山陰初 益田市医師会がＳＮＳ導入へ
地域 2017年3月17日 (金)配信山陰中央新報
島根県益田市医師会（狩野卓夫会長、会員８７人）は、在宅医療・介護に関わる医師や看護師、薬剤師、介護士らが患者ケアに必要な情報を完全非公開型のネット上で共有し、迅速な対応につなげる新たなソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）を導入する。医師会が無料専用アプリケーションを用意。訪問スタッフがスマートフォンで患者の様子や疾患の経過を送信し、主治医の判断をあおぐ。山陰両県の医師会では初の導入となり、４月中の運用開始を目指す。
完全非公開型医療介護専用ＳＮＳ「メディカルケアステーション（ＭＣＳ）」といい、病院から在宅への流れを背景に全国の医師会で導入の動きがある。
老老介護世帯の増加などを受け、地域包括ケアに注力する益田市医師会は、在宅医療・介護に欠かせない多職種連携支援システムを模索。ＭＣＳをいち早く運用する栃木県医師会の取り組みを参考に、昨年から内部検討してきた。
計画では、医師会事業本部（益田市遠田町）を拠点に運用。益田地域医療センター医師会病院内の地域医療介護連携統括部のほか、会員の開業医や医師会運営の訪問看護ステーション、ホームヘルプ事業所、居宅介護支援事業所が参画し、所属を超えた連絡ツールとして機能させる。
具体的には、患者単位に主治医らがスタッフ登録し、訪問看護や介護の際に連絡帳感覚で病態や薬歴などの情報を発信。例えば褥瘡（じょくそう）の具合をスマホで撮って送信し、主治医や専門医の助言や指示をあおぐ。患者家族とスタッフ間の相談や連絡にも使う。
従来、在宅医療・介護に携わる関係者間の連絡は電話が中心で、主治医は外来診療などの合間に対応。「十分なコミュニケーションが取れない」という。
益田医師会病院の狩野稔久病院長は「退院後の様子や生活状況などが多職種間で共有でき、何よりも在宅患者や家族の安心感につながる」と導入効果に期待を寄せる。
地域 2017年3月17日 (金)配信山陰中央新報
島根県益田市医師会（狩野卓夫会長、会員８７人）は、在宅医療・介護に関わる医師や看護師、薬剤師、介護士らが患者ケアに必要な情報を完全非公開型のネット上で共有し、迅速な対応につなげる新たなソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）を導入する。医師会が無料専用アプリケーションを用意。訪問スタッフがスマートフォンで患者の様子や疾患の経過を送信し、主治医の判断をあおぐ。山陰両県の医師会では初の導入となり、４月中の運用開始を目指す。
完全非公開型医療介護専用ＳＮＳ「メディカルケアステーション（ＭＣＳ）」といい、病院から在宅への流れを背景に全国の医師会で導入の動きがある。
老老介護世帯の増加などを受け、地域包括ケアに注力する益田市医師会は、在宅医療・介護に欠かせない多職種連携支援システムを模索。ＭＣＳをいち早く運用する栃木県医師会の取り組みを参考に、昨年から内部検討してきた。
計画では、医師会事業本部（益田市遠田町）を拠点に運用。益田地域医療センター医師会病院内の地域医療介護連携統括部のほか、会員の開業医や医師会運営の訪問看護ステーション、ホームヘルプ事業所、居宅介護支援事業所が参画し、所属を超えた連絡ツールとして機能させる。
具体的には、患者単位に主治医らがスタッフ登録し、訪問看護や介護の際に連絡帳感覚で病態や薬歴などの情報を発信。例えば褥瘡（じょくそう）の具合をスマホで撮って送信し、主治医や専門医の助言や指示をあおぐ。患者家族とスタッフ間の相談や連絡にも使う。
従来、在宅医療・介護に携わる関係者間の連絡は電話が中心で、主治医は外来診療などの合間に対応。「十分なコミュニケーションが取れない」という。
益田医師会病院の狩野稔久病院長は「退院後の様子や生活状況などが多職種間で共有でき、何よりも在宅患者や家族の安心感につながる」と導入効果に期待を寄せる。
