那須塩原の地政学的リスク（笑）

ロンドンで同時多発テロが発生しましたが、私がそれを知ったのは発生からずーーっと後の、翌日（本日）の朝チェックしたメールでした。ウチの社長が、「知っての通り、イギリスでは同時多発テロに見舞われ云々」で始まったそのメールで、急いで新聞を新聞受けに取りに行ったところ、朝日・日経ともに見出しは「ロンドン（で）同時テロ」とのこと。夕べラジオでロンドンで爆発があった、みたいなことを言っているのを聞いてはいたのですが、こんな凄いことになっているとは・・・

そうです。我が家にはテレビがありません。ですから、情報は一方的に入ってくるテレビではなく、自ら進んで調べないとわからない仕組みなのです。ということで、他の人々が「大変だね～」と夕べ言っていたはずが、我が家では今朝になって、「大変だねぇ～」だったわけです。それに、事の重大さはテレビのほうが誇張するので緊迫感はまったく無し。たまにはテレビが欲しいと思う、今日この頃です。（でも、ネットでテレビ放送やっているから、いいかな。）

さて、そんなことから今日は「那須塩原の地政学的リスク」なるものについて考えてみました（笑）
注意：筆者は地政学の専門でも、金融の専門家でもありません。あくまで個人的な意見に基づき推測しております。また、私はテロ組織にいかなる形でも加担しておりません。（苦笑）

地政学的リスクとは、「その地域のテロなどによる脅威によって引き起こされる政治や経済におよぼすリスク」みたいなものだそうです。（って私の解釈はあっているのかな？後述引用文参照。）アメリカ準備連邦理事会のグリーンスパン氏が2002年に発言したことをきっかけに、最近では比較的頻繁に新聞紙上に載る言葉となりました。最初の頃、筆者は何のことやらさっぱり分かりませんでしたが・・・

その地政学的リスクをこんにちの日本で考えてみると、田舎暮らしも悪くない、という安心感につながります。

今回の同時テロや、ニューヨークでのテロで見ても分かるとおり、テロ組織はこの地政学的リスクに基づき、どこを痛みつければもっとも効果があるかについて真剣に議論していると思います。ロンドンの金融街、そしてニューヨークの世界貿易センターは、それぞれ金融の中枢を担っている地域で、現にテロを契機に市場にダメージを与えています。それでは、私がテロだったら、この、地政学的リスクを基に日本を襲撃するとしたら、というより、もっと厳密には、私の住む那須塩原がこのターゲットになるリスクについて考えてみました。（ってそんなこと考えている暇あったら仕事しなさい！って上司にどなられるかも・・・）

日本の中で、金融の中心街は東京駅や兜町界隈ですが、今回のテロは、地下鉄やバスなど、公共の運輸機関を、通勤時間帯に狙い撃ちしました。アメリカでの同時多発テロもちょうど出勤が終わった直後のツインタワーを狙っています。このことから、テロが日本を狙うとしたら人的被害が最も多くなるような手法を用いて主張するはずです。よく、犯罪心理では人的被害は少なく、効果は大きい手法を用いる犯罪者もいますが、テロ組織にはこれは通用しません。彼らの手法だとテロ行為そのものに命をささげる人たちが関わっていますから、そのためには一人の死が多勢の死をもたらすことを基本としているように思います。

それでは日本の場合、地政学的にダメージを与えるにはどうするか。金融経済界に最もダメージを加えるにはどうするか。考えて見ましょう。

まず、ニューヨークでのテロ直後に、私が勤務していた東京オペラシティータワーが狙われるのでは？その近くの都庁ビルがやられるのでは？ということを冗談交じりで皆と話していました。しかし、今回のロンドンの一件で、その筋は消えたように思います。彼らテロたちは、そういった人的被害の最大化を目的としているのではない、ということが分かったからです。たとえ雑居とはいえ、オフィスビルを破壊しても、東京の自治の中心である都庁ビルを狙ったとしても、それはたんなる破壊行為や殺人行為だけで終わってしまいます。とすれば、どういう手法を考えるか。セキュリティーレベルが低く、かつ人の往来が激しい駅をターゲットにするでしょう。そうすると日本で最も利用者数の多い新宿駅や、金融関係者の多く使う東京駅をターゲットにするのが一番適切なターゲットとなるのでは、と、思います。なかでも新宿駅の場合、ホーム間が非常に狭く、また、通路の往来が非常に多いこと、複数の鉄道会社が乗り入れていることなどから、テロ要員を２名配置し、同時に爆発させるのが可能性としては高いと思います。その際、使う火薬はC4であれば、10本程度をスーツケースに押し込んでゴロゴロとコンコースを歩いていても誰もその人を疑うことは無いでしょう。特に新宿駅の場合、成田エクスプレスなどあり、外国人の利用者も多い駅ですから、隠れ蓑としては最適な場所でしょう。

ようやくここから話の本質です。那須塩原がテロに遭うリスクです。

新宿駅の一日の利用者数は平均すると320万人で、世界一忙しいターミナルです。対する那須塩原駅の利用者数は4,923人となります。また、東京駅は50万人以上が利用しています。他、池袋が270万人強、大阪梅田が250万人弱となっております。このような事実から、次なるテロが日本であるとしたら、新宿を午前8時半から9時半の間に狙うことはあきらかです。警視庁のかたもそれにはとっくに気づいているはずで、げんに朝夕の混雑する時間帯には要所要所に警察官が張り巡らしてあり、制服姿の警察官があれだけ目立つということは、私服警察も乗客に紛れて相当数常駐していると考えられます。が、仮に警察が100人配備されているとしましょう。単純に計算しても一人の警察官が3万2千人を見張るわけです。那須塩原駅では、通勤時間帯に警察官が一人いる程度ですが、それでも一人で担当する乗降客はわずか5000名。新宿駅の6分の1です。そういったことからも、那須塩原駅は（新宿駅に対して）比較的安全ではないでしょうか。

また、万が一、那須塩原駅や那須地域をテロ襲うと仮定しても、その被害が最大になるのは天皇御一家が那須の御用邸に訪れる年に数回のそのときであって、更に万が一天皇家を襲ったところで国民が一国のカシラを失ったことによって経済が麻痺するようなことは無いと思われます。

そんなことからも、地政学的リスクについて私の無理やりな理論を当てはめると那須塩原をはじめとする、田舎におけるテロに遭遇する確率は限りなくゼロであることは、証明されました。（笑）

那須塩原が他の田舎の町に比べ、天皇御一家の利用や、新幹線の駅であることから、ほんの数ポイントリスクが大きいことは否定できませんが、新宿、東京、池袋、大阪のそれに比べたらゴミに近い数字となります。

というわけで、みなさん、田舎暮らしで在宅勤務、是非ご一考を！

それと、今日からテンプレート変えてみました。夏の暑さも、すがすがしくいきましょう！


「地政学的リスク」ともいう。地政学はドイツのカール・ハウスホーファーが提唱した、地理的な位置関係が国際関係に与える影響を研究する学問である。ところが、ハウスホーファーが「国家は国力に相応の資源を得るための生存圏を必要とする」と、自説を発展させたことから、それがナチズムの対外侵略の理論的支柱となってしまった。そのため、戦後は地政学も衰退。しかし、第二次大戦後60年近くを経て、異なる観点から見直され始めた。その一つが戦争やテロの勃発など、特定地域が抱える政治的・軍事的な緊張の高まりが、世界経済全体の不安要素となるということで、これをさして「地政学（的）リスク」という。地政学リスクの2大要因は「地域紛争の勃発」と「テロの脅威」で、経済がグローバル化するなかで、そのリスクは全世界的に影響を及ぼすとされる。アメリカ連邦準備理事会（FRB）が2002年9月に指摘して以来、市場にも広く認識されるようになった。戦争の開始や終結を予測するのはきわめてむずかしく、そのため企業行動や消費者心理に影響を与えるだけでなく、外国為替相場が乱高下するなど、全世界的な経済活動の障害となる。そのため有事に際しては、各国政府が協調して、混乱に歯止めをかける政策を迅速に打ちだすことが課題であるとされている。

以上Yahoo!辞書より引用。（http://dic.yahoo.co.jp/tribute/2004/05/21/1.html）