中国に駐在している営業担当者からの情報と要請だった。それは中国政府は日本から中国に輸出する製品すべてに放射能不検出の証明書を添付しなければ輸入を認めない処置を取ることを決めた。至急、証明書添付の手配をすべし。というものだった。
電話を受けた営業部長は「そんな!」と絶句した。第一、会社に放射能検出測定器などない。さらに政府の証明書など聞いたことがない。営業部長はそそくさと社長室に向った。ほどなくして経済産業省天下りの野本一郎も社長室に入った。
その後、緊急役員会が召集され、冨田将太は一件の報告を聞いた。正確な情報は野本が経済産業省から聞き取り、対策はその後にとることがなった。この報告を受けたとき、将太は風評被害は旅館や農作物、酪農や漁業にとどまらない問題だと始めて認識した。福島というだけで放射能に汚染されているとみられるのだ。
「これは大変なことになった」と将太も思った。とにかく放射能測定器を手に入れることにして、パソコンで放射能測定器を打ち込んで製造・販売メーカーを探すと電話した。だがどこも予約でいっぱい、今、注文を受けても製品入荷は早くて8月頃だという。