ジャニーズという名前で性加害が連想されるようでは、名前の変更は避けられないだろう

ジャニー喜多川による性加害問題を受けて、藤島ジュリー景子前社長、東山紀之、、井ノ原快彦、事務所顧問である木目田裕弁護士が出席してジャニーズ事務所が会見を開いた。

ジャニー喜多川の性犯罪を認め謝罪し、藤島社長が退任し東山が新社長に就任するということであった。しかし、藤島氏が代表権を持つ取締役に留まり、ジャニーズという名前は代えないということについては疑問が残る。

藤島氏については支配権を持つ大株主であることから、取締役を辞任しても実権を持つことには変わりないが、社名についてはこのままジャニーズであり続けることはかなり難しいと思う。

ジャニーズという名前に性加害というイメージがついた結果、企業としてはジャニーズタレントを使うことでマイナスイメージがつきかねない。

ジャニーズタレントに罪は無いといっても、コマーシャルに多額の資金を費やす企業にとってマイナスイメージがつきかねないタレントを起用することは避けたい。

既に、東京日動火災は広告契約解除、JALは起用見送りを検討している。その他の企業もジャニーズタレントのCM起用については態度を決めかねている。

結果的に多くの企業がジャニーズタレントの起用を見送ることとなり、最終的には社名の変更に追い込まれることになる可能性は強い。

タレントから性加害事件のシメージを消すことが事務所の存続を左右することになり、ジャニーズという名前より事務所の存続を選択することになるだろう。