世界初、肺気腫の発症原因の一つを発見 琉大筒井教授ら研究チーム 一酸化窒素が影響

世界初、肺気腫の発症原因の一つを発見　琉大筒井教授ら研究チーム　一酸化窒素が影響
2021年11月11日 19:03
琉球大 肺気腫
mail_share


琉球大学病院
https://ryukyushimpo.jp/news/entry-1422104.html


琉球大学大学院医学研究科薬理学講座の筒井正人教授らの研究チームは１１日、一酸化窒素産生障害が肺気腫を引き起こすことを世界で初めて発見したと発表した。日本には肺気腫と、それに伴い発症しやすい慢性気管支炎の患者が約５３０万人いると推定され、日本人の死亡原因の第９位を占めている。しかし肺気腫は発症の分子機構に不明な点が多く、有効な治療法の開発が進んでいない。今回、肺気腫の発症原因の一つを突き止めたことで、新しい治療法開発が期待できる。


　肺気腫は、本来の肺構造が破壊されて肺に空気がたまり、うまく息を吐けなくなって息切れをきたす病態。慢性気管支炎を伴うことが多く、総称して慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）と呼ばれている。


　日本では高齢化のため、ＣＯＰＤ患者が増加し続けていて、約１０年後には死亡原因の第３位になると予想されている。ＣＯＰＤの最大原因は喫煙と分かっているが、発症のメカニズムが明らかになっていないため、禁煙や気管支拡張薬などの対症療法にとどまっているのが現状だ。


　筒井教授らはＣＯＰＤ発症メカニズムの研究過程で一酸化窒素が影響していることを予想。一酸化窒素を合成する機能（一酸化窒素産生）を欠損させたマウスで、肺や肺機能にどのような影響が出るか検証した。結果、肺気腫患者に特徴的な病態を確認できたため、一酸化窒素産生障害が肺気腫発症の原因の一つであると明らかにした。


　研究は琉球大、産業医科大、東北大、鹿児島大の共同研究。研究成果は１１日に、国際学術誌サイエンティフィックレポートに掲載された。

★★★英王室３代の人口削減計画

★ウィリアム王子

「私が生まれてから現在に至るまで、野生動物の数が半減しています――人口が増え続けているアフリカでは、2050年までに人口の数が2倍になると予想されています。つまり、毎月350万人ずつ人口が増えるという計算に。その影響は、野生動物や生息地にまで及ぶことは明らかです。都会化、インフラ整備、栽培、そしてそれらのいい部分を含めたすべてが、悪影響となるでしょう。だから今からそれを回避するためのプランを考え、対策をとることが大切です」

★チャールズ皇太子（注：The Telegraphの記事）

「私はムンバイ(Mumbai)、カイロ(Cairo)或いはメキシコシティ(Mexico City)などの都市を選んだかもしれないが、あなた方がどこを見ても世界の人口は急速に増加しているのに変わりはない。英国の全人口と同じ数が毎年増加しているのだ。可哀想な我々の惑星は、68億人もの人々を支えるのに既にもがき苦しんでおり、50年以内に90億人以上を何とかして支えなければならなくなるのだ」

★フィリップ「生まれ変わったら、死のウイルスになって人口問題を解決させたい」「ここに長くいたら、（中国人みたいに）目が細くなりますよ」 「まだ槍を投げ合っているのですか？」「なんとか食べられずに済んだのですね」「うん、この工事はインド人がやったに違いない」「英国人女性は料理ができない」「国民は、我々の生活にはもっと休みが必要だと言ってたくせに、今度は仕事がないなどと文句を言っている」

あるいは（ひょっとしたら、もしかしたら）「ワクチン」という名の強毒スパイクタンパク質生成装置の半分が不良品の僥倖（思いがけない幸運）

［ワクチン接種女性の約半数でリンパ節が腫れる副反応］という報道

2021年11月5日 NOFIA

 

接種女性の約半数でリンパ節が腫れる副反応

日テレNEWS 2021/11/04

https://nofia.net/2021-1104-jpvcsad/

新型コロナウイルスのワクチンを接種した女性のおよそ半数で、脇の下のリンパ節が腫れる副反応があったことが聖路加国際病院の研究チームの調査でわかり、接種後に乳がん検診を受ける場合は、間隔をあけることなどを呼びかけています。

乳腺外科の喜多久美子医師らの研究チームは、今年５月、ファイザー製のワクチンを２回接種した２３歳から６３歳の健康な女性１３５人を対象に、定期的に脇の下の超音波検査をしました。

接種後１か月半の検査では、ほぼ半数の６７人に接種した側のリンパ節に腫れがみられ、接種後２か月が経過した時点では４０パーセントで腫れが確認され、３か月では、６パーセントで若干の腫れが残っていたということです。腫れが収まる期間は、平均２か月半だったということです。

研究をおこなった喜多医師は、「ワクチンによってリンパ節が腫れるのは、一時的な免疫反応によるもので、時間がたつと腫れは収まるため心配する必要はないが、接種直後に超音波検査を受けるとがんの転移などによる異常なリンパ節の腫れと区別するのが難しい場合がある」と話し、次の点に注意が必要としています。

漏洩したファイザー社文書は、ヨーロッパで承認される前、一部の COVID ワクチンサンプルの 55％のみの mRNA が「無傷」であったことを示し、品質管理の大きな問題を明らかにした

Leaked Pfizer Documents Reveal Only 55% of Some COVID Vaccine Samples had RNA Intact Prior to European Approval Exposing Huge Quality Control Issues
healthimpactnews.com 2021/03/14

2020年12月、欧州医薬品庁（EMA）は、ヨーロッパでのワクチンの緊急使用許可の発行に備えて、ファイザーから受け取った mRNA コロナワクチン試験に関する文書を検討していた中でサイバー攻撃の犠牲になったとされている。

その機密情報はダークウェブで公開され、医学誌 BMJ に所属する人たち含む数人のジャーナリストたちに送信されたとされている。

BMJ によると、漏洩した文書で明らかになった重要な問題の 1つは、ヨーロッパの規制当局が、商業生産用に開発されたワクチンのロットに含まれる無傷の mRNA の量が予想外に少ないことに大きな懸念を抱いていることだった。

一部のロットは 55％しか mRNA が無傷でなかった。

これは興味深い疑念を提起する。ファイザー社の mRNA ワクチンの接種後（アメリカなどでは）非常に多くの有害事象や死者が報告されているが、一方では、まるで副作用のない人たちもいる。

人々の中には、プラセボを使用しているのではないかと疑念を提起した人たちもいた。

しかし、この問題は、BMJ の記事を見る限り、プラセボを接種しているという推測のような「陰謀論」を検討するのではなく、より明白なことを検討するのが最善であるということだと思われる。つまり、品質管理の問題だ。

ファイザーワクチンが保存される非常に低い温度（氷点下70度など）、および用量を解凍、混合、保存するために必要な綿密な手順などに関するものだ。

これらの手順が失敗し、誤って処理されることがあるのは常識だ。

医療業界は「非常に知的で有能な人々で構成されており、ほとんど間違いがない」という幻想があるが、それは一方では真実でもない。優秀な人もいるが、いろいろな人たちもいるということについては、他の業種と変わらない。

「ウソコキはウソコキに投票する」という研究結果がもし発表されれば

ウィリアム・イングドールの本でも読んでいれば、今回の新型コロナ大騒動はつぶさに理解できるのだが、「つん読書」状態の私は、読んでも忘れ、あってもしまい忘れて、本質に気づくのに多少時間を要した。よって初期の宮坂昌之の発言──「当分は打たない」がかなりありがたかった。彼はその後見事のまでに変節したが、免疫学者の役割は十分果たしたと思う。

髙田礼人の主張も応援になり、騒動の本質に近づくことができた。言うまでもなく、スチャリット・バクディの本は見事で、怖がらせて支配する陰謀側の正体を暴露していた。
平気で嘘をつく人は私の周りにも結構いるから、超富裕層に連なる人間が嘘まみれであっても不思議でもない。人口削減計画など、嘘まみれの主張を貫き通すことでしか実現しないものだ。卑近な例では、長野の維新の候補者（手塚大輔）が「教育費ゼロ」を訴えていたが、これぐらいの嘘こきでなければ政治屋を目指せないのだ。「教育費ゼロ」（橋下徹が高校生を泣かせたのは何だったの？？？？）は党の公約にも入っているようだが（笑）、これぐらい嘘こきでないとアイン・ランドの世界には入れない。このゴロツキ候補者に長野県民の皆様は４万票以上の投票をしたのだから、ある意味スゴイ！
かようなウソコキは嘘こきこき放題の超富裕層の犬にしかならないから、私たちはせっせと嘘こきを権力者として国政に送るこんでいるわけだ。「ウソコキはウソコキに投票する」という研究結果がもし発表されれば、それ以後は維新の大躍進などあり得ないことになるのだろうが、誰かその種の研究結果を発表しないかな･･･。不思議だ、長野２区で候補者の公開討論会でもあれば、維新の「教育費ゼロ」主張など木っ端微塵になったはずのだが、そうなった場合は都合の悪い候補者がいたということか･･･

日本維新の会/手塚大輔プロフィール (tezuka-daisuke.com)

衆院選　維新が公約　時限的消費税５％、教育無償化2021/10/15 22:11https://www.sankei.com/article/20211015-XYNOVT3L5JNOFPMS7LEP4PGDB4/

日本維新の会は１５日、衆院選の公約を発表した。新型コロナウイルス禍で傷んだ経済の回復に向け、消費税率を時限的に５％に引き下げることや、大学までの教育無償化、国会議員報酬・定数の３割削減などを掲げた。維新の浅田均政調会長は記者会見で、成長政策と再分配政策をめぐり、「岸田文雄首相は『成長も分配も』、立憲民主党は『分配から』と主張しているようだが、『改革なくして分配なし、改革なくして成長なし』だ」と述べた。

維新公約は、税制改革を成長戦略の一環と位置づけ、２年を目安にした消費税率５％への引き下げに加え、所得税、法人税の減税も明記した。社会保障制度改革では政府が国民に一定額の現金を毎月無条件で支給する「ベーシックインカム」を軸とする最低所得保障制度の導入を検討する。
外交・安全保障では、防衛費の対国内総生産（ＧＤＰ）比１％枠を撤廃し、サイバー・宇宙空間への防衛体制の強化を図る。
安定的な皇位継承のあり方をめぐっては「古来例外なく男系継承が維持されてきたことの重みを踏まえ、旧宮家の皇籍復帰等を選択肢にふくめ、丁寧な議論を率先する」とした。
このほか、性的少数者（ＬＧＢＴ）が不当な差別を受けないための立法措置や旧姓使用にも法的効力を与える選択的夫婦別姓制度の創設を明記した。国会・行政改革では、オンライン採決など国会運営のリモート・ＩＴ化や、公文書の総デジタル化による保存・改竄(かいざん)防止の仕組みの構築に取り組むとしている。

『やはりインフルエンザよりも軽症だった〜再検討シリーズ』

NEW!2021-11-04 12:35:30

テーマ：Dr sakitani の基礎医学

https://ameblo.jp/nomadodiet/entry-12708095102.html

心身の健康ヘルスケア・パーソナルコーチのリアル・サイエンスドクタ—崎谷です。

 

 

 

 

ようやく、最近になって、新型コロナの新規発症が何名というような意味のない報道が減ってきました。

 

 

 

これは、遺伝子ワクチンがすでに各政府に事実上の承認を受けて、配布できるようになったからです。

 

 

 

つまり、最初からこのフェイクパンデミックは、遺伝子ワクチンの強制接種が目的であったということです。

 

 

 

さて、イタリアで2020年2月から新型コロナ感染関連死亡が130,468名にのぼると喧伝されていました。

 

 

 

 

しかし、新型コロナ感染だけが原因で死亡した事例は、3,783名に過ぎないことが明らかにされています(『Big mess in the death report. For the ISS, most of the deaths were not caused by Covid』IlTempo, October 21, 2021)。

 

 

 

これは、本当の新型コロナ感染関連死亡者数は、実際の2.9%しかなかったということです。

 

 

 

この数は、例年の季節性のインフルエンザウイルス感染関連死亡数よりも下回ります。

 

 

 

もちろん、PCRの妥当性を考えると、この2.9%でも膨らませすぎです。

 

 

 

当時のPCRのサイクル増幅数は35回以上でしたが、このサイクル回数では97%が偽陽性（感染していないのに、感染と誤って結果が出る）として出るからです（Correlation between 3790 qPCR positives samples and positive cell cultures including 1941 SARS-CoV-2 isolates. Clin Infect Dis. 2020 Sep 28 : ciaa1491.）。

 

 

 

 

ほぼ100% 嘘ということです。

 

 

 

従って、過去記事でもお伝えしたように、パパイヤ、オレンジジュース、モーターオイル、コカコーラを検体にしても陽性（偽陽性）として出たのです。

 

 

 

 

新型コロナ感染関連死亡率は多く見積もっても、0.15%程度ということを過去記事でお伝えしました（Reconciling estimates of global spread and infection fatality rates of COVID‐19: An overview of systematic evaluations. Eur J Clin Invest. 2021 May; 51(5): e13554）。

 

 

 

仮に現在公表されている世界の新型コロナ感染者総数の１億４千万人が正しいとすると、死亡者は21万人となります。

 

 

これは公表されている世界の新型コロナ感染関連死亡者数よりも280万人少ないのです（worldometers.info）。

 

 

 

このように新規感染者も感染関連死亡もウソの創作ものということが誰の目にも明らかになっているのです。

 

 

 

 

世の中には、生育環境の問題があって、平気でウソをついて堂々としている人たちが多数存在していますが、そのような人たちが、また平気でウソをつく権力者に群がっているという構図が現代社会というマトリックスです(^_−)−☆。

 

天皇教も今回の陰謀のお仲間だから、ひょっとして共産党は人口削減計画には反対しないわけ？

副作用がほぼないイベルメクチンを１週間に１度服用すれば、新型コロナへの予防効果があるという。ちなみに１錠は２００円程度。

特効薬で予防薬にもなるイベルメクチンでも、悪徳製薬会社にはカネ儲けにはならないから、見向きもされない。というより使わないように妨害される。これって、人命よりカネが全てが悪徳製薬会社の本質ということである。カネが全ての世界では超富裕層という私的権力が好き放題できる。地球の財産を独占するために人口削減計画を実行する。この理屈は簡単だから説明する必要もないだろう。日本低国では、食うための人減らしで老人が対象になった「姥捨て山」を思い出す人も多いだろうが、今回の人口削減計画の対象はほぼ全員である。というわけで「ワクチン」という名の強毒スパイクタンパク質生成装置を皆さんは体内に注入しているわけだ。

　人口削減計画という陰謀の主役は分かっているが、御用メディアは絶対伝えない。超富裕層が陰謀の主役だから、無理もないことだ。優生思想家ビル・ゲイツはメディアに大金をばらまいているし、悪徳製薬会社はメディアの広告主だ。『朝日新聞』などは、武富士の広告料に目がくらみ、武富士批判を控えた歴史がある。ちなみに武富士の顧問弁護士にはゴロツキ弁護士が名を連ねていたから、ちゃんと記憶しておくべきだ。吉村洋文（大阪市長）とか弘中惇一郎はスラップ訴訟の常習犯だった。橋下徹を含め大阪はゴロツキ弁護士に食い荒らされているわけだ。よって今回の衆院選の維新の大躍進って、選挙民の笑止千万の自殺行為なのである。まさか、こんな世界──「わずかな支援が必要な人はたかり屋、他人を助けたがる人は悪者、自分勝手な振る舞いをする人がヒーロー」をお望みでもないだろう。しかし、維新の本質はこの世界だ。ゴロツキ弁護士の橋下徹が高校生を泣かせたの本質の全てを表しているのだ。もっともテロ国家アメリカでは、この世界を勧めるアイン・ランドのクズ本が聖書（異集団への虐殺を奨励）の次に多く出回っているというから、「上には上がある」と感心していてもいい。

　政府や厚労省がこれほど巨大悪徳製薬会社の味方の時に、日本共産党は何をやっているのだろうか？反「ワクチン」派の一部のカネ儲けを指摘して喜んでいたぐらいだから、救いようのない愚かさだ。もう「共産党」などという名前を使える党ではないのである。もっとも１度でも天皇教を認めてしまうと、かように腐敗の速度は増していくわけなのだ。天皇教も今回の陰謀のお仲間だから、ひょっとして共産党は人口削減計画には反対しないわけ？

　　

中外製薬ロナプリーブ｢コロナ第4の薬｣の正体

抗体カクテル療法とは何？ 有効性､コストは？

次ページ »村上 和巳 : ジャーナリスト中外製薬ロナプリーブ｢コロナ第4の薬｣の正体 | 新型コロナ、長期戦の混沌 | 東洋経済オンライン | 社会をよくする経済ニュース (toyokeizai.net)

抗体カクテル、初の予防薬に　無症状や濃厚接触者に　厚労省

11/4(木) 18:47配信

129

中外製薬の看板

https://news.yahoo.co.jp/articles/e2f8c7d4556e6a668fb54c39935525c69fca6c5d

　厚生労働省の専門部会は4日、「抗体カクテル療法」と呼ばれる中外製薬の新型コロナウイルス治療薬「ロナプリーブ」について、発症予防目的での使用を了承した。 【図解】都道府県別ワクチン接種状況　接種した人の割合 　従来の軽症・中等症患者から対象を一部拡大する。同省は、早ければ5日にも、緊急時に審査を簡略化できる「特例承認」に基づき正式に薬事承認し、無症状者や濃厚接触者にも投与できる国内初の予防薬となる見通し。 　厚労省によると、新たな対象は感染者の同居家族などで重症化リスクがあり、未接種者か免疫力の低下でワクチンの効果が出ない人に限られる。同省は「ワクチン接種の効果が不十分と考えられる人に発症抑制の選択肢を提供できる」としているが、対象は限定的とみられる。 　専門部会はロナプリーブの皮下注射についても了承した。腹部や上腕部など4カ所に打つ必要がある。点滴に加え注射器での投与が可能になることで利便性が高まることが期待される一方、治療目的の場合は引き続き点滴での投与を求めた。 　同社によると、濃厚接触者を対象としたロナプリーブの海外での臨床試験（治験）では、発症リスクを81％低減させる効果が確認されたという。