骨格筋組織の張力測定の装置のセットアップがほぼ完了しました。調子の悪かったアスピレーターも交換し、チューブや先端の手直しをすることで、スムースに溶液の吸引ができるようになりました。また、溶液を流し込む方ですが、チューブ口径が小さいのではないかと心配していましたが、特に大きな抵抗もなく溶液を流し込むことができたので、これで装置は使用できるようになりました。思った以上にセットアップに時間がかかってしまい、共同研究している先生には迷惑をかけてしまったと反省しています。あとは、実際に筋組織をセットして、微調整すれば問題なく使用できると思います（もちろん、電気刺激装置、刺激電圧、刺激頻度などもすでに何度か試しています）。今のうちに、シリコンコーティングシャーレとタイロード液をたくさん作っておこうと思います。とにかく、ほっとしました。
日本航空が主要子会社の日本航空インターナショナル、ジャルキャピタルとともに東京地裁に会社更生法の適用を申請したそうです。３社合わせた負債総額は約２兆３０００億円で、２０００年のそごうグループ２２社の１兆８７００億円を上回り、事業会社では戦後最大規模の経営破綻ということです。本当に経営破綻してしまいました。あの日航がという感じです。一時期、青森に行くことが多かったことがあり、ＪＡＳ（後にＪＡＬに合併統合）をよく利用していました。国際線では数回しか利用したことがありませんが、初めて海外渡航した際に利用したのはＪＡＬでした。ＪＡＬには申し訳ないのですが、国内線はＡＮＡを利用することが多くＪＡＬはほとんど使っていません。昔は、ＡＮＡより数倍大きい会社だと思っていました。あまり利用していないＪＡＬですが、学会関係でお世話になっている方が多いので、本当にどうなるのかと最近心配していました。そして、とうとう今日。日本のキャリアとしては２社は多いのでしょうか。米国では航空会社の経営破綻は比較的よく聞く？ので、きっとＪＡＬもより強い経営基盤を持った会社に生まれ変わるものと信じています。ＪＡＬが再生するまで日本国政府が面倒をみるということらしいので、早く生まれ変わったＪＡＬを見てみたいと思います。今後、日本の航空行政を見守っていきたいと思います。
体育系以外の学部・学科で、保健体育の教員を養成している大学があるといいます。YOMIURI ONLINEによると、静岡産業大学では２００６年、前年に経営学部に新設したスポーツ経営学科に、中学・高校の保健体育の教職課程を設けたという。２００９年度は学科在籍学生のうち３割にあたる約２００人が、同教職課程を履修しているらしいのです。
また、札幌大学でも２００７年度から、文化学部文化学科スポーツ文化コースに、中学・高校保健体育の教職課程を設置しているとのことです。
いやびっくりです。こんなことができるのですね。教育学部以外でも教員免許が取得できることはもちろん承知していましたが、こうした学部学科はその名称から教員免許をなかなか連想できないと思うのですが.....。
もちろん、経営学部ではスポーツクラブ運営・管理者やインストラクター、運動行事の企画者など、スポーツ産業で活躍する人材を養成するということも行っているらしいのですが、教員免許の取得とは。
その背景には、多様な教員を育成するという「教員養成の開放制」があるらしいのですが、その一方で学部や学科と免許状との関係が希薄である、教員養成のための教育が不十分などという問題もあり、昨年に認定基準が厳格化されるなどの動きもあるようです。私立大学は生き残りをかけて必死だということだと思います。
また、札幌大学でも２００７年度から、文化学部文化学科スポーツ文化コースに、中学・高校保健体育の教職課程を設置しているとのことです。
いやびっくりです。こんなことができるのですね。教育学部以外でも教員免許が取得できることはもちろん承知していましたが、こうした学部学科はその名称から教員免許をなかなか連想できないと思うのですが.....。
もちろん、経営学部ではスポーツクラブ運営・管理者やインストラクター、運動行事の企画者など、スポーツ産業で活躍する人材を養成するということも行っているらしいのですが、教員免許の取得とは。
その背景には、多様な教員を育成するという「教員養成の開放制」があるらしいのですが、その一方で学部や学科と免許状との関係が希薄である、教員養成のための教育が不十分などという問題もあり、昨年に認定基準が厳格化されるなどの動きもあるようです。私立大学は生き残りをかけて必死だということだと思います。
大学入試センター試験が一昨日終了しましたが、その追試験が１月３０日、３１日に実施されるようです。その追試験を認められた受験生は昨年より７３０人多い計９６１人だということです。もちろん、過去最多の人数であるということです。やはり、新型インフルエンザの影響だと思われますが、ちょっと多いような気もしますし、意外と少なかったというような気もします。いずれにしろ、体調を整えて頑張ってほしいと思います。
民主党が「捜査情報漏えい問題対策チーム」を結成し、検察とマスコミへの調査を開始するそうです。確かに、捜査内容は秘密なはずですが、一切漏らしてはならないというルールを厳格に守ると、どうなるのでしょうか？これは国家公務員すべてに言えることですね。だとすると、事件になったことしか表面に出てこなくなり、それ以外はすべて信じてはならないし、もしリークしたものだとするとそれは重大な犯罪となるということなのでしょうか。これまで民主党が年金問題などで様々な情報を入手して当時の政府を追及してきましたが、それを否定することになるのではないでしょうか。とにかく権力を有している人あるいは組織は、その行使などには細心の注意を払うべきであると思います。今回のような対応は政権与党としてはいかがなものでしょうか？
アクセス
トータル
