韓国の対日戦略

最近、とみに気にかかることがある。
それは、韓国文化戦略に乗っかった日本のメディアの騒ぎようだ。
もちろん、それはメディアに現れているだけで、本当に操られているのは…。

K-ポップは、男性も女性も、ありとあらゆるグループが日本を席巻している。
韓流映画もしかり、テレビ番組もしかり、ゲームもしかりだ。

有料の国営放送、NHKまでが、韓流ドラマを常時流している。
「なぜ？」と怒りが込み上げてくる

実は、これらの日本攻略は、韓国政府が日本をターゲットに設定した戦略に、その源があるのだ。日本ではあまり知られていないけれど、韓国政府が、直接、その戦略を立てて実行しているのだ。

添付のアドレスのコラムに詳しいが、要は日本人が韓国の戦略の踊らされているのだ。

「2009年1月に、大統領直属の国家ブランド委員会を設置し、国家のブランド価値を向上させる対外宣伝戦略を立案している。この大きな戦略の下で、映画、放送、音楽、ゲームなどの大衆文化について、韓国コンテンツ振興院（KOCCA）が韓国企業のコンテンツ制作と輸出を強力に支援している。」：日経ビジネス　２０１１・１２．５

新大久保や、大阪・生野のコリアンタウンにも、多くの女性が、この韓国の戦略に乗せられて集まっている。かれらの戦略にまんまと乗っかっているわけだが、日本人は「お人よし」だから、そんなことは知らないで踊らされている。

ここまでは、コンテンツを含めたソフトの対日戦略を述べてきたが、実は、これらと同じ戦略が、サムスン、LGを含む家電製品でも、自動車、造船の重工業でも、着々と成果を上げ、日本を追い越し、世界のリーダーになって来ているのだ。

日本人の中には、無意識だけれど、韓国人への優位性みたいなものが日本人にはあると信じている部分があるようだ。
実は、そこが、彼らの巧妙さ。
日本人は持ち上げれば、どんどん、韓国の罠にはまってくれるわけだ。

世界的に見れば、トップダウン方式の韓国の戦略が確実に成功している。

最近読んだコラムでは、日本の代表的家電メーカー、パナソニック、ソニー、シャープなどの業績が低迷している現状につけ込んで、韓国が日本の最先端の技術者・人材をヘッドハントしているようだ。

日本の３５～４５歳くらいの年収８００万～１０００万くらいの現役の技術者に目をつけて、一本釣りで１、５００万～１億円を積んで、日本の技術を人もろとも買い取ろうとしているようだ。
　
のんきな日本政府や企業は、静かに先行しているこうしたインベージョンに目がいかない。

こういう風に韓国に乗せられていれば、日本の将来は本当に危ないと思う。
もしかすると、そのむかしのように、日本が韓国や中国の事実上の属国になってしまうこともありうるのだ。

少し、こんなクールな物の見方をしてみてはどうだろう。

韓流に踊らされていては、こうしたことは見えてこない。

参照：
『押し寄せる「韓流」～官民挙げた韓国の文化産業戦略』