グリホサートは避けるには

外食を避ける

国産小麦のパンを買う

国産小麦で自宅でパンを作る

国産小麦のラーメン・パスタ

映画を見て生き残る方法

優生思想の超富裕層の企みの人口削減計画の主要目的である「ワクチン」打て打てキャンペーンに日本共産党は参加している。

　これを簡単に説明すれば、天皇教容認→優生思想容認→超富裕層の人口削減計画容認ということだ。「人間は平等」という真理をうっちゃる政党が「共産党」と名乗ること自体が恥ずかしいが、これが日本低国の実態だ。日本全体が急速に右へ地滑りしたから、日本共産党も右滑りしないと生き残れないのだ。志位和夫がマスク姿で国会で３回目の「ワクチン」接種を政府に急がせる発言は、永久に保存し、「人道に対する罪」に加担する日本共産党と記憶すべきことだ。おりしもオーストリアでは「ワクチン」接種義務化法案が可決。極右政党（オーストリア自由党）以外は賛成したという。超富裕層による臣民への攻撃に「左翼」が沈黙するという不思議な光景が世界で広がっているということだ。

　寺島隆吉が『コロナ騒ぎ謎解き物語２』で『しんぶん赤旗』『長周新聞』批判をしているが、『長周新聞』についてはこう書いている──しかし日頃から共産党を「日共」と蔑称し、自分こそは「堕落した左翼とは手を切った真の左翼だ」と自称している長周新聞までも、よく調べてみると、同じような記事を載せていることを知り、驚愕しました。

『コロナ騒ぎ謎解き物語2　［メディア批判］赤旗から朝日まで 私たちはガリレオの時代に戻ってしまうのだろうか』　参照URL＆参照文献一覧 - 日本版「黒は美しい（ブラック・イズ・ビューティフル）」運動、２０１３年末始動 (fc2.com)

第1章　『長周新聞』批判　─「反ワクチン」は陰謀論!?

第1節　ロバート・F・ケネディ・ジュニアへの悪罵

12ｐ　（１）３分の２はわずか12人が発信――ＳＮＳ上で拡散する反ワクチン陰謀論、ひとびとの不安煽り利益追求するプロ集団（長周新聞の記事二〇二一年八月六日）

16ｐ　（２）コロナ用ワクチンは安全か？世界で広がる疑念や疑問の声

https://www.data-max.co.jp/article/42298?rank

17ｐ　（３）Inventor of mRNA Interviewed About Injection Dangers

「ｍＲＮＡ＂ワクチン＂の発明家マローン博士が予防接種の危険性について語った」

http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-605.html（『翻訳NEWS』2021-07-02）

17ｐ　（４）COVID Cases Are Surging in the Most-Vaxxed Countries, Not in the Least-Vaxxed

「ＣＯＶＩＤ症例数が急増しているのは、ワクチンを打っていない国々ではなく、一番多く打った国々だ」

http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-627.html（『翻訳NEWS』2021-07-30）

19ｐ　（５）Possible Challenges in Coronavirus Vaccine Development: A Special Interview With Robert F. Kennedy Jr. （By Dr. Joseph Mercola）

「ワクチン開発が投げかける問題：ＲＦＫジュニアにジョゼフ・マーコーラ博士がインタビュー」

http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-546.html（『翻訳NEWS』2021-04-05）

　

　ちなみに『長周新聞』で「ワクチン」で検索すると以下──

　

変異株「オミクロン」が突きつける世界的矛盾　ワクチン・医薬品格差をなくす取り組みを　国際支援団体が緊急報告

　コロナ新変異株「オミクロン」が発見され、各国が入国制限や渡航制限を発出するなど再び大慌てしている。南アフリカで分離されたとされるオミクロン株が･･･

国際2021.12.6　

オリンピック・ゲームの裏で～新型コロナのワクチン・医療格差が広がる世界　国際協力団体がウェビナーを開催し各国の実情を共有

　「新型コロナに対する公正な医療アクセスをすべての人に！」連絡会は８月６日、国際ウェビナー「オリンピック・ゲームの裏で～新型コロナのワクチン・医･･･

国際2021.8.30　

供給不足で滞るワクチン接種　初動が遅れた下関は置き去り　予約も始まらぬ20～40代

　新型コロナ感染者が東京オリンピックの開幕とともに首都圏を中心に爆発的に増加している。オリンピックや連休で人流が増加することは予測されたことであ･･･

山口県2021.8.5　

新型コロナワクチンを正しく知る　日本学術会議が公開シンポジウム　専門家たちの知見に学ぶ

　日本学術会議は１７日、日本医学連合会、医学界連合会との共催で「新型コロナウイルスワクチンを正しく知る」をテーマに、オンラインで市民公開シンポジ･･･

社会2021.7.24　

山口県内のワクチン接種の進捗状況は？　１３市を比較　依然として遅い下関市

　新型コロナワクチン接種をめぐって混乱をきわめていた下関市も、6月中旬ごろから体制の拡充がうち出され、予約すらとれない状況をはじめとした混乱が少･･･

山口県2021.7.4　コメント(1)

下関市のワクチン接種体制なぜ遅れたか？　本池涼子市議の一般質問

　下関市議会6月定例会の一般質問で、本紙記者の本池涼子市議は6月25日、新型コロナのワクチン接種について質問をおこなった。5月初旬から始まった6･･･

山口県2021.7.1　

「前田晋太郎いい加減にしろ！」　ワクチン巡り高まる下関市内のブーイング　１カ月半の停滞はなぜ？

　下関市では、６５歳以上の新型コロナワクチンの予約・接種が５月１０日に始まったが、いつまでたっても電話はつながらず、Ｗｅｂ予約もすぐに打ち切りに･･･

山口県2021.6.24　コメント(1)

下関のワクチン接種が遅い理由

　下関のワクチン接種（６５歳以上が対象）が山口県内の他市と比べても遅すぎることが県庁界隈や自治体関係者のなかで話題になっている。山口県の接種率が･･･

コラム狙撃兵2021.6.17　コメント(1)

下関市がワクチン集団接種会場を増設　電話予約の受付も拡充へ　ようやく腰上げた行政

　６５歳以上の市民を対象にした新型コロナのワクチン接種と予約が遅々として進まなかった下関市で、にわかにワクチン接種の体制強化に向けた動きが始まっ･･･

山口県2021.6.17　

遅すぎる下関のワクチン接種　山口県内他市が順調ななかで…

　下関市では６５歳以上の新型コロナワクチンの集団接種の予約が５月１０日に、個別接種の予約が５月１７日に始まったが、およそ１カ月をへた現在もコール･･･

山口県2021.6.8　

なかなか予約できぬワクチン接種　下関でも困惑する高齢者続出　受付体制の工夫が急務

　下関市でも２５日、新型コロナウイルスワクチンの集団接種が始まった。第１回目は２５～２８日の４日間で１１２８人への接種を予定している。会場となっ･･･

社会2021.5.27　

4カ月経た世界のワクチン接種効果　感染者や死者は急減　

　新型コロナウイルスワクチンの接種が世界各国で始まっている。イギリスやアメリカでは昨年１２月段階から接種が始まり、４カ月が経過している。４カ月間･･･

国際2021.5.16　

阿鼻叫喚のワクチン争奪戦　ネット予約は5分で終了　医療機関には行列が…　下関の実情に見る

　新型コロナワクチンの高齢者向け優先接種（集団接種）の第１回目の受付が１０日、下関市でも始まった。接種券は３月末から４月上旬にかけて各家庭に届い･･･

社会2021.5.16　

日本製コロナワクチンの現在地

　新型コロナウイルスの感染拡大は第４波に突入した。大阪や兵庫では感染力の強いイギリス変異株が猛威を振るい、東京では他国から「日本株」と呼ばれるよ･･･

コラム狙撃兵2021.4.15　

過剰な期待は禁物だが「ワクチン頼み」で進む接種　実験的でまだ定まらぬ評価

　日本政府がワクチンの早期使用のためにワクチン確保の正式契約（1月28日現在）を結んでいるのは、米モデルナ社（武田製薬による国内での流通のもと今･･･

社会2021.2.2　

コロナワクチンをめぐる二つの問題　名古屋大学名誉教授・池内了

　新型コロナウイルスのワクチンの開発競争が熾烈になっており、多国籍製薬メーカーが完成を宣言して、イギリスでは早くも接種を開始するという慌ただしい･･･

社会2021.1.6　

危ういワクチンのスピード開発　科学よりもビジネス先行し損なわれる安全性

　次第に気温が下がり、秋・冬への移行期を迎えるなか、新型コロナウイルスの本格的な第二波に備える対策が世界各国で始まっている。一般的に高温多湿の夏･･･

社会2020.9.29　

米軍の在日特権こそ問題にすべき　日本を隷属下に置く日米地位協定　コロナばらまきで浮き彫りに

　全米で急拡大した新型コロナ感染を日本に持ち込む震源地となった在日米軍基地を巡って、国民の「安全保障」どころか米兵の特権ばかり優先し、日本中をコ･･･

平和運動2022.1.11　

アメリカ　世界最大の感染爆発のなぜ？　「経済優先」防疫体制緩和が招いた惨状

　米国内では、昨年末から新型コロナウイルスの感染者が急増している。昨年１２月２７日に１日当りの新規感染者数が過去最多の５８万人を記録。その１週間･･･

国際2022.1.11　

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　ちなみに映画『コレクティブ 国家の嘘』で検索したらヒットせず。また映画『ナイロビの蜂』でも同様。気を取り直して「映画」で検索したが、以下紹介はその一部──。

　多分、新型コロナ大騒動を理解するための必見の映画を『長周新聞』は見ていない。差別語「ブラック」問題でも何度も触れているが、映画『マルコムＸ』を見ていれば、少なくとも差別語「ブラック」拡散者にはならない。一本の映画で愚者に成り果てることが止まることもある。いや、生きていなければ愚者にもなれない。･･･映画『コレクティブ 国家の嘘』・映画『ナイロビの蜂』をもし見ていれば、私たちは余命を減らさなかった可能性さえもある。

　

馬毛島のドキュメンタリー映画『島を守る』制作の為　屋久島在住の夫婦がクラウドファンディングで協力募る

  米軍ＦＣＬＰ基地計画に揺れる島   　米軍空母艦載機陸上離着陸訓練（ＦＣＬＰ）基地の建設計画に揺れる鹿児島県馬毛島－－豊･･･

平和運動2021.3.4　

映画『アバター』が描く自然破壊的鉱山開発　再エネが抱える不都合な真実

　今、先端技術を使った工業製品を生産して莫大な利益を得ようとし、それに必要な鉱物資源を手に入れるために、アジア、アフリカ、ラテンアメリカで森林を･･･

書評・テレビ評2021.2.18　

再エネの『不都合な真実』を暴く　マイケル・ムーア総指揮の映画「プラネット・オブ・ザ・ヒューマンズ」

ユーチューブが削除し逆に注目高まる   　アメリカの映画監督マイケル・ムーアが総指揮し、ジェフ・ギブスが監督したドキュメンタリー映画『･･･

社会2021.1.19　コメント(1)

食育ドキュメンタリー映画『いただきます』 11月22日､12月6日にオンライン配信

　保育園の現場や有機農産物生産者に密着し「食べることは生きること」「自然と人間との共生」のテーマを考える食育ドキュメンタリー映画『いただきます１･･･

書評・テレビ評2020.11.16　

映画『タネは誰のもの』が完成　種苗法改定の意味現場で探る

　ＴＰＰに反対し日本のタネと農業を守る活動を続けている山田正彦氏（元農林水産大臣）らが作製を進めてきた映画『タネは誰のもの』（企画・一般社団法人･･･

社会2020.10.17　

『風と共に去りぬ』巡って　アメリカ映画にみる黒人差別と抵抗の歴史

　アメリカで黒人男性が白人警官に殺害されたことをきっかけに全米、全世界で奴隷制と人種差別への抗議行動が広がるなか、映画『風と共に去りぬ』が人種差･･･

書評・テレビ評2020.7.2　コメント(1)

『ペーパーシティ』の制作進む　東京大空襲のドキュメンタリー映画

　１９４５年３月１０日――第二次世界大戦の末期、米軍が東京都内を爆撃し、一晩で１０万人以上の人々が犠牲になった東京大空襲から７５年目を迎えた。東･･･

平和運動2020.3.14　

映画『新聞記者』　監督・藤井道人

　映画『新聞記者』が話題となっている。参議院選挙の最中に上映されたことも重なって首都圏の映画館では連日満席が続いているという。日本でここ２、３年･･･

書評・テレビ評2019.7.27　コメント(1)

映画『マルクス・エンゲルス』　カール・マルクス生誕200年記念作品

　カール・マルクス生誕２００年を記念してハイチ出身のラウル・ペック監督が作成した映画である。フランス、ドイツ、ベルギーの合作で２０１７年に公開。･･･

書評・テレビ評2018.9.11　

映画『ペンタゴン・ペーパーズ　最高機密文書』が描いたもの

権力と闘うジャーナリズムの矜持   　３月３０日から『ペンタゴン・ペーパーズ　最高機密文書』が全国で公開となった。スティーブン・スピル･･･

書評・テレビ評2018.4.6　

映画『デトロイト』　監督キャスリン・ビグロー

　１９６７年の夏、権力や社会に対する黒人たちの不満が爆発したデトロイト暴動は、アメリカ史上最大級の暴動となり、４３人の命が失われ、負傷者は１１０･･･

書評・テレビ評2018.2.16　

戦後７０年映画は何を描いたか　戦争の真実迫れぬ弱さ　切望される魂揺さぶる芸術

　第２次大戦終結から７０年という節目となった昨年戦争をとりあげた多くの映画が上映された。おりしも安倍政府が強行した安保法制化に反対して、「安保」･･･

教育・文化2016.1.18　

辺野古巡る25年は何だったか　防衛マネーが煽る投機主義　薄汚れたボス支配に市民は辟易

　辺野古新基地問題を最大の焦点とする名護市長選が１６日に告示され、２３日の投開票に向けて選挙戦が過熱している。今回も一騎討ちとなった市長選は、あ･･･

政治経済2022.1.20　

「ゲノム編集食品」に壊される日本の未来　―多国籍企業の支配から食と農を守るたたかい　民間稲作研究所理事・印鑰智哉

　1996年に始まった遺伝子組み換え作物の拡大が壁にぶつかった。その原因は複数にわたるが、市民が遺伝子組み換え食品を拒絶したことが大きい。遺伝子･･･

社会2022.1.5　

米国の介入に抗したチリの闘い　武力で導入された新自由主義　血生臭い謀略と弾圧に対峙した歴史

  　「El Pueblo Unido Jamas Sera Vencido!」（団結した民衆は決して敗れない！）――南米チリの首都サ･･･

国際2021.12.26　

れいわ新選組､全国行脚で次へ始動　16カ所でお話会　市民一人一人の力が生み出した衆院選の成果を共有

　れいわ新選組の山本太郎代表は、衆院選後の11月半ばから有権者との対話をメインにしたお話会の全国ツアーを展開している。13日の札幌を皮切りに、仙･･･

政治経済2021.11.29　

中小零細を淘汰するインボイス制度　ありもせぬ「益税」やり玉に500万免税業者を搾る　

　消費税をめぐり、2023（令和5）年10月1日にインボイス制度（適格請求書等保存方式）が導入される。年間の課税売上が1000万円以下のフリーラ･･･

政治経済2021.11.13　

新型コロナワクチンを正しく知る　日本学術会議が公開シンポジウム　専門家たちの知見に学ぶ

　日本学術会議は１７日、日本医学連合会、医学界連合会との共催で「新型コロナウイルスワクチンを正しく知る」をテーマに、オンラインで市民公開シンポジ･･･

社会2021.7.24　

下関　子供達の給食を考える有志の会が会合　8000食の調理場巡り市長への給食署名提出を報告

　下関市では小・中学校の学校給食調理場を民設民営方式で、１日８０００食の大型センターとして建設する計画が進んでいる。このことに疑問や不安を抱いた･･･

山口県2021.7.17　

『食の安全を守る人々』　山田正彦氏らによるドキュメンタリーが公開

  　山田正彦元農林水産大臣らがクラウドファンディングを呼びかけて制作してきたドキュメンタリー映画『食の安全を守る人々　未来の子どもた･･･

書評・テレビ評2021.7.13　

　オーストリア、18歳以上のワクチン接種義務化 EUで初

AFPBB News 2022/01/21 13:59

https://www.afpbb.com/articles/-/3386312

【1月21日 AFP＝時事】オーストリア国民議会（下院）は20日、来月から18歳以上を対象に新型コロナウイルスワクチン接種を義務化する法案を賛成多数で可決した。18歳以上の義務化は欧州連合（EU）で初めて。

　同法案が昨年11月に公表されて以来、毎週末、大規模な抗議デモが行われているが、極右を除く全政党が賛成に回った。

　法案の狙いは、ワクチン接種率の向上にある。オーストリアのワクチン接種率は72％とEU平均の70％強を上回るが、イタリアやフランスと比べると数ポイント低い。

　2月4日から義務化され、3月半ばまでは「猶予期間」となる。それ以降、接種を拒めば最大3600ユーロ（約46万6000円）の罰金が科される。

オーストリア・ウィーンで行われた新型コロナウイルス対策の規制に抗議するデモ（2022年1月8日撮影）。© FLORIAN WIESER / APA / AFP オーストリア・ウィーンで行われた新型コロナウイルス対策の規制に抗議するデモ（2022年1月8日撮影）。

　政府は当初、対象を14歳以上とする考えだった。妊婦や健康上の理由で接種できない人は対象外となる。

【翻訳編集】AFPBB News

　

オーストリア、18歳以上にワクチン義務化　下院が法案可決

By Reuters Staff

https://jp.reuters.com/article/health-coronavirus-austria-idJPKBN2JV00Q

１月２０日、 オーストリア下院は２０日、２月１日から１８歳以上に新型コロナウイルスワクチン接種を義務づける法案を可決した。ウィーンの接種会場で２０２１年４月撮影（２０２２年　ロイター/Lisi Niesner）

［ウィーン　２０日　ロイター］ - オーストリア下院は２０日、２月１日から１８歳以上に新型コロナウイルスワクチン接種を義務づける法案を可決した。上院での可決と大統領の署名が必要だが、概ね形式的なもので、施行されれば、この規模で義務化に踏み切る国としては欧州初となる。

同国はワクチン接種拒否率の高さと感染増に苦慮しており、政府は昨年１１月にワクチンの接種義務化計画を発表した。年齢は当初案の１４歳から１８歳に引き上げた。

同国のワクチン接種完了率は人口の約７２％で、欧州では最低水準。４回目のロックダウン（都市封鎖）が先月終了すると、感染力の強いオミクロン株で感染者数が記録的水準にまで増加した。政府は再封鎖は避けたい考え。

医師でもある野党社会民主党のパメラ・レンディ・ヴァーグナー党首は議会で、「ワクチン接種義務化は、この２年間われわれが強いられてきた個人の、また基本的人権の断続的な制限を脱するための緊急措置だ」と述べた。

　

　

　

連合、共産と協力の候補推薦せず　参院選方針案

2022年1月22日 00:02https://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/898553

　連合がまとめた参院選基本方針の素案が２１日、判明した。「目的が大きく異なる政党や団体等と連携・協力する候補者は推薦しない姿勢を明確にする必要がある」と明記した。共産党との選挙協力に反対を訴えており、厳しい推薦基準を示して立憲民主党などをけん制した形だ。２月１７日の中央執行委員会で決定する。

　推薦決定後の対応でも「連合推薦候補者としてふさわしくない事柄があった場合には、推薦取り消しを含む厳正な判断・対応を行う」と打ち出した。昨年秋の衆院選に関し「共産党が前面に出てきたことで、組織力を十分に発揮し切れなかった」と総括した。（共同通信）

反面教師の役割は橘玲 メディアが反「ワクチン」を煽った？

強毒スパイクタンパク質生成装置（「ワクチン」）の不足を嘆くテレビによく出る弁護士──本村健太郎

※注：この記事は表題の趣旨とはかなり外れているが、新型コロナ大騒動下のどさくさ紛れに子宮頸がんワクチンの勧奨が再開されたので、この問題に関しての内容が多くなっている。反面教師の役割は橘玲になるが、彼によればメディアは今のような大本営発表状態──「ワクチン」打て打てキャンペーンをやっていることが良いことになる。

　ノバク・ジョコビッチ（34＝セルビア）に対する豪政府の対応を見れば、反「ワクチン」感情や反「ワクチン」運動などを恐れていることが分かる。

　この最中、テレビによく出る弁護士が「ワクチン」不足を嘆く。あくまでも「ワクチン」は素晴らしいものだという主張は（「超富裕層の代理人」）メディアには必要不可欠なものなのだ。

　そう＜「ワクチン」＝善、反「ワクチン」＝悪＞という図式だと「ワクチン」不足を嘆くことは可能なわけだ。この図式によって「ワクチン」被害を取り上げたメディアを攻撃している人物に橘玲がいる。彼の著書『臆病者のための裁判入門』を、本人訴訟している関係で私は熟読しているが、「ワクチン」に関する彼の主張は愚者そのものだ。

　彼は以下紹介記事で村中璃子の著書を取り上げているが、その彼女の雑誌の記事を池田修一医師が名誉毀損で訴え勝訴して、雑誌は訂正記事を掲載している。

HPVワクチン「捏造」報道の名誉毀損訴訟　村中璃子氏らが全面敗訴

「判決の内容と子宮頸がんワクチンの安全性はまったく関係ない」

by Naoko Iwanaga

岩永直子 BuzzFeed News Editor, Japan

https://www.buzzfeed.com/jp/naokoiwanaga/ikeda-muranaka-hanketsu

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元信州大医学部長の池田修一氏がHPVワクチン接種後の健康影響を調べる研究について、雑誌「Wedge」に研究内容を「捏造」とする記事を書かれたのは名誉毀損に当たるとして、医師でジャーナリストの村中璃子氏らを訴えていた訴訟の判決が3月26日、東京地裁であった。

Naoko Iwanaga / BuzzFeed

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勝訴後、記者会見する池田修一氏（中央）

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男澤聡子裁判長は、「『薬害研究班』による『捏造』という、重大な意味をもつ表題を付して掲載されたこと、その上、記事の内容についても、医師の肩書を付した被告が、十分な裏付け取材もせずに、繰り返し原告の行為を『捏造』と記載したこと、当時、本件各記事が信州大学の副学長、医学部長及び医学部教授の任にあった原告に与えた影響は甚大」として、原告の訴えを全面的に認めた。

その上で、村中氏と編集担当だった当時「Wedge」編集長の大江紀洋氏、出版元の株式会社ウェッジに対し、330万円の支払いと、謝罪広告の掲載、ウェブ記事の問題部分について削除を命じる判決を言い渡した。

池田氏は村中氏の報道後に、信州大学の医学部長、副学長、同大教授を辞任しているが、現在は同大学病院難病診療センターの特任教授として診療している。

自説に都合の良い画像を選び出した事実は認められないと認定

問題とされたのは、2016年6月に雑誌「Wedge」7月号に掲載された「研究者たちはいったい何に駆られたのか　子宮頸がんワクチン薬害研究班　崩れる根拠、暴かれた捏造」と題する記事と、同誌のウェブ版「WEDGE Infinity」に掲載された「子宮頸がんワクチン研究班が捏造　厚労省、信州大は調査委設置を」とする記事。

池田氏を班長とする厚労省研究班「池田班」が行っていたのは、HPVワクチンの成分が脳に障害をもたらすという「薬害」を仮定した研究だ。

2016年3月にこの研究の成果発表会で紹介された、その基礎的なメカニズムを明らかにするマウス実験の脳の画像について、村中氏らは、マウス実験を担当したA氏の証言をもとに、自説に都合の良い画像データだけを恣意的に選ぶ不正が行われたと指摘し、「重大な捏造である」と書いた。

Naoko Iwanaga / BUzzFeed

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証人尋問の後に記者会見をする村中璃子氏（2018年7月31日、厚生労働省記者クラブで）

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最大の争点となったのは、複数のマウスの脳の画像データから、池田教授が都合のいい画像データを選び出した事実があったかどうかだ。

これについて、裁判所は、証言者のA氏だけでなく、A氏から画像データを受け取り加工して池田氏に渡した信州大医学部教授の塩沢丹里氏、そして池田氏本人への確認取材が不十分だったことを認定。

「本件マウス実験に関して、原告が（研究分担者の）塩沢教授から入手したスライドは、A氏作成スライドに塩沢教授が手を加えた塩沢教授作成スライド1枚のみであったから、原告の手元に、子宮頸がんワクチン以外のワクチンでも強く緑色に染まった画像が何枚もあったという事実も認めることはできない」

「原告が、その中から自分に都合の良いように、子宮頸がんワクチンでよく光っている写真と他のワクチンで光っていない写真が組み合わさったスライドだけを選び出したという事実も認めることができない」

「画像が何枚もある中から、自分の仮説に都合の良い本件スライドだけを公表して、チャンピオンデータで議論をしているという事実を認めることはできない」

と判断した。

男澤裁判長は、「ねつ造であるという、研究者にとって致命的とも言える研究不正の存在を告発する趣旨の記事を公表するのであれば、その記事が原告に与える影響の重大さに鑑みて、（証言者である）A氏の発言を鵜呑みにするのではなく、より慎重に裏付け取材を行う必要があった」などとして取材の不十分さを指摘した。

池田氏「研究者にとって、捏造という言葉は致命的」

判決後の記者会見で、池田氏は表情を変えないまま、「私が従来から言い、裁判で述べたことを的確に裁判長は捉えてくれて、判決に反映させてくれている」と評価した。

そして、「研究者にとって、捏造という言葉は致命的。捏造とつけられちゃうと私自身が学会でも何か言える立場ではなくなる」と報道の影響を述べた。

また、池田氏が研究成果の報告会で、HPVワクチンがマウスの脳に影響を与える結果が出たかのように誤解を招く発表をしていた件については、こう弁解した。

「私はマウスにどうのこうのということを言った覚えはない。患者をあの時点まで120人ぐらい見ている中で、患者の一部に脳の高次機能障害が出ているということがあるので、患者さんたちは学校に行けないのだと述べたかった」

「そういうことを解明する一つの手段としてマウスモデルという研究が開始されたと言ったつもりだった。このマウスでそのことが全て説明できるという状況ではありませんでした」

村中氏は、池田氏が出演したTBSの番組で報告会と同じ日に、このマウス実験でHPVワクチンが脳に障害を起こすことが明らかになったかのように報道されたことを記事の根拠の一つにしているが、この番組に対しては、「名誉毀損ではない」として抗議や内容の訂正の申し入れもしていないと答えた。

この研究については、厚労省が「池田氏の不適切な発表により、国民に対して誤解を招く事態となった」と異例の見解を公表する事態となったが、当初の予定通り、2018年度末までこの池田班の研究は続行された。

さらに今年度から3年間、池田氏が主任研究者として行う「HPVワクチン接種後に生じた症状に対する診療体制の整備のための研究」が、厚労省に新たに認められたことも明らかにした。

「判決の内容とHPVワクチンの安全性は関係ない」　

一方、村中氏側の代理人弁護士や裁判を支援していた「守れる命を守る会」も判決後に記者会見を開いた。

Naoko Iwanaga / BuzzFeed

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判決後、記者会見する村中氏の代理人弁護士（左）と「守れる命を守る会」の代表、石渡勇氏（真ん中）

同会代表の産婦人科医、石渡勇氏は、「科学の問題を名誉毀損の問題にすり替えた裁判であり、当会の科学者・医師たちはこのような行為を容認できない」などと判決を強く批判した。

その上で、「判決の内容と子宮頸がんワクチンの安全性はまったく関係ない。子宮頸がんワクチンの安全性は確立しており、WHOも接種を強く推奨している」とHPVワクチンの評価とは関係ないことを強調した。

村中氏は会見に出席しなかったが、「公共性と科学を無視した判決が下されたことを非常に残念に思います」「今日の判決はワクチンの安全性とは一切関係がありません。池田氏の研究者としての質を証明するものでも、他の論文の信頼性を保証するものでもありません」とメッセージを寄せた。

村中氏の代理人弁護士、藤本英二氏によると、控訴は判決の内容を精査して検討するという。

裁判が終わりました

スキ48

村中璃子　Riko Muranaka

2020年3月13日 10:53

¥500

https://note.com/rikomuranaka/n/n2b3b49bb70db

2017年8月、子宮頸がんワクチンの薬害を主張する医師から私に起こされた裁判がやっと終わりを迎えました。

長く、消耗する経験でした。

まずは、この裁判をきかっけに発足した、科学的な言論を守るための団体「守れる命を守る会」の皆さんはじめご支援してくださった皆さまに心から御礼を申し上げます。

また、本庶佑先生はじめ意見書を下さった吉川裕之先生、柳沢正史先生、野田起一郎先生、守れる命を守る会代表で日本産婦人科学会副会長の石渡勇先生井ほか諸先生方に厚く御礼申し上げます。

日本の法廷では、マウス１匹の結果をもって「子宮頸がんワクチンは脳障害を起こす」と主張した池田氏が裁かれることはありませんでしたが、今後は、数多くの女性の命の犠牲を前に、歴史が彼を裁いていくことでしょう。

引き続き、ご支援のほどよろしくお願い申し上げます。

2020年3月13日　村中璃子

■2021年6月7日

日本のコロナワクチン敗戦の背景にある

「メディアの暴力」とは?

【橘玲の日々刻々】

https://diamond.jp/articles/-/273346

　5月になってようやく日本でも一般のワクチン接種が始まったものの、予約システムの不具合や、国と地方の連携不足など、例によってトラブルが頻発しています。ワクチン開発の目途が立ってから半年以上たつのですから、その間、いったいなにをやっていたのかと批判されても仕方ありません。

　しかし、日本の「ワクチン敗戦」にはさらに深刻な要因があります。

　政府のコロナ対策分科会のメンバーなどによれば、ファイザーは3、4万人規模の治験をアメリカで行なっており、そのなかに日系人も含まれているにもかかわらず、厚労省は日本国内での臨床試験にこだわりました。もちろん、ワクチンには副反応のリスクがありますから、海外のデータをそのまま使うのではなく、日本人を被験者とした治験を実施したほうがよいのは当然です。

　問題は、アメリカに比べて日本の感染者が圧倒的に少ないため、治験の被験者が集まらなかったことです。日本人のほんとうのリスクを知るためには数十万人単位の治験が必要ですが、結果として行なわれたのはわずか160人。これでは医学的にはなんの意味もなく、「アリバイづくり」以外のなにものでもありません。

　厚労省が「無意味」とわかっている治験にこだわったのは、日本独特の理由があります。子宮頸がんワクチンに対しては、医学的な根拠がないにもかかわらず、新聞・テレビなどの大手メディアがこぞって健康被害を報じ、恐れをなした厚労省は「勧奨接種」から外してしまいました。こんなことをしている国は世界に日本しかなく、WHO（世界保健機関）から繰り返し批判されていますが、それでも撤回できないほど「メディアの暴力」は恐ろしいのです。

　そもそも日本では、1970年代からワクチン禍訴訟が相次ぎ、92年の東京高裁判決をきっかけに予防接種法が大幅改正され、これまで「義務接種」だった予防接種が「勧奨接種」になりました。その結果、ワクチン接種は実質任意とされ、国民に納得して接種してもらうには、厚労省は「絶対安全」を証明しなくてはならなくなったのです。

　こうした歴史的経緯（トラウマ）によって、新型コロナでも、日本国内での治験にあくまでもこだわることになったのでしょう。だとすれば、必要なのは「政治的決断」でした。

　ワクチン接種で先行したアメリカやイギリスでは、行動制限が大幅に緩和されことで消費が活発になり、楽観的な気分が広がっています。それに比べて日本では、ワクチン接種が進まないなか、緊急事態宣言で飲食店などに大きな負担をかけ、不人気のオリンピックが近づいています。

　この「三重苦」で菅政権の支持率は大きく下がっていますが、昨年12月にワクチンを承認していれば、日本でも2カ月早く一般のワクチン接種が始められたはずです。そうなれば、社会の雰囲気もずいぶんちがっていたのではないでしょうか。間違った決断だけでなく、決断できないことも「敗戦」への道なのです。

　ちなみに、この「政府の失敗」を野党が追及しないのは、20年の改正予防接種法付帯決議で、コロナワクチンの承認審査を「慎重に行うこと」と求めたからで、大手メディアが追求しないのは、過去の「非科学的」なワクチン報道を検証されることを警戒しているからでしょう。

参考：大野元裕、小林慶一郎、三浦瑠璃、宮坂昌之、米村慈人「徹底討論　コロナ「緊急事態列島」」月刊『文藝春秋』2021年6月号

『週刊プレイボーイ』2021年5月31日発売号に掲載

＊＊＊＊＊

　

　「ワクチン」禍報道を非科学と断定する根拠は何なのだろう？じゃあ治験途中の「ワクチン」は安全なのか？という問いに橘玲は答えられるのか？メディアは「ワクチン」打て打てキャンペーンを連日繰り広げているし、木下雄介投手（27歳）「ワクチン」死の事例では「ワクチン」接種済みを隠したメディアもあった。この大本営発表状態のメディアが橘玲の論理では良い仕事をやっていることになる。

　

■2018年3月19日

子宮頸がんワクチン被害問題は、

メディアなどが作り出した日本だけの問題

[橘玲の日々刻々]

https://diamond.jp/articles/-/164040

　2013年4月に子宮頸がんワクチンが定期接種になったあと、ワクチン接種が原因だとされる健康被害がテレビや新聞などで繰り返し報じられるようになりました。はげしく痙攣する少女や、車椅子姿で「元の身体に戻してほしい」と訴える女性を覚えているひとも多いでしょう。2016年7月には、「被害者」による世界ではじめての国家賠償請求訴訟も起こされました。

　子宮頸がんはHPVウイルスの感染によって引き起こされる病気で、日本でも20代、30代を中心に増加しており、毎年3000人が生命を失い、子宮摘出が必要と診断される新規患者は年間約1万人にのぼります。子宮頸がんワクチンはこの感染症を予防できる画期的な新薬で、WHO（世界保健機関）は世界各国の政府に定期接種を強く勧告しています。

　もちろん、どんなに効能のあるワクチンでも、強い副反応があるのなら接種を勧められません。ところが不思議なことに、日本にさきがけて子宮頸がんワクチンを定期接種にした諸外国では同様の健康被害は報告されていないのです。

　子宮頸がんワクチンは世界約130カ国で承認され、71カ国で女子に定期接種、11カ国で男子も定期接種になっています（女性の多くが男性パートナーから感染するためです）。ところが日本は、世界で唯一、政府（厚労省）が「積極的な接種勧奨の一時差し控え」を行なっており、WHOから繰り返し批判されています。

　この問題を追及したのが、医師で医療ジャーナリストでもある村中璃子さんで、その功績によって科学雑誌『ネイチャー』などが主催する2017年度のジョン・マドックス賞を与えられました。「公共の利益のために科学を広めたことへの貢献」を称えた栄誉ある賞ですが、この受賞を報じたメディアはほとんどありませんでした。その理由は、村中さんの『10万個の子宮』（平凡社）を読むとよくわかります。

「子宮頸がんワクチン問題」とは、「健康被害」の訴えを利用して、一部の医師・研究者や人権派弁護士、そしてメディアがつくりだしたものだったからです。

　じつはすでに2015年に、名古屋市がワクチンの副反応を調べる7万人の疫学調査を実施しています。これは国政時代にサリドマイドやエイズなどの薬害の悲惨さを知った川村たかし名古屋市長が「被害者の会」の要望で実施したものですが、名古屋市立大学による検証結果は、「ワクチンを打っていない女性でも同様な症状は出るし、その割合は24症例中15症例で接種者より多い」という驚くべき内容でした。しかしこの科学的な証拠（エビデンス）は、「圧力」によって公表できなくなってしまいます。

　村中さんは、国賠訴訟が決着するまで10年間、ワクチンの定期接種が再開されなければ、子宮頸がんによって10万人の女性の子宮が失われると警鐘を鳴らしています。優柔不断な対応で事態を悪化させた厚労省はもちろんですが、不安を煽ったメディアにも大きな責任があります。

　煽情的な報道の結果、日本でのワクチン接種率は約７割から1％以下になってしまいました。とりわけ名指しで「誤報」を指摘された新聞社・テレビ局は、沈黙や無視ではなく、「10万個の子宮」を守るための行動が求められています。

『週刊プレイボーイ』2018年3月12日発売号に掲載

橘玲のメルマガ　世の中の仕組みと人生のデザイン

橘 玲（たちばな あきら）

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書籍『子宮頸がんワクチン問題』では、日本医師会と日本医学会が刊行した『ＨＰＶワクチン接種後に生じた症状に対する手引き』について触れている。

　

■メアリー・ホーランド／キム・Ｍ・ローゼンバーグ／アイリーン・イオリオ『子宮頸がんワクチン問題』別府宏圀監訳、２０２１年、みすず書房

頁348──

　諸症状に対する診療の手引き

　２０１５年８月、国際的な論争の嵐のただなかで、日本医師会と日本医学会は「ＨＰＶワクチン接種後に生じた症状に対する診療の手引き」を刊行した。厚労省もまた、援助を必要とする人たちが専門的なスタッフの診療を受けられる医療機関のリストを発表している。そこには、電話による相談窓口すら用意されていた。この手引きは日本語で書かれており、医師向け医学情報サイトの「メドスケープ・メディカル・ニュース」がこの文書を翻訳してウェブ上に公開するまでは、海外に広く報道されることはなかった。信じがたいことに、欧米の医学雑誌や主要なメディアからも、とりあげられなかったのである。日本政府がワクチン接種プログラムの再開を拒んだのみならず、日本医師会は、副反応が医学的なものだと認めることで、さらにこの動きを倍加した。２０１４年の厚労省の公式報告とは対照的に、この手引きでは、諸症状を心因的なものと表現しないように、とくに注意が払われている。かわりに医師は原因を特定することが困難な痛みを特徴とする症候群であると説明すべきだと記されている。

　「メドスケープ」によると、手引きの中には、ＨＰＶワクチンの副反応報告を受けたときに、医療従事者が従うべき特定の指示が示されている。これらの中には、病歴を聴くこと、身体診察結果を実施することに加えて、痛みが激しい場合の評価に使用する三つのカテゴリーが示されている。⑴　炎症による痛み、⑵　神経障害性の痛み、⑶　心因性の痛み。またこの手引き書は、血液検査、尿検査、他の専門家への紹介などを勧めている。さらに家族に対する身体的・心理的なケアの重要性も強調している。日本産科婦人科学会はこのガイドラインの重要性を認めはしたが、このような副反応は稀であり、ＨＰＶワクチンの接種勧奨再開を支持することに変わりはないと追記している。

　この手引きの報道発表の際に「メドスケープ」は、日本医師会の会長はワクチンの勧奨再開をもっと待つように勧めていると報じている。日本医師会の会長はさらに踏み込んで、前がん病変が減少したという報告は認めるものの、ワクチンががんを予防できるという証拠はない、と言明した。言い換えると、彼らは副反応がある人々をケアしているあいだは「静観」するという方法を勧めているのである。現在、世界で日本だけがこうした慎重なアプローチを採用している。（･･･以下略）

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　子宮頸がんワクチンに関しては「世界で日本だけがこうした慎重なアプローチを採用」していたわけだが、新型コロナ大騒動下のどさくさ紛れで子宮頸がんワクチン接種の勧奨が再開された。確かに、治験途中の強毒スパイクタンパク質生成装置である新型コロナの極めて危険な「ワクチン」が接種可能ならば、子宮頸がんワクチンも接種可能ということにはなる。

　「ワクチン」接種は人口削減計画の重要な手段の一つであるから、超富裕層はこれからも「ワクチン」打て打てキャンペーンを何度も仕掛けてくるはずだ。（「超富裕層の代理人」）メディアの大本営発表状態はこれからも続くかもしれない。　

[PDF]

HPV ワクチン接種後に生じた症状に 対する診療の手引き - MED

HPVワクチン接種後に痛みを中心とする様々な症状がおこること が判明し、わが国では現在、HPVワクチンの接種が事実上行われな い状態になっている。 　このような状況は先進国では日本だけに見られる状態であり、将 来、子宮頸がんの発症が他国に比べて著しく高いという事態がおこ る可能性を否定することができない。 　一方、HPVワクチンの接種を受けた後に痛みを中心とする様々な 症状で苦しんでいる方がいらっしゃることも事実である。 　今回、日本医師会・日本医学会が取りまとめた「HPVワクチン接 種後に生じた症状に対する診療の手引き」は、実際に接種後、様々 な症状を呈した人達の診療にあたってこられた編集委員の方々のご 意見をまとめたものである。 　したがってその内容は、診療の現場の方々にとって非常にご参考 になるものとなっており、改めて編集委員の方々の御尽力に敬意を 表する次第である。 日本医師会　会長　横倉　義武 日本医学会　会長　髙久　史麿

豪政府、反ワクチン助長懸念　ジョコビッチ処遇１６日に判断

01/15 16:28 更新

全豪オープン開幕を前に練習するジョコビッチ選手＝１４日、オーストラリア・メルボルン（ゲッティ＝共同）

https://www.hokkaido-np.co.jp/article/633768　【シドニー共同】オーストラリア政府が、テニスのジョコビッチ選手の査証（ビザ）を再び取り消した理由について、新型コロナウイルスワクチンを接種していない同選手が滞在すれば「国内の反ワクチン感情を助長しかねない」と主張していることが１５日分かった。当局はこの日、ジョコビッチ選手を再び拘束し、メルボルン市内の隔離施設に収容した。

　裁判所は同選手が１７日開幕の全豪オープンに出場できるかどうか１６日に判断するとみられる。

　選手の弁護団が裁判所に提出した書面によると、政府側は「高い知名度とお手本としての地位を有している」と指摘し、影響力の大きさを考慮したとした。

本村健太郎弁護士、ワクチン不足の現状に疑問「秋口以降の平和だった時代になんで準備できなかったのかなあ」

2022年1月13日 15時49分スポーツ報知

# 社会# 話題

東京・汐留の日本テレビ

https://hochi.news/articles/20220113-OHT1T51084.html?page=1

　１３日放送の日本テレビ系「情報ライブ　ミヤネ屋」（月～金曜・午後１時５５分）では、都内の１２日の新規感染者数が２１９８人を数えるなど感染が急拡大している新型コロナウイルスについて特集した。

　番組では、大阪府の吉村洋文知事がこの日の会見で新規感染者数が２４００人を超えると発表したことを速報。３回目の接種を急ぐべきもワクチン自体が不足していると報じた。

　この件について、コメンテーターで出演の本村健太郎弁護士は「ワクチンが足りていないと言うのが、秋口以降の結構、平和だった時代になんで準備できなかったのかなあという疑問は一つ」と話した上で「あと一つは全世界的に今回のオミクロンも南アフリカ発祥と言われているけれども、結局、後進国で１回もワクチンを打っていない人が多いと言うことから来ていると考えると、全世界的にワクチンをもっと公平に分担すべきだったんだろうなと思います」と続けた。

「ワクチン」接種拒否の論理──何もしないという選択肢が最善であることは結構多い

「ワクチン」接種拒否の論理　～「ワクチン」接種を自信を持って拒否する理屈～

　この世界は分かってしまうと簡単だ。私的権力を持つ超富裕層が好き放題している社会だ。特権（超富裕層・白人・男）社会とはそういうものだ。たとえば男の特権社会ではレイプ犯の多くが野放しにされている。検察も被害者の同意が得られず、起訴を見送る事例が後を絶たない。

　以下は『信濃毎日新聞』2021/12/07の記事だ。

▼強制性交疑い、飯田の男性２人を不起訴

　地検飯田支部は６日、強制性交の疑いで逮捕、送検された飯田市鼎切石の自営業男性（34）と同市松尾水城の会社員男性（22）を不起訴処分とした。理由は明らかにしていない。11月2日未明、共謀の上、南信地方の店舗で２０代女性を押し倒し、性的暴行をした疑いが持たれていた。

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　高畑裕太事件を覚えているだろうか？ゴロツキ弁護士の弘中惇一郞弁護士が彼の弁護を引き受け、凄まじいセカンドレイプ発言をくり返した。示談が成立したからレイプ犯は不起訴だ。山口敬之レイプ犯は権力をつかって事件を隠蔽しようとした。レイプ犯を擁護する警察もいるのだ。

　で、超富裕層問題だ。これは今始動中の人口削減計画が如実に物語っている。優生思想家はここまでのことができるのだ。今までも何度もやっているが、超富裕層はメディアを牛耳っているから、メディアは都合の悪いニュースを流さない。よって、多数派は超富裕層の歴史を知らないから今に対処できない。だから恐怖を煽られて信じ込み、「ワクチン」打て打てキャンペーンに思考力を停止したまま参加してしまうわけだ。

■鳥集徹『新型コロナワクチン　誰も言えなかった「真実」２０２１年１１月、宝島社新書

頁54──

　鳥集：本来は個人情報なので尋ねるべきではありませんが、あえて質問させていただきます。宮沢先生は、新型コロナのワクチンをもう打たれましたか？

　宮沢：私はまだ打っていません。もともとアレルギー体質なのですが、６年ほど前に、小麦アレルギーであることがわかったのです。一時的なものだと思ったのですが、それがまったく治らなくて。パンを食べないくらいなら耐えられますが、うどんやラーメンが大好きだったので、とてもショックでした。

鳥集：アナフィラキシーのような症状が出るのですか？

宮沢：･･･小麦をやめてみたら全部治ってしまいました。実はじんましんや喘息だけではなく、小麦を食べると指が痛くなって翌日から動かなくなるのです。パソコンのキーを打つくらいはできますが、カバンが持てなくなってしまうし、瓶も袋も開けにくくなります。

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　アナフィラキシーショックで死んだ同僚もいるので、アレルギー体質は「ワクチン」接種拒否の理由では有力だ。アナフィラキシーに限らず、どんな理由をつけてもいいので「ワクチン」接種を拒否すればいいわけだが、反撃の言葉を獲得していないと自信はもてないものだ。まして「ワクチン」未接種者は少数派だから肩身は狭い。だが「ワクチン」の本質が強毒スパイクタンパク質生成装置である以上、未接種者の余命が減ることはない。それすなわち命を大事にしているという証である。もちろん騙されて「ワクチン」接種をした人も余命を伸ばすつもりで「ワクチン」接種をしたはずだが、治験途中ということはいつも言われていたから、明らかに軽率な判断によって強毒スパイクタンパク質生成装置を体内に注入した。あとは不良品に当たったことを祈るしかない立場である。

　何もしないという選択肢が最善であることは結構多い。テロ国家アメリカが主導する「人道的介入」などはその最たるもので、何もやらないのが多くの場合最善だ。今回の「ワクチン」打て打てキャンペーンもある意味「人道的介入」だ。「ワクチン」を打つことが利他的行為などという大嘘も声高に語られた。何もしなければ人間の優秀な自然免疫がたやすく新型コロナをやっつけていたのだが、危険な「ワクチン」接種の有害事象で多くの人が死んでいるわけだ。この理屈を知っただけでも、あなたは自信を持って「ワクチン」接種拒否の論理を他人に話せることになる。

近藤誠理論を信じて余命を減らした人

　近藤誠理論を信じてで余命を減らした人は多いと思う。経験上、放置して良いがんは限られている。母は名医にかかっていたはずだが、胃カメラを勧められたことはなく、末期の胃がんで発見された。知人に限っても、大腸がんの早期発見の人は助かり長生きをしていて、発見の遅れた人はあっさり死んでいる。誰の影響かは知らないが、子宮がんの治療もしなくて、あっさり死んだ親戚もいる。

　同僚は悪性リンパ腫でかかり、「治療はどうしますか？」と聞かれたそうだ（笑）。高齢だから？しかし抗がん剤であっさり寛解し、９０歳を超えて生きた。

　胃がん、大腸がんは早期発見だと治るから、私は定期的に内視鏡検査を受けている。１回の人生だから長生きした方が得だろう。だって超富裕層（王族、皇室などを含む）の人口削減計画まで目撃できるのだ。こんな機会は二度と来ない。

　狩猟採取時代──利他的遺伝子を発達させた？──にはありえなかったことが、今、優生思想家のゴロツキどもの超富裕層によって起こされている。　「天国に一番近い診療所」が近くにあれば、人は医師など全面的に信用しない。人生、何が幸いするか分からないものだ。私は信じられない誤診で寝たきりの友人を新型コロナ大騒動下では見舞いもできないでいる。超富裕層は見舞いさえ禁じているわけだ。所詮、冷酷な連中だから、それに痛痒を感じることもないだろう。私たちはそういう連中に人口調節の対象になっているわけだから、対抗手段としては多数派を形成するしかないわけだが･･･

「がんは放置がいいとは思えません」　故・川島なお美さんが近藤誠医師を批判2https://www.j-cast.com/2015/12/15253292.html?p=all015年12月15日19時55分

胆管がんのため54歳の若さで亡くなった女優の川島なお美さんが手記で、「患者よ、がんと闘うな」の著書で知られる近藤誠医師（67）を批判しているとして、ネット上で話題になっている。

川島なお美さんは闘病中、がん患者を励まそうと手記を書いていたが、それが2015年12月8日に出版された。新潮社からの刊行で、女優らしく「カーテンコール」と名付けられている。

手記で近藤誠医師の診断に言及手記で近藤誠医師の診断に言及肝臓は強いとして、ある治療法を提案 手記では、13年8月に受けた人間ドッグで、肝臓内の胆管に1.7センチほどの小さな腫瘍が見つかったことからの顛末が克明につづられている。がんが再発してからは、夫のパティシエ鎧塚俊彦さん（50）が手記を引き継ぐ形で執筆した。川島さんが受診した近藤誠医師については、手記には「M先生」と匿名で書かれている。

川島さんは、女優業を優先したいと患部を切ったり抗がん剤治療をしたりすることに否定的で、そのためセカンドオピニオンとして様々な医療機関を回った。近藤医師に診てもらったのはその2回目で、9月12日に東京都渋谷区内にある近藤医師のがん研究所を訪れた。

患部は切除するなとする近藤医師の著書を読んでいた川島さんは、同様な答えを期待した。ところが、近藤医師は、会うなり、こう意外な言葉をかけてきたという。

「胆管がんだとしたらとてもやっかいだね。2、3年は元気でいられるけど、ほうっておいたらいずれ黄疸症状が出て肝機能不全になる。手術しても生存率は悪く、死んじゃうよ」 川島さんはこの言葉にショックを受けたが、近藤医師の続く発言に救われる思いがしたそうだ。それは、肝臓は強く8割以上ががんになるまで大丈夫といい、ある治療法を勧められたからだ。

川島さんが受けた腹腔鏡手術には否定的 その治療法とは、患部に電極計を入れ、ラジオ波の電流を流して熱で固める「ラジオ波焼灼術」というものだ。川島なお美さんは、たまたま翌9月13日にラジオ波治療の名医とされる医師に予約を入れていたため、わが意を得たりと思った。

ところが、その医師にかかると、胆管の腫瘍はラジオ波では切除しきれず、9割方の医師は勧めないと言われ、途方に暮れてしまった。

川島さんは結局、10月になって腹腔鏡手術で患部を切除してもらうことを決め、14年1月に入って都内にある大学病院で手術に踏み切った。すでに、このときには腫瘍が見つかって5か月が経っており、約2倍の3.3センチにまで成長していた。

がんの再発がこのことと関係があるのかは分からない。しかし、川島さんは遺書で「先生の本でためになったこともたくさんあります」としながらも、近藤医師のやり方を疑問視し、「がんと診断された皆さん、決して『放置』などしないでください。まだやるべきことは残っています」と呼びかけた。

近藤医師は、川島さんのことについて、月刊誌「文藝春秋」11月号でインタビューに答えている。ラジオ波焼灼術を勧めたことを認めたうえで、川島さんが受けた腹腔鏡手術については否定的な見方をした。「川島さんが切除手術を受けなければ、余命がさらに伸びた可能性が高く、あれほど痩せることもなかったと、僕は思っています」と言っている。

川島さんの手記については、近藤医師は15日夕現在で特にコメントしていない模様だ。

ネット上では、近藤医師のやり方が議論になっており、「この件での近藤誠の責任は非常に大きい」と批判する声も多い。一方で、川島さんが、医療機関を回り過ぎたことに原因があるのではとの見方も多く、「早めに措置しておけば死なずに済んだ」といった声も出ていた。

今さらこんな記事出されてもねぇ･･･

2021年12月3日https://www.o-kinaki.org/2246/

今日ネットニュースを見ていたら目を疑うようなものをみました。

「PCR検査で陽性でも病人とは限らない」意外と知らない人のカラダの不思議

至極まっとうなことが書かれているのですが、このような記事がでることに「目を疑ってしまう」というくらい、現代社会がおかしなことになっています。
まともなニュースが出ることが奇跡になってしまった世の中。

『新型コロナの陽性者は「病気」なのか』
という小見出しの部分では、みんな最初っから指摘していた当たり前のことが書いてあります。

『PCR検査は、時に2～3週間以上も陽性が続く(2、3)。PCR検査でわかるのは、「ウイルスの断片が存在するか否か」であって、「病気か否か」ではないからだ。
病気だと見なすべきなのは、あくまで「治療や隔離などのアクションが必要な人」であって、「検査が陽性の人」ではない。』

至極まっとう。

だけどこんな記事今さら出されてもねぇ。
これまで散々コロナで恐怖をあおられ、大多数の人が本当に必要かどうかわからない、実験段階のワクチンを打ってしまっているというのに。
もっと早くこういう記事を出すべきじゃなかったのですかね。

『寿命より成長が遅いがんは病気ではない』
の小見出しで始まる、ガンの問題も至極まっとう。

今や過剰診断で過剰な治療がおこなわれているのも事実です。

放っておいても問題ないものを見つけては、過剰な治療をおこない副作用で苦しむケースも多いです。

しかし放っておいても問題ないかどうかがわからない。
だから結局は見つかってしまったら治療コースに入るのが通常です。

将来どうなるかわからないから治療して退治しちゃえばいいと思うでしょう。
外科的に体にあまりダメージを与えないのならそれでいいと思います。
しかし抗がん剤はどうか。
Aというガンが見つかったとして、早期に発見できたから治療によってAは退治できた。
しかしご存じのように抗がん剤は発癌物質でもあるわけです。
Aは良くなったけど、Bというガンができてしまうリスクもあるわけです。
もちろん全身的な体力も落ちる。免疫力も落ちる。
Aというガンが放っておいてもよかったものだったら、わざわざ無駄なことして新たなガンをうみだしたことになります。
無駄なことをして体力を消耗し、普通の生活もできずに寿命を縮めるだけになるかもしれない。

ただ「Aというガンが放っておいてもよいガンだったのかどうか」の判断が難しい。

結局医療って、やってみなきゃわからないことも多いのです。
いまだに。

一応データの蓄積はありますが、絶対その人に当てはまるとも言えないし、放っておいてよいガンかどうかはわからない。
そう考えると、近藤誠理論は一理あるのかもしれません。
それが正しいかどうかはわかりませんが。

近藤誠理論は、「本物のガン」だったら見つかったときには既に微小な転移があるから、どんな治療をしても寿命を縮めるだけだという話です。
ガンが見つかっても転移が無ければ、それは「ガンもどき」ということです。
放っておいてよいガンということです。

話が脱線してしまいました。

最初にあげた記事、最後は結局高血圧やコレステロールが高い人は症状が無くてもリスクがあるから…と積極的に治療しろとは言っていませんが、なんだかそっちに誘導しているようで、そこは賛同できません。

『数々の疫学研究が生み出すエビデンスが、これらの病気の定義を変えてきた。…（中略）…年々確度の高い答えを提示できるようになってきたのだ。』
とのことで、血圧の基準が「75歳以上は140/90となっている」と書いてあります。

いろんな研究って、いろんな思惑が絡んでいたりします。
それこそ製薬会社のね。

ですからそれを真に受けて治療するのは、ただ製薬会社に踊らされているだけになります。

実臨床で感じる、高齢者は少し高めの方が元気が良いとか、そういう感覚ってすごく大事です。
コレステロールが高めの人は元気で活気のある人が多いぞとか。

実際なんの利害関係も無い研究ではそのような結果が出ているのです。
だけどそういう研究は無視され取り上げられないのです。
医薬品が消費されるような結論の研究ばかりに光が当てられる。
もちろん光を当てるように根回ししているのは製薬会社。

記事には
『この時代以後、高血圧や脂質異常症、高血糖などのリスクに対し、多くの治療薬が生み出された。ほとんど症状がなく、かつて病気だと認識されていなかった「状態」を、「病気」だと定める必要性に迫られたからだ。』
とあります。

『ほとんど症状がなく、かつて病気だと認識されていなかった「状態」を、「病気」だと定め』て、一番得をしたのは製薬会社です。

なんか今のコロナもそういう感じがありますね。
何でもかんでもPCRでコロナ患者に仕立て上げ、隔離して免疫を弱らしてます。
コロナと診断されれば、重症化予防の名の下、ホントに必要かどうかわからない高額なカクテル抗体療法がおこなわれたりします。
ワクチンもそうですね。
ホントに必要かどうかもわからないワクチンを強引に勧められる。

新型コロナウイルス持っているだけで発病していなかったら病気ではありませんよ。
今までだって、風邪を引き起こす常在菌なんてみんな持っていたのです。
症状がなければ風邪ではありませんよね？
免疫が落ちて症状が出たときに初めて「風邪」という診断になるのです。

そういう当たり前のことが新型コロナでは崩れ去った。
PCR検査をうまく使われて。

東洋経済オンラインによれば、11月30日現在で
全国の重症者数は43人。
死亡者なんて全国で一桁台。というか0人の日だってある。

これって、これまでの普通の風邪よりもひどいんですかね？
よっぽど変な風邪が流行したときの方がもっと悪いデータだったと思いますよ。

これまで「普通の風邪の毎日の重症者数」とか統計取ったことないだろうから比較できないでしょうけど。

ちなみに『ほとんど症状がなく、かつて病気だと認識されていなかった「状態」を、「病気」だと定め』て一番得をしたのは製薬会社と書きましたが、メディアに出ている専門家もですね。

Ο株が出てきて、またみんな意気揚々と解説しちゃってる。
Ο株の情報なんてまだ何もわかってないのに。

最後に余談です。
先日本屋さんをぶらぶらしていたら、こんなものをみつけてしまいました。

これからのお正月の家族団らんにもってこいの、「ザ・感染症カルタ」。
あっ「ザ」はついてません。

結構くだらないものを買ってしまう傾向にあり、ついつい手が伸びてしまいましたが、あまりにもくだらなすぎてやめました。
ちなみに監修しているのは、コロナ禍がはじまってテレビに良く出ていた女性教授です。芸能事務所に所属した。
商品の裏面の見本を見ると、ワクチン推奨するようなことが書いてあったりしたので、ついつい拒絶反応を示してしまいました。
結構いままでの感染症学の常識は間違っていることも多いですしね。

間違っても手を出さぬよう。

↓こっちの方がよっぽど役に立ちそうです。

今年のお正月は、「ザ・感染症カルタ」を！
いやいや、「はたらく細胞 学べるかるた」を！
どうせΟ株でステイホームになりそうですから。