日本に壊滅的な被害をもたらす「巨大カルデラ噴火」と呼ばれる火山噴火が１００年以内に１％の確率で発生するとの予測を神戸大の巽（たつみ）好幸教授（マグマ学）らがまとめ、２２日に発表した。
現時点で差し迫っている状況ではないが、最悪の場合は日本の総人口にほぼ匹敵する約１億２千万人が死亡すると試算し、観測や研究の強化を求めた。
巨大カルデラ噴火は最大規模の破局的な噴火。
火山灰などの噴出物は東京ドーム約８千杯分に相当する１００億立方メートル以上で、通常の大規模噴火の数倍から１００倍以上に当たる。
噴火後、直径２キロ以上の巨大なくぼ地（カルデラ）を形成するのが特徴だ。
日本では過去１２万年間に阿蘇（熊本県）、十和田（青森・秋田県）などで１３回発生。
これらの規模と頻度を統計学的に解析し、今後の発生確率を算出した。
巽教授によると、巨大カルデラ噴火の発生確率を統計学的な手法で算出したのは初めて。
１００年以内に１％の確率は首都直下地震などと比べるとはるかに低いが、「いつ起きても不思議ではないと認識すべき数値」としている。
次にどこで発生するかは特定できないという。
被害は九州中部で起きるケースが最悪で、２万８千年前に九州南部で発生した「姶良（あいら）カルデラ噴火」の火砕流や火山灰の到達域を基に算出した。
その結果、２時間以内に火砕流で九州の７００万人が死亡。
本州のほぼ全域で、偏西風で運ばれた火山灰が厚さ１０センチ以上積もり、その重みによる家屋倒壊やライフラインの途絶などで壊滅するとした。
巽教授は日本が消滅しかねない重大な脅威だとして、「地下のマグマの状態を正確にとらえる技術を向上させ、発生メカニズムの解明を急ぐ必要がある」と訴えている。
