費税”を輸出価格に転嫁できないと主張する。そこで仕入れ時に支払った消費税分を「輸出戻し税」として国が輸出企業に還付する制度がある。 　

ここにトリックがある。

国の説明では、自動車メーカーが下請けから部品を購入する時は消費税を上乗せして代金を支払うことになっている。100万円分の部品を仕入れるのであれば、消費税（8％）を含めて108万円だ。 　部品を組み立てて完成した自動車を50万円の付加価値を付けて国内で販売すると、「仕入値108万円＋付加価値50万円＋（50万円に対する）消費税4万円＝162万円」が国内販売価格になる。

　一方、海外で売る場合は消費税を上乗せできないので、海外販売価格は「150万円」になる。ここで「輸出戻し税」が出てくる。輸出販売した場合、自動車メーカーが仕入れ時点で支払ったとされる「消費税8万円」が国から還付されるのだ。 　

国や輸出企業は「部品の購入時に消費税分を上乗せして支払っているのだから、その分を取り戻すのは当然」と主張する。 　

しかし、実態は違う。消費税率が上げられても下請け企業は最終製品メーカーより立場が弱く、厳しい価格競争に晒されているため増税分を販売価格に転嫁できないケースが多い。実際、メーカーが支払うべき消費税は下請けが自腹で負担していることが多い。 　

また、メーカーが海外でも国内と同額の「162万円」で売ったとしても何の問題もないから、どのみち損などしない。それが実態なのに、消費税を納めていないメーカーに一括して巨額の還付金が支払われている。

※週刊ポスト2014年10月10日号

 

消費税の不都合な真実 – 中小企業の叫びを聴け　小松原周 2014年04月03日 18:00

日本の消費税が4月より8%へ引き上げられた。消費税は消費者にとってはある意味で平等な税だが、これを製造業のバリューチェーンの中で見ていくと、実に不平等な税法となっていることはあまり知られていない。 消費税は最終製品・サービスの売上に対して8%を消費者から徴収する。税込108円の製品を売れば8円分の消費税は、それを生産した企業全体で負担することとなる。これが何を意味するか。すなわち、交渉力の強い大手企業や、ピラミッド構造の頂点にいる企業が当然有利となるということだ。

例えば、トヨタのためにネジを納入している足立区の会社があるとしよう。この会社が「消費税が上がったので、4月から値上げをします」とトヨタに言えるだろうか？そんなことを言ったら「墨田区の会社は気合の据え置きで頑張ると言ってますよ」と言ってくるに決まっているのだ。 トヨタは、下請けにとってはまさに鬼のような存在である。

某部品メーカー大手に対して09年に部品の納入価格を3割引き下げるよう要請し、11年には更に仕入れ値の半減を提示してくるような会社である。このような会社が「消費税上がったから仕方ないよね」と言う訳がない。 法人税であれば、会社が赤字であれば免除されるが、消費税は売上げに応じて必ず納付しなければならない。そして、その負担の割合は、自ずとバリューチェーンの中で立場の弱い会社が大きくなる。規模が小さく合理化効果も出しづらい中小零細企業にとっては死活問題となっている。

これだけではない。トヨタのような輸出企業の場合には、更に恐るべきトリックが隠されている。トヨタは国内で生産した車を海外で販売している。海外の場合は、当然、日本の法律が及ばないので、その車を製造するために下請けに支払った消費税は「還付」されるのである。 足立区の会社からトヨタが100円で買っていたネジを、増税後も100円で買っていたとしよう。しかし、実際の帳簿では（95円+5円の消費税）から（92円+8円の消費税）に内容が変わっている。

そしてトヨタが車を海外で売った場合、何とこの8円は国から返還されるというのだ。つまりトヨタは、消費税が上がると儲かるのである。

これは「輸出戻し税」と言われるもので、年間3兆円にもなり、消費税の1%の引き上げに相当するほどの規模がある。トヨタは1社でこの還付額が年間3,000億円にも及んでいる。忘れてはならないのは、この3,000億円は誰のものであるのか、ということである。

消費税は一見すると平等な税であるが、バリューチェーンの中でのポジショニングを考慮すると、強者有利の実に不平等な税となっている。前回の消費税の増税時には、その後中小企業の倒産が急増した。だが、その背景にある不都合な真実は、不思議とメディアでは報じられていない。

・・・・・・・・・・・・・・・（転載ここまで）

羽生も宇野もソチ五輪で名を上げて、きっちり大企業に買収されて、広告塔になってしまっています。

・羽生結弦＝ANA - 宇野昌磨＝トヨタ自動車どちらが、勝ち組？ 

・トヨタ自動車トップアスリートHP・羽生結弦SEIMEI継続他

・ヴィッツRS "G's"(トヨタ) | 羽生結弦～氷上の貴公子～の愛車

有名になって影響力、発信力を身に着けて

「大企業の悪を告発する」

なら有名になる価値はあります。

ぜひ羽生結弦選手くらの人物が告発してほしいと思います。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・（トヨタの松山！また超大型契約、遼超え３年６億円）

トヨタとの大型契約が判明した松山

　国内男子ゴルフツアーで史上初のルーキー賞金王となった松山英樹（２１＝東北福祉大）がトヨタ自動車と所属契約を締結することが１１日、分かった。契約金はライバルの石川遼（２２＝ＣＡＳＩＯ）を超える破格の年間２億円で期間は３年。クリスマスイブの２４日に発表される。所属は同社のブランド名「ＬＥＸＵＳ」が有力。“世界のトヨタ”の後押しを受け、メジャー制覇を目指すことになる。（金額は推定）

　松山がパートナーに選んだのは“世界のトヨタ”だった。今季４勝を挙げて史上初のルーキー賞金王となった２１歳をめぐっては、４月のプロ転向から一流企業がこぞって争奪戦を繰り広げた。同社をはじめキヤノン、ユニクロ、日清食品など計７社からオファーが届いたが、複数の関係者が「トヨタに決まった」と明言した。

　契約金は破格の年間２億円。ハニカミ王子として社会現象となった石川が０８年にパナソニックと所属契約を結んだ際は５年５億円、今季、ＣＡＳＩＯと結んだ所属契約も３年３億円で、松山はいずれも２倍の金額。しかも、契約発表会見については関係者が「会見には幹部も出席する予定です」と語ったとおり、多忙の豊田章男（５７）社長が直々に同席する見込み。双方のスケジュールを調整して２４日に決まったが、まさにＶＩＰ級の会見となる。

　日本最大の企業で、連結売り上げ約２０兆円のトヨタ自動車。かつては米ツアー日本人最多３勝を挙げた丸山茂樹と０３年から３年間の所属契約を結び、石川遼ともスポンサー契約を交わしていた。契約時は丸山と石川は「ＴＯＹＯＴＡ」のロゴを付けたキャップを着用したが、米ツアーでの活躍が期待される松山については、同社が米国でも展開する「ＬＥＸＵＳ」を所属とすることが有力。同社が世界に誇るブランドとともに世界を目指すことになりそうだ。

　松山は１０日に都内のホテルで全日空と３年３億円（推定）の契約を発表。その日のうちに大阪に移動して、この日は東北福祉大の先輩である池田勇太らとチャリティーコンペに参加した。だが、左母指手根中手関節炎（左親指付け根痛）の影響でプレーはせず、１５日の日立３ツアーズ選手権（千葉・平川ＣＣ）も大事をとって欠場することを発表した。今後は出場予定の欧州選抜―アジア選抜の団体対抗戦「ロイヤルトロフィー」（２０～２２日、中国・広州）に向けて回復を目指し、来年１月のソニー・オープン（９日開幕、米ハワイ州）からはいよいよ米ツアーに主戦場を移す。

　「早く（米ツアーの）シードを獲って優勝争いしたい。メジャーでも勝てるように頑張りたい」と松山は意気込む。怪物は世界のトヨタとの最強タッグで、日本中が期待するメジャー制覇の夢へ挑戦する。

　▼トヨタ自動車と契約選手　トヨタ自動車の契約選手にはスポーツ界のビッグネームが歴代、名を連ねている。ゴルフ界では過去には米ツアーで３勝を挙げた丸山茂樹をはじめ、石川遼。ツアー５勝の近藤共弘とはスポンサー契約中だ。五輪戦士では００年シドニー、０４年アテネ五輪の柔道女子４８キロ級金メダリストの谷亮子が所属していたことでも有名。現在は１４年ソチ五輪出場を目指す男子フィギュアスケートの小塚崇彦が所属。母として同五輪を目指す女子フィギュアの安藤美姫も、かつて所属していた。

・・・・・・・・・・・・・・・（転載ここまで）

年間３億円以上ですよ？これだけお金もらってしまったら、トヨタのこと悪く言えませんよね？

そんなに支払うお金がどこにあるのでしょうか？

ゴルフの松山が

「トヨタのような嘘つき企業の口止め料をもらうために努力してきたのではない」

と言えたら本当のアスリートだと思えます。

これだけ悪を行ってきたトヨタを擁護する発言しかできないのですから松山は若干２１歳で巨万の富を得る代わりに

「嘘つき野郎」として一生生きていかなくてはならないのですから、「金に心を売った惨めな人」にしか見えません。

なぜ周りの人間は「トヨタのような悪徳企業と契約するな！」と止めなかったのでしょうか？

不良や暴走族はもともと、社会に居場所がなくて、言いなりになりたくなくて、似た者同士が集まって始めるのに、気が付くと、暴力団やヤクザにケツ持ちしてもらうようになり、上納金が苦しくなって解散します。

まるで、ヤクザにケツ持ちしてもらっている暴走族みたいです。

暴走族も、権力拡大のため、ヤクザに頼った結果、ヤクザからの厳しい上納金の取り立てに追い込まれて、初志貫徹できず、警察に泣きついて解散する。

 

愛車レクサスとロレックス、野村HDも、スポンサー契約金など、松山英樹の話！！

「仮に彼が交通事故やプレー中に何らかの事故に遭って、ゴルフができなくなったら？」どうするのでしょうか？

たんまり稼いだ契約金で「一生遊んで暮らすつもり」なのでしょうか？

ゴルフができない松山選手は、過去の栄光にすがって生きるしかない、「一般人以下の単なる傲慢な人間」だと思います。

これ以上お金を稼ぐ能力もなくなりますから、応援していてくれた周囲の関係者も次第に離れていきます。

そこで、彼が人間の価値について悟る時が来ると思います。

彼がトヨタから沢山お金を貰ってゴルフをして何の意味があるのでしょうか？

そして、何か不祥事でも起こそうものなら、スポンサー企業はイメージダウンにつながると感じ、バッサリ切り捨てられます。

・・・・・・・・・（シャラポワだけじゃない！ナイキが契約解除したスター選手たち）

女子テニスのトップスター、マリア・シャラポワが禁止薬物の使用を告白した。これを受け、シャラポワのスポンサーだったナイキが契約停止を表明した。

ナイキというスポーツ用品メーカーの名を知らない者は、この地球上ではごく少数派だろう。不動の地位に君臨する大企業とスポンサー契約を結んだアスリートは、言うまでもなく超一流の選手だ。

だが、ここ数年でナイキは契約選手たちの「素行」というものに目を光らせるようになった。そして反社会的、差別的な行為をしていると見なした選手を次々と手放している。

(1)マニー・パッキャオ（ボクシング）フィリピンの英雄で、驚異的な打撃力を誇ったプロボクサーのマニー・パッキャオ。6階級制覇の絶対王者は、先月までナイキとスポンサー契約を交わしていた。

だがそれは、パッキャオのこのような発言により帳消しになった。

「同性同士でセックスするなんて、動物以下だ」

これは世界的に広がりを見せているLGBT運動への反対を示す一言だが、人間を「動物以下」と見なしたパッキャオの態度は非難の嵐を呼んだ。

ナイキはこれを受け、「我が社はいかなる差別も許さない」と発表。パッキャオとの契約解除に踏み切った。

(2)レイ・ライス（アメリカン・フットボール選手）NFLで活躍していたレイ・ライスの事件も、まだ記憶に新しい。

彼の場合は、エレベーターの中に設置された防犯カメラが決め手となった。夫人（当時は婚約者）と同行していたライスは、そのエレベーター内で夫人に暴行を働いたのだ。

ほとんどパンチに近い張り手を振り下ろし、夫人を失神させてしまった。

この映像がSNSで世界中を駆け巡ると、ライスはたちまちのうちにスターの座から転がり落ちた。そして彼のスポンサーだったナイキは、すぐさま契約解除を発表したのだった。

(3)オスカー・ピストリウス（陸上短距離選手）レイ・ライスの場合は素手での殴打だが、こちらは銃を使っている。言わずもがな、南アフリカのオスカー・ピストリウスだ。

彼の名はあの事件まで、「奇跡のブレードランナー」として燦然と光り輝いていた。両足義足というハンデを背負いつつも、パラリンピックはおろかオリンピック出場まで果たした前人未到の陸上選手。

ナイキにとって、彼こそが理想のアスリートモデルだった。

だが、ピストリウスが交際女性を射殺した事件から状況は一変する。じつはこれをきっかけに、ナイキを始めとしたスポーツ用品メーカーはプロ選手との新規契約に慎重にならざるを得なくなったという見方もある。

(4)ランス・アームストロング（ロードレース選手）ツール・ド・フランス7連覇を達成した「超人」ことランス・アームストロング。しかもその記録は、全身に転移した癌を克服した上でのものだった。

ナイキはアームストロングと長年に渡り契約を更新し、あらゆる面からのサポートを実施していた。だが2012年、アームストロングのドーピング行為が発覚するとその衝撃は自転車競技の盛んな欧米を呑み込んでしまった。
「我々は10年以上に渡り彼を支えてきたが、裏切られてしまった」

ナイキの声明は、火炎のような怒りに満ちていた。最終的にアームストロングの記録はほとんどすべて取り消され、ナイキも彼との共同事業から撤退した。

以上、過去に起こったナイキの契約解消騒動をまとめてみた。この会社が、差別問題や犯罪に対して非常に敏感な態度を示しているということがお分かりいただけただろうか。

ナイキは計らずも、今現在のスポーツ界の情勢を明確にしているのである。今後もこの企業の動向からは、目が離せない。

（文／しらべぇ編集部・澤田真一）

・・・・・・・・・・・・・・・（転載ここまで）

材料原価１足５００円の靴を２万円で売る企業のナイキですからイメージダウンは痛手です。

 

トヨタは自社HPにて以下のようなことを発信しています。

「Sports Sponsorship

スポーツには、人の心を動かす力がある。
スポーツには、人を成長させる力がある。

スポーツの持つ可能性を、たくさんの人々と分かち合いたい。
トヨタはその思いからスポーツへの支援をしています。
思いをひとつにして取り組むチームワーク。
夢に向かって自らを鍛えていく向上心。
そして、ファインプレーによる感動と興奮。
常に挑戦を続けるアスリートたちの姿は、
いつも私たちに大切なことを語りかけ、心を突き動かしてくれます。
スポーツの発展に貢献することが、人と社会の発展にもつながる。
トヨタはそう信じています。」

トヨタの考えるスポーツの役割とは、

「スポーツの感動に騙されて、悪を行う大企業のイメージをクリーンにしてくれる浄化槽のようなもの」

アスリート達も、死に物狂いで努力して、つかんだ栄光が、

「大企業の悪行を隠ぺいする浄化槽として利用されるだけ」

と知ったらいかに惨めな人生だと気付くのでしょうか。