モルモン系霊能者泉井先生から霊感メッセージが届きました。
泉井先生と言えば、動物と会話できることを売りにした霊能者です。
日本霊能者連盟では、営業で、１度も使ったこのない先生です。
お金儲け大好きの日本霊能者連盟ですら、怖くて使えないというところが本音ですが、、。
南海トラフ地震は、ひょぅたん良先生が神様にきいたところ、そのような地震は存在しないということでした。
南海トラフ地震が発生すると、日本一古い西国三十三か所観音霊場めぐり（近畿地方）や四国八十八か所めぐり巡礼に大きな支障が生じます。
そのため、観音様やお大師さまが、南海トラフ地震のうち、四国や近畿に影響を及ぼす地域には、大地震や津波を発生させないと言われています。
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泉井です
izui 金 2018/09/21, 17:35
<label class="_14FlkcrEI81Im_gUQ_0Sd_">宛先:</label>
nichikon1 <nichikon3@infoseek.jp>
本日、霊感を受けましたので、お送りします。
ハリケーンフローレンスの洪水被害は、
大阪が受ける被害に似ている
南海トラフ地震の被害に似ている
ただ、フローレンスの場合は、避難の時間が多くあったが、
南海トラフ地震では、数十分与えられるのみ
なので、多くのお年寄りが被害にあう。
日経平均大暴落
原因は、とある経済犯罪でしょう。
まにうけて、損失をこうむられても一切、責任を負いません。
トランプの苦肉の策、大関税増税は、
一見、財政収支改善につながるように見えるのですが、
その一方で、
激しい国際競争にさらされてきた
輸出業を中心に、
リストラが横行
特に、食肉業界、穀物業界の打撃は大きく、
トランプへの反発は日に日に強まってきている模様です。
関税増税で、財政のほうは、健全化する模様ですが、
輸出企業の団体が、デモ運動をおこし、
ハチの巣に
トランプ支持急落下
ここで、共和党の本流が、トランプ切に動く
トランプは、分断させてしまうという最悪の状況で、
大統領の椅子を追われる
最悪のシナリオは、
輸出企業派と内需企業派で衝突することです。
まだ、大減税は、このような分断は、おこさなかったとみられます。
デモを起こして、トランプ政権に打撃を与えようとされたら、
潤う会社は、自動車関連ですね主に
これを阻止しようとするはずです。
反対のデモも起こるでしょう。
となると、アメリカ人は血気盛ん、けんかがすきな面がありますから、
衝突、
報復
で、流血、殺人事件も視野に入ります。
このような中、トランプで本当にいいのかという
ことで、有権者の支持率が下がっていくであろうと
予想されています。
トランプは、古典的政治学でいうところの
扇動者とみなされている模様です。
扇動者というのは、まあ、危険な方向へ
民衆をあおる政治家という意味です。
ヒトラーをはじめ、歴史上こういう政治家がたくさんいました。
日本では、まあ、今となってはあれですが、
体制は変わってしまい、今となったら、あれなのですが、
天草四郎や、まあ、時の政権をひっくり返そうとした、
平将門といった人たちですね。
結局、彼らは、最初は、何も問題はないように見られます。
しかし、十分影響力が大きくなったとたん、
時の権力に牙をむいて、転覆させようとするわけです。
トランプも、今は、あまり、害はないように見られます。
しかし、今回のこの関税増税は、
まあ、権力に歯向かうというものではありませんが、
危険な方向に民衆をもっていこうとしてるとみなされておかしくありません。
結局、先導者たちは、危険な方向にもっていって、
権力をえることになります。
権力をえるひとつの有力な戦略がこの扇動者なのです。
本来、民主主義は、（これは、ギリシアをはじめとする民主主義国家の哲学者たちにより研究されたことですが）
哲人政治と言って、国全体のためになる政策を競いあうはずの場をつくるためのものでした。
あの人は、いいひとだから、きっと、もっとよい社会にしてくれるだろう
あの人もいい人だと。
しかし、民主主義は、時々、とんでもない結果をもたらしますj。
その一つが、この扇動者のだいとうです。
扇動者は、やがて、暴君化し、民主主義体制を変え、
恐怖政治を生み出すというのは、歴史の一つの傾向です。
トランプが暴君となるかは、しりません。
しかし、やりかねない、無頓着さがみられるわけです。
しょうしょうの問題には目をつぶっているのです。
浮気問題なので、どうでもよく、しょうしょう、ロシアに頼っていようと
どうでもいいのです。
お金お金の資本主義民主主義が生んだ扇動者です。
今回の大増税は、さらに扇動者度を増したといえます。
なぜ、トランプの支持率が高いのかは、
結局、アメリカ人は、
株高にもっていく、そういう政治家が好きになってしまったのです。
結局、何をしようと、株高にもっていって、利潤をもたらす
政治家が好きなのです。
この病的な状況がアメリカ民主主義です。
昔は、庶民は、株なんてできませんから、
まあ、もっとましだったわけです。
それが、今は、だれでも、株は、おろか、fx仮想通貨、
果ては、ジャンク債にまで手を出します。
ネット社会が、トランプを生み出したとみて間違いありません。
トランプ支持者は、トランプ減税後の株高にベットしているのです。
もうすでに、株高を実現したトランプを評価しているのです。
ただ、それだけなのです。
このまま、暴落をもたらすようなことをせず、ただ、
株高にもっていってほしいだけなのです。
まあ、ネットで、自由に株取引などができるようになった
弊害の一つです。
破産者の自殺などしか見られないと思われがちですが、
もっと大きな問題があるのです。
トランプは、株高にもっていくから選ばれたのです。
だれがやっても一緒なら、どうせなら、銭になる人を選ぶということです。
トランプもそのことをわかっているので、
関税をかけて、財政収支をよくして、憂いを絶ったのです。
こんなもの株高政治です。
株高民主主義
株高扇動者です。
バブルがはじけ、不良債権が問題となって気づくでは遅いとなるのではないでしょうか。
すべては、単なる予想です。
真に受けて損失をこうむられても、責任を取りません
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追伸 ２０１８年９月２１日 本日泉井先生か届いたメール
掲載ありがとうございます。
トランプ大統領は、扇動者の中でも、
民族的な扇動者に位置されているということです。
民族的扇動者は、国民の中の、何何人という区分に注目し、
少数民族を弾圧したり、あるいは、少数民族を団結させたり
あるいは、国全体を排他的にしたりして、
利益を受ける人たちを中心に、祭り上げられることを目的とした
主張をし、権力を得ていきます。
例えば、ユーゴスラビアのミロシェビッチなどは、
最たる存在です。
また、チトーもそれです。
両者の違いは、
ミロシェビッチが、セルビア主義に走り、
クロアチア人を弾圧したのに対し、
チトーは、大ユーゴスラビアを掲げ、
民族融和を演出したという、平和主義だったということです。
結局、平和が長続きしたら、
過激な指導者が受け入れられやすくなるという傾向があるわけです。
この法則を援用したのであるとするなら、トランプの頭脳集団は、
まあ、専門家が多数いることがうかがえます。
今後、トランプは、どの方向に走るのかは、
非常に見ものです。
今回、分断という問題を引き起こし、
支持率に致命的なdamageを受け、失脚すると
予想しているのですが、
貿易関税によって、財政収支が改善されるのは事実なはずです。
正味、法人税大減税より、こちらの増税のimpactが高いです。
経営者として超一流ですが、
確かに、こういう発想は、経営者でないとできないのかしれません。
ただ、今まで、アメリカを含む、西側諸国の一大潮流は、
自由主義だったのです。
自由貿易主義。
関税をなくしていきましょうというものです。
この流れに逆らうのは、
こういうのを志向してきた政治家、官僚などの顔に泥をかけるようなものです。
私は、もっと大きな問題が露呈する前に、
そういう、不利益を被った人と、利益を思いがけず受けた人との間で、
分断、衝突が起こり、
そのほか大勢の有権者の嫌気から支持率急落し、共和党本流から
切り捨てられるであろうと予想してますが、
ただ、もし、そうならなければ、もっと大きな問題が起こり得るわけで、
それは、アメリカの深刻な孤立です。
国際社会においては、アメリカは、最も、軍事力が強く、
国連などへのお金もたくさん払ってるわけです。
そんなアメリカが、様々な点でおいてけぼりをされる恐れがあるわけです。
例えば、多国籍企業の相次ぐ移転、
まあ、研究開発機関の移転、
という問題です。
今の世界最先端のアメリカがそうなるわけがないと思われがちですが、
しかし、実際、海外への転出が想定されることになってるわけです。
いったん転出されたら、戻すのはさらに苦労がいるわけです。
外国からの投資を呼び込むための法人税の減税だったわけですが、
まったくの逆効果となりかねません。
アメリカという国は、世界最強の軍隊、軍需産業があります。
だから、世界の警察だと言われてます。
第二次大戦後、アメリカは、朝鮮戦争、ベトナム戦争、イラク戦争といった
戦争をしてきました。
それらに共通するのは、
資本主義、民主主義の擁護でした。
特に、共産主義へのアレルギーはひどいものがありました。
自国の資本主義体制をゆるがす大きな要因であるとみなされ、
朝鮮戦争、ベトナム戦争は、決行されました。
キッシンジャーが聞いたら、今までの苦労を水の泡にするなとくぎを刺したに
違いありません。
共産主義は、崩壊し、資本主義に移行したのです。
確かに、アメリカの一部の産業は、衰退したでしょうが、
おかげで、アメリカの資本主義は安泰となったというのです。
共産主義は、マルクスにより、最終形態だといわしめられてます。
アメリカも赤狩りがされたことがありましたが、
それほど、蔓延していたことがあったわけです。
中国、ロシアの態度を硬化させる今回の関税増税は、
やはり、無理筋だったのではと思われます。
虎の尾を踏むという表現がありますが、
もしかすると、今回の関税増税はそれかもしれません。
一応、制裁だということですが、
財政赤字を減らすためが主目的なのは、だれが見ても明らかです。
双子の赤字といわれる、貿易赤字と、財政赤字ですが、
トランプは、これの解消法を見誤ったように思われます。
経営者として、どうしても、赤字額を解消したいと思ったに違いありません。
このままいったら、破産するだろう。
トランプ自身、借金経営者だったのですが、
そんなトランプでさえ、苦慮するほどの、赤字垂れ流し財政、
よくも、まあ、こんな、財政を続けてきたものだ。
楽観主義にもほどがある
トランプの本心でしょう。
今こそ、変えるべきだ。
何から手を付けるべきか。
そうだ。
関税だ。
どう考えても、
関税が低すぎる。
ホテル経営だって一緒だ。
知名度がついてきたら、
今度は、業者の料金に税金を上乗せするんだ。
それが一番儲かるんだ。
トランプは、ホテル経営の極意を、導入したつもりなはずです。
今回の大増税は、したがって、政治的な観点は、皆無で、むしろ、経営者的な
観点での施策であろうとみられますので、
政治的な問題の検討が十分になされていないであろうとみられます。
でありますので、その問題が起こるはずで、さらなる苦境に立たされるとみられます。
財政赤字への対応は、いろいろ考えられますが、
最も一般的に効果が高いのは、国営企業の導入でしょう。
これで、江戸時代のいくつかの藩が、財政赤字を健全化したわけです。
トランプは、もっと、問題が起こらない方法で、財政を健全化しようとすればよかったのです。
軍備縮小を訴えていたのは、結局、財政を健全化させたかったのでしょう。
というわけで、また、霊感を感じました。
よろしければ、掲載してください。
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