罪の国の住民 対中国
1842年、アヘン戦争に敗北した中国清王朝は統治能力を失い、事実上アヘン売買を仕切る宗財閥と、それを支えるイラクのサスーン財閥に中国の経済的支配権が移る。
上海の古式豊かな外灘（バンド）と呼ばれる街並、建築物は、全てサスーンが建造した物であり、上海の街を作ったのはまさにサスーン財閥だった。
現在の中国の中央銀行、香港上海銀行はサスーンの銀行に店舗を間借りして設立された。
中国国民党・蒋介石の最大資金源がサスーンであった。このサスーンと宗財閥の実働部隊であったアジア全域に及ぶ李一族は、現在も中国の李鵬首相（元）、李承全国家主席、台湾の李登輝総統、シンガポールのリー・クアンユー首相（注）等を結ぶ李一族の地下経済ネットワークとして、共産主義中国の崩壊後を担うアジアの統一政権の基盤を着々と準備しつつある。
アジア全域を支配したサスーン財閥に優秀な後継者が育たなかったため、壮絶な縄張り抗争と殺し合いの末、アジア全域のアヘン密売を握ったのがイスラエル最大の軍事産業アイゼンベルグ社であった。
日本に訪れた昭和初期の大不況で、生活に困った日本人の多くは中国大陸に渡った。それは日本のヤクザ、暴力団も同じであった。
生活に困った日本人は、日清戦争以後、半ば日本と世界各国の植民地のようになった中国に渡り、莫大な利益を求めて中国でビジネスを行った。
中国国民党を支持していたサスーンは、中国共産党とは折り合いが悪く、最終的に共産党が政権を取ると、サスーンは中国のアヘン市場を失う事になる。
この世代交代につけ込んだのが里見であった。里見は三井、三菱を背後にした資金力と飛び抜けた商才で、中国の地下経済を支配する青パン、紅パンと呼ばれる秘密結社にまで幅広く人脈を広げ、一時期は英国を始めとしたアングロサクソンを排除し、中国のアヘン市場を支配下に置いた。
米国最大のマフィア組織であるアイゼンベルグと、日本の大物右翼、ヤクザである里見甫は出会う。
里見甫の部下として「金儲け」のため麻薬売買を担った人物達の中に、右翼の大物、児玉誉士夫、そして岸信介、佐藤栄作、池田勇人がいた。
これは、戦後の日本で自民党の総理大臣になる面々が「偶然」にも昭和通商で麻薬売買を行っていたという事ではなく、中国のアヘン売買で「荒稼ぎ」した里見甫とイスラエル、アイゼンベルグの資金が、戦後の日本の権力者を生み出して来た事を意味する。
1941年、上海のプロテスタント教会を次々と日本軍のスパイ組織、上海海軍武官府・特別調査部の兵士達が急襲する。日本の諜報組織は、プロテスタント教会が麻薬組織サスーンの事務所になっているとの情報を得て、教会を急襲した。
元々、中国の小さな地方都市に過ぎなかった上海を開発し、租界と呼ばれる街路を整備したのは、麻薬業者のサスーンであった。
教会を急襲した当時の上海海軍武官府・特別調査部の記録によると、教会の地下にはサスーンの事務所が置かれ、そこからは英国諜報組織ＭＩ６の中国エージェントの名簿、秘密結社フリーメーソンの祭壇、おどろおどろしいフリーメーソンの儀式の用具が発見されたと言う。
1941年、創立と同時にＣＩＡ（当時はＯＳＳ）は、中国において急速に勢力を伸ばしつつあった中国共産党の実態調査に取りかかる。
中国に全くコネクション（つながり）の無かったＣＩＡは、ボスである英国諜報組織ＭＩ６に依頼し、ＭＩ６の中国における出先機関であった麻薬密売組織サスーン財閥に協力を要請する。
しかし中国国民党と連携し中国南部に帝国を作ろうとしていたサスーンは、共産党とは関係が険悪であり、結局中国南部の帝国建設でサスーンに協力していたアイゼンベルグをＣＩＡに紹介する。
アイゼンベルグと共に満州建国資金をアヘン売買で稼ぎ出していた里見甫の元に、ＣＩＡ局長ワイルド・ドノヴァンから派遣されて来たのは、ドノヴァンの親友で部下でもあるウィリス・バード中佐と北京語の通訳としてパレット大佐であった。
結局パレットの通訳では時間がかかり過ぎるため、英語の出来る通訳として、この会談には江青女史が同席する事になった。毛沢東夫人の江青である。
会談では、日本軍と戦闘を繰り返す中国共産党に米軍とＣＩＡが全面的に協力する事が決定される。
満州は里見にとって自分の作った芸術作品であり、日本国家とは何ら関係が無かった。無能な日本国家が滅亡する事を里見は嘲笑していた。
そしてこの時に始まった中国共産党とイスラエル・アイゼンベルグ、ＣＩＡの協力関係は、2007年現在まで絶える事なく継続し続けている。
中露
3.3 「ガスプロム」、中国銀行と初の融資合意を結び、即座に20億ユーロという記録的な融資を取り付ける
「ガスプロム」と中国銀行ロンドン支社は3日、上海で、期限を5年とする20億ユーロの融資契約を締結した。「ガスプロム」が発表した。
単一の金融機関からの直接融資としては、「ガスプロム」史上最大の融資合意であり、また、中国銀行との最初の二者間融資契約であるという。
「ガスプロム」のアンドレイ・クルグロフ副社長と中国銀行のガオ・インシン副社長はまた、両社の協力の展望を話し合ったという。
はみ出し者
3.4 英紙インディペンデント:トルコは国際社会のはみ出し者だ
トルコ政府の自国民に対する残酷な仕打ち、政府とダーイシュ(IS、イスラム国)との繋がり、レジェップ・エルドアン大統領の独裁政権といった種々の事柄がトルコの国際社会での信用を貶める要因となっている。英紙インディペンデントが伝えた。
エルドアン大統領はこの国家の「失落」で重要な役割を演じている。大統領はここ最近あまりにも頻繁に国際法だけでなく基本的な権利や人々の自由を無視する姿勢を誇示してきた。あたかも大統領は法を支配する権限があり全ての国民の運命を一手に司ることができると考えているかのようだ。
☆ 恐ろしいほど、日本の姿ですね。
3.2 「ダーイシュ」が生産した燃料 ブルガリアのガソリンスタンドで見つかる
情報機関によると、現在ブルガリアの首都ソフィアと同国の１５の地域にある５０店舗以上のガソリンスタンドで検査が行われている。
なお情報機関の代表者たちは、ブルガリアで販売されている燃料の生産に「ダーイシュ」が関与しているという説についてはコメントはしなかった。
密輸は、ロシアと米国の衛星写真によって確認されている。
ディーゼル燃料とガソリンは、ブルガリア北東部のヴァルナと南東部ブルガスの港までタンカーによって運ばれた。
文書によると、これらはギリシャの倉庫に貯蔵されていたＥＵ内部供給向けの燃料として通過した。「労働」新聞によると、タンカーは、ギリシャとブルガリアの港へ入る前、黒海と地中海にあるトルコの７つの港に「不可解」な寄港を行った。
まさに、これらのトルコの港で、「ダーイシュ」が生産した燃料の積み込みが行われているとみられている。
先にロシアは、トルコ指導部が「ダーイシュ」から原油を購入しているとして非難していた。
☆ 密輸石油でトルコが生き延びることができるのは、同胞によるネットワークが存在しているから。 田布施の国は、密輸も麻薬もお得意なので、その一員でしょう。
本当に、維新からは、ヤクザが支配しています。 先祖たちは騙されました、だから、今度は、そのことに抵抗する日本人でありたい。 支配者は、被害者を装った、朝鮮族です。 悔しい歴史です。
3.4 ビットコインは日本の法律に適合するか？
日本の金融当局は既存の通貨に代わる支払い手段としての仮想通貨、たとえばビットコインの取り扱い規則を定める方針だ。
消費者保護ならびに日本経済の金融・技術部門の発展が当局の狙いと見られる。日経アジアンレビューが報じた。
「ロシア議会は仮想通貨という新たな問題を、規制するのでなく、禁止することを選択した。
しかし、ロシアで禁止されても、禁止されていない国では使用できるのだ。しかも、そのためにわざわざ移動する必要さえない。すべてはインターネット上のことであり、取引が行われる具体的な場所など存在しないのだ。
私の意見では、仮想通貨は地下に追いやるより、管理下に置くことのほうが得策だ。地下に追いやることは、犯罪に走らせることと同じだ。
間もなく開催される「ロシアビットコイン会議2016」では、仮想通貨の長所と短所が討議され、同時に、ロシアが世界と足並みをそろえ、ブロックチェーンが諸外国で使用されるようになる時代に備えるための方策が議論される」
☆ ベーシックインカム、NESARAに猛烈に抵抗しているのは、もちろん、超法的、無税の１パーセントとその工作員です。
NESARAとは、１パーセントの特権がなくなるということであり、計画としては、地球の真実の歴史を知るという、人類への出発。 そうであるなら、レプタリアン皇族、政治家、企業家は、なんとしてでも抵抗する。
このビットコイン、田布施日本らしい、抵抗と感じます。 本当であれば、偽ものはすべてなくなり、金の裏打ちのある本物の貨幣の時代になるはず、という記事があります。