アメリカの2021年のコロナ死者数が2020年全体を超える中で、米保健当局によるブースターショットの大キャンペーンが始まる。そしてその近い未来は…

アメリカの2021年のコロナ死者数が2020年全体を超える中で、米保健当局によるブースターショットの大キャンペーンが始まる。そしてその近い未来は…

投稿日：2021年11月24日

https://indeep.jp/us-doomsday-is-coming-2022/

「ワクチン接種は死につながる」「子供の健康を損なう陰謀だ」などは、ほぼ事実。

　「ワクチン接種は死につながる」「子供の健康を損なう陰謀だ」などは、ほぼ事実。日本低国の御用メディアの「ワクチン」打て打てキャンペーンとはほぼ真逆。『読売新聞』は木下雄介投手（27歳）──1993年10月10日～2021年8月３日。6月28日、「ワクチン」接種。中日新聞社の職域接種を利用。7月6日9時半頃、ナゴヤ球場での練習の休憩中に心肺停止で市内病院に救急搬送。その後、藤田医科大学病院に転院。──の「ワクチン」死について、「ワクチン」接種済みを伏せたメディアだ。

　「ワクチン」といえば、子宮頸がん「ワクチン」の積極的勧奨の再開が11月に決定され、「ワクチン」接種が始まったようだ。

　実は、子宮頸がん「ワクチン」については「負の有効性」という言葉が出てくる。「ワクチン」を打つとかえって子宮頸がんのリスクを増大させる可能性があるのだ。臨床試験では、そういう結果がえられた。メルク社およびグラクソスミスクライン社は、「ワクチンは以前にＨＰＶに暴露した女性に対しては、予防効果はないかもしれない」と述べているようだ。しかし、予防効果の話ではなく、問題はリスク増大なのだ。

■メアリー・ホーランド／キム・Ｍ・ローゼンバーグ／アイリーン・イオリオ『子宮頸がんワクチン問題』別府宏圀監訳、２０２１年、みすず書房

頁96──

　10歳前後の子どもが対象の場合は、リスクが増大するという問題は回避されるように思われた。しかし、臨床試験に参加した子どもたちの中には、性的な暴露はなかったのに、ＨＰＶ陽性の子どもが何人かいたことがわかっているので、そのような判断は当たらないかもしれない。リスク増大因子を有する子どもや大人ががんのリスクが高いかどうかは、まったくわからない。しかし、論理的には、正の有効性が予防の強化を意味するものであれば、負の有効性はリスクの増大を意味するはずである。

＊＊＊＊＊

　悪徳製薬会社ファイザー社の「有効率95％」というインチキ数字に私たちは騙されたが、治験で「負の有効性」まで出てきても、製薬会社（メルク、グラクソスミスクライン）は「ワクチン」接種を勧めるわけだ。

　悪徳製薬会社はカネがすべてだ。人命よりカネなのだ。これが製薬会社の本分なのであるから、超富裕層の人口削減計画の強力な馬車馬であることは当然なのである。

子宮頸がん予防 HPVワクチン積極的勧奨　8年前の中止の「ボタンの掛け違い」と再開後の「これから」

11/24(水) 18:25配信

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https://news.yahoo.co.jp/articles/8848d9574c5bdd94c50b33eab69a64881315eae8?page=1

ニッポン放送「飯田浩司のOK! Cozy up!」（11月24日放送）に川崎市健康安全研究所・所長の岡部信彦氏が出演。HPVワクチンのこれまで、そしてこれからについて訊いた。

原因がワクチンかどうか、科学的に実証することが難しい

子宮頸がんワクチンの接種を受ける女性＝2021年11月9日、横浜市　写真提供：共同通信社

子宮頸がんなどの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）感染症を予防するワクチンについて、積極的勧奨の再開が11月に決定された。積極的勧奨が中止された8年前の様子をよく知る川崎市健康安全研究所・所長の岡部信彦氏に、HPVワクチンのこれまで、そしてこれからについて訊いた。 飯田）HPVワクチンに関して、日本では小学校6年生～高校1年生までの女性が無料で受けられる定期接種がありますが、8年前に国は積極的勧奨を差し控える決定を下しました。その2013年6月、差し控えを提言した副反応の検討部の委員でした岡部さんにお話を伺いました。当時について、そして再開まで8年かかったことに、大変心を痛めていらっしゃいました。 ― 飯田）積極的勧奨が中止になってから8年の歳月が経ちます。これほど時間が経つとは思って正直思っていらっしゃらなかった。 岡部）経つべきではないと思いました。 飯田）べきではない。 岡部）予防接種ワクチンの難しいところは、どうしても、全体を考えた上での判断をせざるを得ない。何か健康被害が生じてしまった場合、科学的にワクチンが原因なのか、あるいは違うのかどうかが言いにくい、わかりにくいことがほとんどなのです。それを検証するには、膨大なエネルギーと費用がかかります。そこまで行かないうちに話が拗れてしまったようなところもあります。 岡部）しかし、因果関係があろうがなかろうが、社会的にも注目を浴びたり、本当に気の毒な状態になっている方もいます。そこに対しては、きちんと支援をするという意味でのフォローが必要だと思います。 飯田）金銭的なものも含めて。 岡部）「取り戻す」ということはできないのです。できるのは医学的なサポートや金銭的な支援、あるいは差別にならないような働きかけが必要だろうと思います。 飯田）築地市場が豊洲に移転するときも思ったのですが、「安全」と「安心」の話に入って来ると、「安全」の部分は科学的に話ができるし、100％は難しいかも知れないけれど、ある程度の蓋然性は証明できる。ただ、「心」の部分は難しいと思います。その辺りについての見通しはありますか？ 岡部）小児の皮膚感染症や肺炎球菌感染症は、急性の病気なのです。だから、やるかやらないかで、明らかにわかる症状などが短い期間で見えて来る。いまの新型コロナワクチンも副反応の出方は心配だけれども、必要なものとして受け止めているわけです。「いま防がないと」という気持ちがあるので、答えとしては「いま」なのです。 岡部）ところがHPVワクチンは、子宮頸がんなどのがんを防ぐものです。しかし、がんは明日罹るわけではありません。すぐに症状が出るわけでもなく、5年先、10年先のことになるから、本当に効果があったのか、被害があったのかわかりにくい。 飯田）そうですね。 岡部）そのため、何か問題点があると、受けようとする方も先送りするし、勧める側も「明日に関わる問題ではない」ということで、遅らせがちになるのではないかと思うのです。 飯田）あの年齢のお子さんたちだと、お母さんの判断が重要になるので、「こういう報道があるのであれば、やはり娘に打たせるのはやめておこう」という方向になる。

　

高校3年生になって自身で理解できてから接種するべき　～予防接種の期間を限定するべきではない

厚生労働省が作成した子宮頸がんやHPVワクチンに関する啓発リーフレット（部分）　写真提供：共同通信社

岡部）中学生～高校1年生くらいの年齢は、多感な時期ですよね。もう自分の判断を尊重するべきではないかと思うのです。もちろん親御さんの意見は強いのですけれど、一斉に全員がやるから、または親御さんがやれと言ったからではなく、最終判断は子どもさん自身が決めていいと思うのです。「私はまだ子宮頸がんについてわかっていないから」という人であれば、「あとでやります」という判断もありだと思います。 飯田）高校1年生の年齢を過ぎてからでも。 岡部）高校3年生や大学生の年齢になってから、「これは必要だ」と判断して打ってもいいと思うのです。でも、予防接種の制度には「何歳までで、定期接種ですよ」という傾向があって、その年齢を過ぎてしまうと、お金がかかるわけです。 飯田）例えば、1人ひとりにクーポンのような形で渡しておいて、納得できたら打つようにするなど。 岡部）そうですね。それをもっと長い有効期間にして、「何年何月何日の誕生日を過ぎたら使えません」という形にしなくてもいいと思うのです。 飯田）そう考えると、本当にボタンの掛け違いだったというところですか？ 岡部）そうですね。 飯田）そのボタンの掛け違いが8年に及んでしまった。今回ここまで漕ぎつけたことに関して、どうお考えですか？ 岡部）HPVワクチンの接種を、急ブレーキを踏んでやめるというつもりはなかったのだけれども、アクセルは離した方がいいだろうという感じでした。 飯田）一旦は。 岡部）しかし結局、ブレーキがずっとかかってしまった。接種が止まったことについては、非常に責任を感じています。日本で接種が再開できたというのは、女性にとって喜ばしいことですし、必要なことだろうと思います。ただし、健康被害を受けた方については、ワクチンと直接の関係があるなしに関わらず、丁寧に見て行かなければいけないと思います。「いつまでにやらなければいけないからやりましょう」とか、「お金がかからないワクチンだから早くやりましょう」という方向でやると、トラブルが起きやすくなる。疑問のある方には、少し踏み留まって考える時間があってもいいと思うのです。 飯田）先ほどおっしゃった、高校1年生で区切るのではなくて、という話につながりますね。 飯田）子宮頸がんなどの原因となるヒトパピローマウイルスは、性交渉によって感染すると言われているので、小学校6年生～高校1年生の女性に接種することになっています。8年前に積極的勧奨が中止されたとき、リスクとメリットが冷静に見られていたのかどうか。 数量政策学者・高橋洋一）それについては疑問ですよね。WHOなどでは、（日本は）「医学的・統計的な根拠なし」で判断を下したと言われています。判断を下すときには、きちんとした根拠がないといけないのだけれど、マスコミの報道に左右された事例の1つとして紹介されています。 飯田）岡部先生が一方で強調していたのですが、特異な例として出て来るものは、「統計的に見れば」という全体的な政策とは別の面で、そういう人たちに対してのサポートはもちろん必要であり、全体の意思決定とはまた別個で考えなければいけないということです。「鳥の目」と「虫の目」、両方が必要なのだと話されていました。

　

子宮頸がんワクチンの危険性 (thinker-japan.com)

読売新聞

接種「２割」に悩むウクライナ、理由は敵対・ロシアの「反ワクチン」キャンペーンか

読売新聞 2021/11/24 23:46

https://www.msn.com/ja-jp/news/world/%E6%8E%A5%E7%A8%AE-%EF%BC%92%E5%89%B2-%E3%81%AB%E6%82%A9%E3%82%80%E3%82%A6%E3%82%AF%E3%83%A9%E3%82%A4%E3%83%8A-%E7%90%86%E7%94%B1%E3%81%AF%E6%95%B5%E5%AF%BE-%E3%83%AD%E3%82%B7%E3%82%A2%E3%81%AE-%E5%8F%8D%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3-%E3%82%AD%E3%83%A3%E3%83%B3%E3%83%9A%E3%83%BC%E3%83%B3%E3%81%8B/ar-AAR5kIc?ocid=msedgntp

　【モスクワ＝工藤武人】ウクライナで新型コロナウイルスのワクチン接種が進まない。ゼレンスキー政権は、ロシアによるＳＮＳ上での「反ワクチン」キャンペーンが足を引っぱっているといらだつ。

　ウクライナ政府によると、２３日時点のワクチン接種完了者は約１０２２万人で総人口（約４１３０万人）の約２４％にとどまる。隣国ロシアの接種完了率（約３７％）を下回る。ロシアでは国産ワクチンしか接種の選択肢がないのに対し、ウクライナでは、ファイザーやアストラゼネカなど欧米製のワクチンを接種できる。

　政府が２４日に発表した新型コロナの新規感染者数は１万４３２５人だった。３万人の大台に迫った今月上旬に比べれば落ち着いたものの累計感染者数は約３３６万人と多い。ウォロディミル・ゼレンスキー大統領は今月中旬、ワクチン接種者に１０００グリブナ（約４２００円）を臨時支給する方針を表明し、ワクチン接種を呼びかけている。

　ゼレンスキー政権は、伝統的に根強い国民のワクチンへの抵抗感を、敵対するロシアが助長していると疑いの目を向ける。

　国家安全保障国防会議は報告で、ウクライナで普及するＳＮＳテレグラム上などでの、ロシア主導とみられる反ワクチンキャンペーンの具体例を列挙した。

　「ワクチン接種は死につながる」「子供の健康を損なう陰謀だ」など、ワクチンを攻撃する投稿が絶え間なく続いているという。

「In Deep」のいう第三次世界大戦？はちょっと違う

　ただし、大惨事（第三次）はあっている。反「ワクチン」派でも陰謀の主役を明言できない人が多数派だ。日本低国ではそんな程度でも良いと思う。何しろ日本共産党が天皇容認なのだから、人口削減計画始動中に反撃の言葉を獲得している政党は皆無だ。何しろ共産党の見解では反「ワクチン」派の儲けに目がくらみ、悪徳製薬会社ファイザー社を信頼するのであるから、最低最悪の結論である。差別語「ブラック」問題でもそうだが、共産党支持者は映画を見ないのか？『マルコムＸ』『ナイロビの蜂』『コレクティブ 国家の嘘』を見れば、大失敗に気づくはずだ。もちろんウィリアム・イングドールの本を読んでいれば、今回の新型コロナ大騒動などすぐ理解できることだが･･･。

　戦争は独占資本（超富裕層）のカネ儲けの手段で、アジアへの侵略戦争で天皇ヒロヒトは世界一の金持ちだったという認識であれば、今回の新型コロナ大騒動は超富裕層が仕掛けた戦争だと捉えてもあながち間違いではない。何しろ地球の人口が大幅に減れば地球の財産は超富裕層が好き放題使えるのだから。ただし今回の大騒動は、２００９年の偽パンデミック問題の焼き直し版でもあるし、世界の各国政府がほぼ全部超富裕層に協力しているわけだから、「第三次世界大戦」という命名ではまったく意味あいが違ってくる。

　船に取り残された人間が生き残るために限られ食糧を奪い合う様を描いた映画にキム・ギドク『人間の時間』がある。新型コロナ大騒動で起きていることは同じことで、政治家→超富裕層、ヤクザ→警察・軍隊に当てはまればよい。ただし映画には広報メディアに該当するものはない。

　「ワクチン」打て打てキャンペーンは御用・広報メディアがなければ不可能だ。ビル・ゲイツはメディアに多額なカネをばらまいているが、さらにメディアには広告主には逆らわない習性がある。『朝日新聞』が武富士批判を控えたのは広告料が理由だ。というわけで、悪徳製薬会社ファイザー社は安泰なのであります。

　ジョージ・オーウェルはＢＢＣに勤めていたから、『１９８４』を書けたかもしれない。近未来の管理社会には御用・広報メディアは必須なのである。強毒スパイクタンパク質生成装置注入のための自発的な腕まくりって、御用・広報メディアがなければ不可能だったであろう。

　

映画『人間の時間』公式サイト　

この第三次世界大戦の責任はどこに、そして誰にあるか

投稿日：2021年11月23日

この第三次世界大戦の責任はどこに、そして誰にあるか - In Deep

加川良も中島みゆきも「慌てるとついふらふらと」(教訓Ⅰ)「慌てた時に人は正体をあらわすね」(４．２．３)とか歌っている。

　テロ国家アメリカは優生思想のロックフェラーが鎮座するから人体実験大国でもある。勘違い人間にカネがあると世界は悪で染まるわけだ。この場──人口削減計画始動中──に及んでも気づかない人が多数派を占めているが、せめて死ぬときは「人間は平等」と叫んで死んだ方がいい。

　人は新型コロナの恐怖で踊らされて強毒スパイクタンパク質生成装置注入のために腕をまくり上げるが、日本低国の江戸時代には庶民は天皇の存在などほとんど知らなかったことを思い出して欲しい。だが、薩長軍事クーデター以来、天皇教が恐怖とともに洗脳され、ゴロツキ集団を「エライひと」と認識するようになったわけだ。天皇批判は命を落とすという教訓を庶民に与えるには、（天皇を擁護するための）官民テロは不可欠だ。私たちは恐怖の裏返しで天皇を崇拝するわけだ。いうまでもなく天皇崇拝は「ワクチン」接種同様に危険な行為である。要するに、怖がると人はあわててろくなことをしないのだ。

　加川良も中島みゆきも「慌てるとついふらふらと」(教訓Ⅰ)「慌てた時に人は正体をあらわすね」(４．２．３)とか歌っている。「政府は嘘をつく」と常々言っていた人でも政府を信じて強毒スパイクタンパク質生成装置注入のために腕をまくり上げた。

　冷静に何もしないことが最善の選択だったというのはよくあること。「人道的介入」ってテロ国家アメリカが侵略の方便に使う言葉。こういうのを知っていても、「ワクチン」接種だけはしなかったと思うよ。

MKウルトラ計画 - Wikipedia

MKウルトラ計画（Project MK-ULTRA、MKウルトラ作戦とも）とは、中央情報局 (CIA) 科学技術本部がタビストック人間関係研究所と極秘裏に実施していた洗脳実験のコードネーム[注 1]。

MKは、被害者の名前にちなむ。米加両国の国民を被験者として、1950年代初頭から少なくとも1960年代末まで行われていたとされる[1][2]。

1973年に時のCIA長官リチャード・ヘルムズが関連文書の破棄を命じたものの、辛うじて残されていた数枚の文書が1975年、アメリカ連邦議会において初公開された[3]。

前川清

まえかわ きよし (歌手)

前田健太

まえだ けんた　(プロ野球選手))

真壁京子

まかべ きょうこ (気象予報士)

牧田和久

まきた かずひさ (プロ野球選手)

増田惠子（ケイ）

ますだ けいこ (アイドル)

松居一代

まつい かずよ (タレント)

松坂慶子

まつざか けいこ (女優)

松平健

まつだいら けん (俳優)

松村邦洋

まつむら くにひろ (お笑い芸人)

松山ケンイチ

まつやま けんいち (俳優)

三倉佳奈

まな かな (女優)

眞鍋かをり

まなべ かをり (女優)

丸山桂里奈

まるやま かりな (タレント)

三浦知良

みうら かずよし (サッカー選手)

水野久美

みずの くみ (女優)

光石研

みついし けん (俳優)

南果歩

みなみ かほ (女優)

宮沢和史

みやざわ かずふみ (歌手)

宮沢賢治

みやざわ けんじ (詩人)

武藤敬司

むとう けいじ (プロレスラー)

持田香織

もちだ かおり (歌手)

桃井かおり

ももい かおり (女優)

百田夏菜子

ももた かなこ (アイドル)

森田健作

もりた けんさく (政治家)

森脇健児

もりわき けんじ (タレント)

諸星和己

もろほし かずみ (アイドル)

優生学的断種と人口削減計画

テロ国家アメリカの毎日の侵略戦争は、人口削減計画の一環だととらえても間違いではない。ベトナム戦争でベトナムは勝ったが、結果は惨勝なのである。ベトナムの発展を５０年間遅らせたとも言われているから、テロ国家アメリカ側から見れば大勝利なのである。ベトナムといえば皇軍も侵略者として２００万人の飢餓死の元凶でもあった。名誉白人低国は昔から白人帝国主義者がやりたいことをやっていたことになる。


　さて今回の新型コロナ大騒動下では、ほぼ全ての人が人口削減計画の対象になっているから、これは超富裕層が私たちに仕掛けてきた侵略戦争である。ただまことに厄介なことに、殺される側がその事実に気づいていない。
　卑近な例でいえば世界全体が「振り込め詐欺」に引っかかっているようなもので、詐欺師の弁舌に騙され、多数が強毒スパイクタンパク質生成装置注入のために腕をまくりあげている。


　優生学的断種はこの日本でも近年までやられてきたから、この文脈でいえば、多数派は断種をそれほど悪いことと思っていない節もある。「他人の痛みは我慢できる」から、さしあたっては無視していても世界は適当に進む。ただ、超富裕層は違う。大衆の暗黙の了解につけ込んで、人口削減計画を本気で実行するのである。


■スティーブン・トロンブロイ『優生思想の歴史　生殖への権利』藤田真利子・訳、明石書店、２０００年



第１４章　強制は続く
頁374──


　優生学的断種は、先進国では少数者である貧しい女性を対象に、発展途上国では女性一般を対象に大規模に行なわれた。この政策が、人種差別、性差別、帝国主義の色を持っていたことは、否定のしようがない。断種プログラムが提供する利益は、発展途上国の社会不安（「革命）を恐れる巨大産業や政府、優秀な人種ストックという優生学的夢を未だ支持している政治家・法曹・医業連合の利益に重なっている。


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　上記では、優生学的断種政策が「人種差別、性差別、帝国主義」の色を持っていたとあるが、これはこの世界の特権を持つ集団──「超富裕層・白人・男」とぴったり符合するわけだ。

　選挙でも選ばれていないビル・ゲイツが菅義偉と電話会談。これだけでも私的権力者が世界で野放しにされている証だが、ゴロツキどもが権力を持つとろくなことは考えないからヤバイのだ。実際、カネがあるから何でも可能なのだ。


　超富裕層の主要目的は人口削減だが、新型コロナ大騒動下の「ワクチン」打て打てキャンペーンのおかげで製薬会社と医者は大もうけだ。ところが、私たちは、治験が終わっていないヤバイ「ワクチン」接種の人体実験に騙されて無報酬で参加するのである。このあまりに釣り合いが取れない事態は、ウソコキに騙される人が多数派だということだ。私の周りにもウソコキはいくらでもいるから、超富裕層が大嘘つきでもなにも驚くことはない。人は下から上まで嘘つきばかり。ただ嘘つきが大金を持っていると人類の危機が訪れるということだ。